メルク・アンド・カンパニー

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メルク・アンド・カンパニー: Merck & Co.)は、アメリカ合衆国ニュージャージー州に本社を置く、世界的な製薬会社である。

ドイツの化学・医薬メーカー、メルク(Merck KGaA)のアメリカ事業、及び資産が第一次世界大戦中に接収され、同国において独立したのが始まりである。そのため、このドイツのメルクと区別して、米国メルクと呼ばれることもある。

また、メルク・アンド・カンパニーは北米においてのみメルク (Merck)を名乗り、日本を含むその他の地域ではMSD (Merck Sharp and Dohme) の名でビジネスを行っている。一方、世界的に「メルク」の名称を用いているドイツのメルク(Merck KGaA)は、北米においてのみEMD (Emanuel Merck, Darmstadt)の名でビジネスを行う。

本項ではその日本法人、MSD株式会社 (MSD K.K.) についても併せて記述する。

概要

アメリカを本拠とする世界的な製薬企業であり、世界140カ国以上で事業を展開している。2011年の売上高は480億ドル。従業員数は約86,000名(2011年12月現在)。株式がダウ平均株価の構成銘柄に選ばれている。

1990年代までは医薬品業での世界売上高が断続的にトップであったが、2000年代はM&Aによる業界の再編に伴ってサノフィ・アベンティスファイザーグラクソ・スミスクラインなどに抜かれた。しかし米国メルクは2009年11月に米同業大手のシェリング・プラウを買収、売り上げ規模においてはファイザーに次ぐ世界2位に復している。

設立の経緯と名称問題

歴史的には1827年にドイツで創業されたメルク社(Merck KGaA)のアメリカ拠点として1891年ニューヨークに設立されたのが始まりで[1]、それを第一次世界大戦中の1917年、敵国企業としてアメリカ政府がその資産とともに接収し、別個のアメリカ企業として独立させたものである。

ニューヨークに米国メルク(Merck & Co.)を設立したのは、メルク社(Merck KGaA)をドイツで創業したエマニュエル・メルク(Emanuel Merck)の、ジョージ・メルク(George Merck)であり[1]、この設立年である1891年が米国メルクの設立年とされている。

一方、第一次世界大戦後にもドイツを拠点とするメルク社(Merck KGaA)は事業を継続していたため、結果として二つの「メルク」が今日まで存在し、それぞれ医薬品を扱う世界的企業として発展するに至っている。

このような経緯を背景に、両社では以下のような名称の使い分けを実施している。

当記事が解説する製薬会社
  • 北米(アメリカ合衆国とカナダ)における名称: メルク (Merck & Co.、メルク・アンド・カンパニー)
  • その他の国や地域における名称: MSD (Merck Sharp & Dohme)
  • 「米国メルク」と呼んで峻別する場合もある
ドイツを拠点とする化学・医薬メーカー
  • 北米(アメリカ合衆国とカナダ)における名称: EMD (Emanuel Merck Darmstadt)
  • その他の国や地域における名称: メルク (Merck KGaA)
  • 「ドイツメルク(German Merck)」と通称されたり、創始者名から「Eメルク(E. Merck)」、あるいは本社の所在地から「メルク・ダルムシュタット(Merck Darmstadt)」と呼ばれることもある
  • 北米を含む全世界向け英語ウェブサイトや投資家向け報告書等では「メルク カーゲーアーアー、ダルムシュタット、ジャーマニー (Merck KGaA, Darmstadt, Germany)」を用いている。「KGaA, Darmstadt, Germany」を併記することで Merck & Co. とは区別出来るので、北米においても Merck の名称を使用することは可能だと独メルクは主張している
  • 医薬部門は2007年、合併に伴い「メルクセローノ(Merck Serono)」となったが、北米での名称は「EMDセローノ」である。

同じくアメリカ政府によって接収され、以後同名の会社が米独両国に存在した製薬関連企業の例にはシエーリング社があるが、アメリカのシェーリング社はシェリング・プラウへの移行を経て、奇しくも2009年には米国メルク(Merck & Co.)に吸収合併されている。また、ドイツのシエーリング2007年、同じくドイツの製薬会社・バイエルに買収されて消滅している。

独立後の歴史

日本での事業

萬有製薬との合弁

米国メルク(Merck & Co.)は1954年昭和29年)、萬有製薬(東京)との合弁によって「日本メルク萬有株式会社(NMB)」を設立、同社を萬有製薬が日本で販売する米国メルク製品の輸入・発売元とした。

1970年昭和45年)、米国メルクの100%出資による日本法人として[3]、「日本MSD株式会社」が設立されたが、これは米国メルク製品・医薬品原料の輸入やライセンスの管理、メルクマニュアルの版権保有などを目的とする企業であり、医薬品の販売自体は引き続き萬有製薬との提携に基づいて行われていた。ただし、MMRワクチン化血研が販売するなど、一部のメルク製品については萬有製薬以外との契約によって開発・販売が行われた。

1984年昭和59年)になると、米国メルクは資産管理子会社を通じて萬有製薬の株式を買い増し、出資比率を50%超として経営権を取得した。その際、日本メルク萬有(NMB)は萬有製薬に経営統合するかたちで清算されている。

2003年平成15年)1月、米国メルクは萬有製薬(万有製薬)を完全子会社化する方針を発表、日本MSDが同月から同年3月上旬にかけてTOBを実施し、上場している萬有製薬の株式の80%以上の買い付けに成功した。翌2004年平成16年)3月、日本MSDと萬有製薬が合併することで、米国メルク(メルクグループ)の100%出資の日本法人としての新生「万有製薬株式会社」が設立されることとなった。

2008年平成20年)7月、万有製薬は翌年1月に新社名、「メルク万有株式会社 (Merck-Banyu Co.Ltd)」に変更することを発表した。しかしながら、その後に関連の追加調査が確定するまで変更を延期することが追加され、実際にはシェリング・プラウとの合併を機にMSD株式会社となった為にこの社名は幻となった。


日本法人

米国メルクの日本法人は、MSD株式会社 (: MSD K.K.) である[4]。本社は、東京都千代田区九段北にある北の丸スクエア内に所在する。会社設立は2010年平成22年)10月1日

2009年平成21年)11月の米国メルク(Merck & Co.)のシェリング・プラウ買収に伴い、米国メルクの日本法人であった万有製薬とシェリング・プラウ日本法人、シェリング・プラウ株式会社(大阪市)との事業統合によって誕生した[5]。この際に、社名はそれまでの「万有」から、米国メルク(Merck & Co.)の北米(アメリカ合衆国とカナダ)以外の国や地域での使用名称である「MSD (Merck Sharp and Dohme)」に基づいたものに変更された。また、同時に社名を冠した企業広告キャッチフレーズ、「みらいを(Miraiwo)すこやかに(Sukoyakani)できる薬(Dekirukusuri)」が制定された。

事業所

※滋賀工場(滋賀県甲賀市)は2012年10月にキョーリン製薬グループ工場株式会社(キョーリン製薬ホールディングス株式会社の子会社)に譲渡。譲渡後もMSD株式会社が販売する製品の製造(委託製造)が行われている。

主な製品

(日本では未発売・商品名が異なる製品がある。アルファベット名の後の製品名は日本での商品名)

  • キイトルーダ
抗PD-1抗体(抗癌剤)
  • ゾコール (ZOCOR) (リポバス)
シンバスタチン・HMG-CoA還元酵素阻害薬(高脂血症治療剤)
  • フォサマック (FOSAMAX) (フォサマック)
ビスホスホネート製剤(骨粗鬆症治療剤)。
  • コザール/ハイザール (COZAAR/HYZAAR) (ニューロタン/プレミネント)
A-II受容体拮抗薬/A-II受容体拮抗薬とサイアザイド系利尿薬の合剤(降圧剤)→ デュポンメルク社が開発。
  • シングレア (SINGULAIR) (シングレア)
ロイコトリエン受容体拮抗薬(気管支喘息治療剤)。
  • バソテック/バセレティック (VASOTEC/VASERETIC) (レニベース)
ACE阻害性降圧剤
  • プリマキシン (PRIMAXIN) (チエナム)
カルパペネム系抗生物質製剤
  • トルソプト/コソプト (TRUSOPT/COSOPT) (コソプト)
炭酸脱水酵素阻害剤/β-遮断剤配合剤(緑内障・高眼圧症治療剤)
  • プロスカー (PROSCAR) (日本未発売)
5α-還元酵素II型阻害薬(前立腺肥大症治療薬)
5α還元酵素阻害剤(AGA(男性型脱毛症)治療薬) → プロスカーと同一成分で内用量が異なる
  • クリキシバン (CRIXIVAN) (クリキシバン)
HIVプロテアーゼ阻害剤(同薬効世界初)
  • アイセントレス (ISENTRESS) (アイセントレス)
HIVインテグラーゼ阻害剤(世界初のインテグラーゼ阻害薬)
  • マクサルト (MAXALT) (マクサルト)
5-HT1B/1D受容体作動型片頭痛治療剤 → 日本では杏林製薬が輸入元としてエーザイから発売されている。
  • レメロン (REMERON) (レメロン)
ミルタザピン製剤(ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬
選択的デュアルオレキシン受容体拮抗薬(睡眠薬
  • ジャヌビア (JANUVIA) (ジャヌビア)
シタグリプチンDPP-4阻害作用による糖尿病治療薬。日本では小野薬品との併売。
  • ガーダシル (GARDASIL) (ガーダシル)
HPVワクチン子宮頸癌予防ワクチン)
  • ロタテック (RotaTeq) (ロタテック)
5価経口生ロタウイルスワクチン
抗ヒスタミン剤アトピー性皮膚炎アレルギー性鼻炎治療薬。日本では塩野義製薬との併売。
  • イントロン・ペグイントロン
インターフェロンα・C型肝炎治療薬
  • レベトール
抗ウイルス薬・C型肝炎患者向け、上記のインターフェロン製剤と併用で使われる
  • ナゾネックス
点鼻ステロイド薬、アレルギー性鼻炎治療薬
  • アズマネックス
吸入ステロイド薬、気管支喘息治療薬

不正

アメリカで関節炎のための薬バイオックス、有効成分ロフェコキシブEnglish版は、新たなベストセラー薬となるべく1999年に承認されたが、後に心血管系のリスクが倍になると判断し、2004年にメルクは自主回収を行った[6]。2007年には、約27000件の訴訟に対して約48.5億ドル支払うことで合意[7]

実際には1996年には、メルクの研究者は心血管の懸念について提起していたが、アメリカ食品医薬品局 (FDA) に提出したデータには記載せず、適応範囲拡大のために実施していた試験にて、1999年には重篤な心血管疾患や死亡のリスクが79%高いことが判明していた[6]。2001年に研究を発表する際には、データの操作を行い問題を隠蔽したが、危険性の有意な増加は隠しきれず、メルクの専門家は対照群に用いた治療薬による「心臓に対する防御効果」だと説明していた[6]。『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』(NEJM)などにバイオックスに有利な論文が掲載されたが、多くがメルクの社員や社外に委託した者によってゴーストライトEnglish版されており、その半分だけが利益相反を開示しており、データの誤りが判明しNEJMは訂正を行った[6]。2005年に『ランセット』に掲載された論文では、推計で8.8万から14万の重篤な冠状動脈性心疾患を引き起こした[8]

メルクマニュアル

1899年に米国メルク社が発刊した『Merck's Manual of the Materia Medica』が源流で(後に『The Merck Manual of Diagnosis and Therapy』となる)、膨大な医学情報をコンパクトに要領よく掲載し、現在まで基礎的・スタンダードな医学書として世界中の医療従事者を中心に活用されている専門書が『メルクマニュアル』である。

1997年には家庭・一般向けに専門用語を出来るだけ平易な表現にした『The Merck Manual of Medical Information-Home Edition』が出版されており、日本ではどちらも翻訳版が日経BP社から出版されている。

いずれもオンライン版は無料で使用することができる。

メルクインデックス

『メルクインデックス』(Merck Index) は、米国メルク社が発行している、化学物質、薬品、および生物製剤の事典。現在は書籍とCD-ROMからなっている。化合物名(及びその別名)とCAS登録番号や構造式のほか、融点、沸点、密度などの物性データ、LD50などの生物学的データ、参考文献などを知ることができる極めて便利で詳細な事典である。

脚注

  1. 1.0 1.1 1.2 1.3 1.4 1.5 Our History, Merck & Co., Inc.
  2. 米医薬品メルク、シェリング・プラウを411億ドルで買収へ ロイター 2009年3月10日
  3. 正確には、米国メルクの資産管理子会社を通じての100%出資
  4. http://www.msd.co.jp/
  5. MSD株式会社が本日発足 新経営陣と企業広告を発表 2010年10月1日
  6. 6.0 6.1 6.2 6.3 Vernon, Leonard F. (2017). “How Silencing of Dissent in Science Impacts Woman. The Gardasil® Story”. Advances in Sexual Medicine 07 (04): 179–204. doi:10.4236/asm.2017.74015. ISSN 2164-5191. 
  7. Wadman, Meredith (2007). “Merck settles Vioxx lawsuits for $4.85 billion”. Nature. doi:10.1038/450324b. ISSN 0028-0836. 
  8. Graham, David J; Campen, David; Hui, Rita; et al. (2005). “Risk of acute myocardial infarction and sudden cardiac death in patients treated with cyclo-oxygenase 2 selective and non-selective non-steroidal anti-inflammatory drugs: nested case-control study”. The Lancet 365 (9458): 475–481. doi:10.1016/S0140-6736(05)70270-1. PMID 15705456. 

関連項目

外部リンク