外国語学部

外国語学部（がいこくごがくぶ）は、大学の学部のひとつである。卒業して取得できる学位は「言語・地域文化^[1]」「外国研究^[2]」「外国文化^[3]」「言語・文化^[4]」などの学士である｡

外国語大学の教育研究内容についても本項の対象とする^[5]｡

概要

「日本語 (母語) の運用能力」を基盤に､「高度な外国語運用能力 (読む・書く・聞く・話す)」 を習得し、「諸専門領域の体系的な知識・研究方法」を学ぶ学部である^[6]。

以下の人材養成を目的としている｡

外国語と母語双方の高度な運用能力を有し^[7]､異文化・多様性を理解し､様々な背景を持つ人々と協調し､複雑化した課題に取り組める人材^[8]
国際職業人　（国際的に展開する企業、外交官などの国家公務員、翻訳・通訳、観光・運輸関係の企業、文化事業の企画に関わる職業、外国語教育・日本語教育に関わる職業、新聞社・放送局などのマスメディア、国際機関や国際的NGOなど）^[9]
高度な外国語運用能力を駆使した言語・地域に関する研究者^[10]

教育・研究

教育内容・学習目標

　①. 外国語と母語双方の高度な運用能力^[11]

　第一の目的として､「専攻語の実用的かつ高度な運用能力」を身につけることがある。「ツールとしての言語」を徹底的に鍛える実践的なプログラムが用意されている。　(→#専攻語として教授される主な言語)　「専攻語 + 英語」もしくは「英語 + 第2外国語」の形で複数言語の運用能力・世界観を身に付けることを重視している大学^[12]がある一方で､英語中心の教育を行う大学もある^[13]｡

　主に教授の対象とされるのはCALP (認知・学習言語能力) ^[14]^[15] である｡BICS (対人伝達言語能力) ^[16]^[17] は教授の対象をされないケースが多い^[18]｡総合的な語学力を目指す場合､授業と平行して､日常会話の演習 (暗唱・つぶやき学習^[19]など) を独自に行うか､もしくは (英語の場合) 大学入学前にマスターしておくことが望ましい｡

　母語と第二言語の運用能力は､第二言語習得の初期段階では独立しているが､第二言語の熟達度が高くなるにつれ､上位処理能力 (推論・メタ認知など) において相関する^[20]｡そのため、本学部の教育では「外国語能力の習得」を第一の目的とする一方で､日本語 (母語) による教育も重視されている^[21]｡

　近年､AIの発達により機械翻訳の実用化が話題になっているが､それにより外国語学習の必要が減じることはないとされている^[22]｡「シンギュラリティの時代^[23]」が到達しない限り､「AIが発達しても､人間の通訳を置き換えることは出来ず､むしろ人間が行わなかった翻訳・通訳の新しいユースケースを開拓していく」としている｡^[24]

　②. 諸専門領域の体系的な知識・研究方法^[25]

　第二の目的として､「諸専門領域」を体系的に学ぶことで「課題発見力・解決力」を養い､世界とより深く関われる様になることを目指す。諸専門領域としては､主に「地域・グローバル社会」「言語・コミュニケーション」に関するテーマを扱う｡特定テーマに対し､複数の学問分野から考察する「学際系リベラル・アーツ」が行われる｡国際関係学部・文学部・観光学部と類似したテーマに対し､教養学部と類似したアプローチを行うと言える。東京外国語大学における専修分野の対象領域や分類は、東京大学教養学部後期課程・教養学科における専攻と、ほぼ同一である。また獨協大学外国語学部における専門分野は、埼玉大学教養学部と類似している。(→#他学部との関係)

　関連する学問分野としては､思想 (哲学・美学・宗教学など)・歴史学・文学・文化人類学・地理学・社会学 (特に文化社会学・都市社会学)・政治学・経済学・国際関係論・言語学・心理学・異文化間コミュニケーション論・表象文化論等｡また､言語学 (特に言語獲得､生物言語学､音声学など) においては生物学､物理学､脳科学なども関連分野である｡言語学関連の科目の中に言語障害に関する科目が設置され､大学院課程を修了することで言語聴覚士の受験資格が得られるケースもある^[26]｡

　一方で、一部の大学^[27]では､ビジネススキルやITスキルなど職業訓練に特化した学科が設置されており、「外国語大学・学部」であっても、本項の内容とは異なる教育が行われている｡

学科・専攻

多くの場合､専攻語^[28](もしくは地域^[29])の名称が､そのまま学科・専攻課程の名称となる (ex.英語学科､ドイツ語学科など)｡

学生が専門領域を決めるに当たり､多くは「Late Specialization」方式が採用されているが､入学段階で専門領域が､ある程度絞られている場合もあり､対象とする専門領域が学科・専攻課程の名称となるケースもある (ex.国際関係学科など)｡また近年､外国語大学が「既存の外国語学部を他名称の学部に改革するケース」や「外国語学部以外の学部を新設するケース」などが見られるが､「外国語大学」の場合､大学全体が「外国語学部」としての機能・役割を果たしていると言える｡いずれの場合も､専門領域へのアプローチという点では､他学部 (国際関係学部・観光学部など) に､より類似した物となるが､後述するように､本学部が「言語運用能力を学びの土台^[30]」としている点に根本的な相違がある｡ただし「国際教養学科(学部)」が設置された場合^[31]､外国語大学・学部内であっても「日本語による高度な学習の機会が提供されない」など他の「国際教養学部」と同様の内容であることが多い｡ (→#他学部との関係)

　①. 学科・専攻過程の名称が専攻語 (もしくは地域) 以外の例^[32]

・東京外国語大学^[33]･･･言語文化学部､国際社会学部､国際日本学部

・獨協大学･･･交流文化学科 (観光学・文化移動)

・神戸市外国語大学･･･国際関係学科

・北九州市立大学･･･国際関係学科

・愛知県立大学･･･国際関係学科

・杏林大学･･･観光文化交流学科

・名古屋外国語大学･･･世界教養学部､世界共生学部

・京都外国語大学･･･国際貢献学部 (地域コミュニティ・観光学)

　②. 学科・専攻課程が別学部として独立した例

・上智大学総合グローバル学部･･･旧外国語学部副専攻

・上智大学国際教養学部･･･旧外国語学部比較文化学科

・獨協大学国際教養学部･･･旧外国語学部言語文化学科

・京都外国語大学国際貢献学部･･･旧　外国語学部国際教養学科

カリキュラムの特徴・留学

カリキュラムの特徴^[34]

主に以下の3タイプの科目を組み合わせることでカリキュラムを構成している^[35]｡

①. 専攻語の運用能力を養成する科目　

②. 専門領域の概論・関連分野を幅広く学ぶ科目 (主に日本語で学ぶ)　

③. 専門領域の各論・演習科目 (日本語､および専攻語で学ぶ)

①に関しては､学科・専攻単位 (●●語学科など) で独自に行われる｡一方､②③に関しては､学科や学部の枠を越え､横断的な教育を行うケースも多い｡^[36]

東京外国語大学 (1949年設置) の場合

言語文化学部・国際社会学部・国際日本学部が設置されている｡

言語文化学部・国際社会学部のカリキュラムは「世界教養プログラム」と「専修プログラム」により構成される^[37]。

「世界教養プログラム」は2学部共通で行われる。「言語科目」「地域基礎科目」「教養科目(リベラル・アーツ科目群)」で構成され、「言語科目」は更に（地域言語A・地域言語C・英語・教養言語）の4つに分類される。「地域言語A」が各学生が専攻する言語であり、同一言語であれば2学部共通で行われる。例えば言語文化学部 (英語専攻) の学生と、国際社会学部 (北アメリカ地域専攻×配属言語：英語) の学生は同一のカリキュラム・授業を履修する。

「専修プログラム」は各学部独自で行われ、「導入科目」→「概論科目」→「選択科目 (専門講義・演習・卒論)」と段階的に教育が行われ、3年次以降は各コースに所属する。対象領域や分類は、東京大学教養学部後期課程・教養学科における専攻と類似している。

言語文化学部は「人間の精神・精神的営み」を考察する｡

①. 地域コース

特定の地域に焦点を当て､文学､芸術､思想・宗教､民族､伝統文化などを考察する｡また地域で用いられている言語 (個別言語学) についても考察する｡

②. 超域コース

地域の枠を越えた人間の普遍性を考察する｡言語学､コミュニケーション学､人間科学､翻訳通訳論などを扱う｡

国際社会学部は「世界諸地域の構造や課題」を考察する。

①. 地域社会研究コース

特定の地域に焦点を当て､歴史､政治､経済､社会などの面から総合的・構造的に解析していく｡

②. 現代世界論コース

テロリズム､差別 (性・人種・民族など) 環境問題などの課題に対して､複数の社会科学領域 (社会学・政治学・哲学など) から横断的アプローチを行い､問題解決の方法を模索する^[38]｡

③. 国際関係コース

国際社会を社会科学的手法 (政治学・経済学・法学・経営学など) で歴史・理論・実証的に考察する｡

上智大学外国語学部英語学科 (1958年設置) の場合

「第一主専攻」と「第二主専攻 or 副専攻(※以降は便宜上『第二主専攻』と記載する)^[39]」が設置されており､両方の科目を組み合わせて学ぶ｡

「第一主専攻」は英語学科独自で行われ､殆どの科目が英語で行われる｡

①英語運用能力を養成する科目^[40]

②英語圏の文化・社会・言語を学ぶ科目^[41]

③国際教養学部の一部の科目

で構成され､1・2年次に必修科目 (①・②) として週5コマ程度設置されている｡加えて選択必修科目 (①・②・③) として､16単位以上を履修する｡(※選択必修としては、②は主に2年次以降､①③は3年次以降に履修可能^[42])｡

「第二主専攻」は外国語学部他学科 & 総合グローバル学部と共通で､以下の9領域が専門分野として主に日本語で開講されている｡

①北米研究 ②ヨーロッパ研究 ③ラテンアメリカ研究 ④ロシア・ユーラシア研究 ⑤言語研究 ⑥アジア研究 ⑦中東アフリカ研究 ⑧国際政治研究 ⑨市民社会・国際協力論研究

「第二主専攻」①②⑤の科目と「第一主専攻」②の科目は一部重複している｡「第二主専攻」の⑥～⑨は総合グローバル学部により開講される為､外国語学部生の履修には人数制限が設定されている｡専門分野の登録は2年次後期に行うが､科目の履修は1年次から可能｡①～④､⑥､⑦は対象地域を歴史・宗教・文学・芸術・表象・政治・経済・産業などから多角的に考察する｡⑧は国際政治学を中心に､外交政策や比較政治学などを学ぶ｡⑨は開発援助､移民・難民､ジェンダー､貧困､ボランティアなどについて学ぶ｡⑤は言語の構造を分析する「理論言語学」､人間のコミュニケーション活動について幅広く考察する「応用言語学」に大別される｡更に「言語聴覚障害」や「日本語教育」に関する科目も設置されている｡

また､他学部と共通のリベラル・アーツ科目郡「全学共通科目」が設置されている (※後述)｡

獨協大学外国語学部英語学科 (1964年設置) の場合

英語学科独自の専門科目として､英語運用能力を養成する「英語科目」と「専門分野について学ぶ科目」で構成されている｡

「英語科目」は､必修科目として1年次に週6コマ設置されている｡

その後も2～4年次まで選択必修科目 (「Discussion」「Advanced Writing」など) として設置されており､自由に履修可能｡授業を言語活動の場とすることで､Speaking / Writingの訓練をメインに行いながら総合的な英語力を養成する科目が中心｡

「専門分野」としては､2年進学時に ①グローバル社会 ②メディア・コミュニケーション ③文学・文化・歴史 ④言語・教育の4分野いずれかのコースに所属する｡

主に日本語で学ぶ講義科目に加え､英語で学ぶ「英語専門講読」(「Diplomacy and International Relations」「ハリウッド映画の社会学」「表象文化のシンボル」など) が設置されている｡上記4分野に加えて､いずれのコースの学生も専門科目として履修できる「コース横断科目」も設置されており､国際情勢について英語で学ぶ「Global Studies」や､諸テーマについて学際的に考察を行う「Pop Culture Studies」「Film Studies」「世界ブランド論」などの科目が開講されている｡

「関連分野」外国語学部他学科と共通で「外国語学部共通科目」と「交流文化論」の科目郡が設置されている｡

「外国語学部共通科目」では学部で扱う諸テーマ (「視覚文化」「フィールドワーク」など) に対し教員が学科の枠を越え輪講することで､複数視点の分析を行う^[43]｡「交流文化論」では､地域の枠を越えた文化・社会に関する考察を行う (「トランスナショナル・メディア論」「ツーリズム人類学」「東南アジアのナショナリズム」「移民・難民と日本社会」など)｡

更に他学部と共通のリベラル・アーツ科目郡「全学共通カリキュラム」が設置されている (※後述)｡

① 上記3大学の英語学科(専攻) は､学生の入学時点の英語力の水準が既に高く^[44]､１年次の必修科目の中に､入門レベルの専門分野の講義を英語で受ける科目が既に設置されている｡

② 上記3大学では､主要学部が単一キャンパスに集約されている利点を活かし､他学部と共通の全学部横断的な「リベラル・アーツ科目郡」が設置されている｡3大学のプログラムとも類似しており､理系科目を含む人文科学・社会科学・人間科学・自然科学に関する幅広い科目群で構成され､特にグローバル教育 (国際理解力養成科目、英語で開講される科目など) に重点が置かれている^[45]｡獨協大学においては国際教養学部の専門科目である「日本語教師養成課程」を本プログラム内で履修可能｡また「日本研究」に関する科目も豊富に設置されている｡

留学

「異文化を五感で感じる」「自らがマイノリティになる」など有益な学びを得られる機会として､本学部を持つ大学の多くが､学生の海外留学支援に力を入れている｡国際教養学部同様に､半年～１年の留学を必須としている大学も多い (関西大学､麗澤大学､帝京大学､目白大学､東京女子大学など)｡これらのケースでは各大学への授業料とは別途に留学費用 (東京女子大学の場合､半年の留学で最大300万円^[46]) が必要となる｡

その一方で､「留学は限られた学生にのみ可能な選択肢｡留学しなくても学生生活の中で､高度な語学力や国際的視点を養える環境作りを行うべき^[47]」(獨協大学)とし､正課教育や学内環境の充実に努める大学や､「語学は留学しなくても可能」とした上で､日本で学ぶメリットなどと共に「あえて留学しない選択^[48]」(上智大学)も提示している大学もある｡　

他学部との関係

外国語学部は､その学際的性質から他学部と混同されやすい^[49]^[50]｡

国際関係学部 & 文学部 & 観光学部 & 教養学部など

前述の通り､上記学部とは専門領域として扱うテーマや､そのアプローチ方法 (学際系リベラル・アーツ) が類似している。しかし、外国語学部が「的確な言語運用能力を学びの土台」としているのに対し､他学部は「諸理論や研究方法に重点を置いている」^[51]点において、根本的な目的が異なると言ってもよい｡外国語学部が「実用語学のエキスパート」として「豊かな教養に裏打ちされた語学力」^[52]を目指し各専門領域を学ぶのに対し､他学部は「実用語学は､あくまで専門分野をより深く理解するための１要素」^[53]と位置付けている｡^[54]

国際基督教大学 (ICU)の様な英語教育が非常に充実している教養学部との比較においても同様であり､ICUにおける英語教育 (ELA : English for Liberal Arts Program) は高等教育機関における学びを英語で行える様になることを目的とした物で､特に読み書き (論文読解・作成) に重点が置かれ､主に1年次に集中して行われる^[55]｡一方､上智大学・獨協大学の外国語学部英語学科では､グローバルビジネスなども含めた､世界のあらゆる場所で活用できる､より総合的な卓越した英語力の習得を目指している｡「受動的言語活動 (Listening・Reading)^[56]」「産出的言語活動 (Speaking・Writing)^[57]」を基礎に､「相互行為活動^[58]」「仲介活動^[59]」などの応用訓練までが､4年間を通じて徹底して行われる^[60]｡

国際教養学部

2000年代半ば以降､国際教養大学を始め､多くの大学が､一般の学生を対象に英語のみで行われるリベラル・アーツ系学部を乱立させている｡実用英語を重視するという点で「外国語学部英語学科」と比較されやすいが､「外国語学部の教育は､日本語(母語)運用能力を基盤に行われ､日本語による高度な学びの機会も提供される」点で異なる｡

もともと英語のみで教育を行う高等教育機関は､上智大学国際部 (現・国際教養学部) が､米国の外交官や軍関係者の子女など､日本在住の英語母語話者に対して､英語による高等教育の機会を提供したのが始まりだった｡^[61]

言語処理と思考は互いに干渉しあい､習熟レベルが十分でない外国語を使う際は､認知能力が低下する｡ (外国語副作用)^[62]その為､英語が学習言語 (CALP) として習熟していなければ､英語で学んでも効率的な知識の習得や､思考力の強化は期待できない｡一方､母語で学んだ思考や概念を外国語に転移することは可能である^[63]。また､それにより､成人でも母語で培った言語力を土台にして､自由に外国語を運用する能力を獲得することも可能である^[64]。

外国語学部では､実用語学のエキスパートとして､「豊かな教養・深い思考力」を身に付けることも目的としており^[65]､日本語での教育・日本語能力 (母語) の養成も重視されている^[66]^[67]｡翻訳・通訳に関する教育・研究も､国際教養学部ではなく､外国語学部で行われる^[68]｡

ただし前述の通り､外国語大学・学部内に「国際教養学部(学科)」が設置されるケースもある｡