帝国劇場

提供: miniwiki
移動先:案内検索
帝国劇場
Imperial Theatre
情報
通称 帝劇
開館 1911年3月1日
収容人員 1,897人
客席数 1階1,209席、2階688席
用途 ミュージカル演劇
運営 東宝株式会社
所在地 100-0005
東京都千代田区丸の内三丁目1番1号
位置 東経139度45分38.7秒北緯35.676528度 東経139.76075度35.676528; 139.76075
アクセス 東京メトロ有楽町駅、B3出口直結
公式サイト 帝国劇場

帝国劇場(ていこくげきじょう、英語Imperial Theatre)は、東京都千代田区丸の内三丁目にある東宝の直営劇場である。帝劇(ていげき)の通称で知られる。

歴史

ファイル:Imperial Garden Theater in 1933.JPG
1933年(昭和8年)撮影の帝国劇場

帝国劇場は、益田太郎西野恵之助渋沢栄一荘田平五郎福澤捨次郎福澤桃介日比翁助田中常徳手塚猛昌が発起人となり[1]大倉喜八郎が采配を振って設立された日本初の西洋式演劇劇場で、1911年明治44年)3月1日に竣工式が行われた[2][3]横河民輔の設計によるルネサンス建築様式の劇場だった。1912年大正元年) - 1916年(大正5年)にイタリア人音楽家ローシーを招いてオペラバレエを上演したほか、六代目尾上梅幸七代目松本幸四郎七代目澤村宗十郎らが専属俳優となり歌舞伎シェイクスピア劇などを上演。当時の「今日は帝劇、明日は三越」という宣伝文句は流行語にもなり、消費時代の幕開けを象徴する言葉として定着した。

1923年(大正12年)の大正関東地震関東大震災)では隣接する警視庁から出た火災により外郭を残して焼け落ちたが、横河民輔により改修され、翌1924年(大正13年)に再開した[4]1930年昭和5年)に松竹の経営となり、間もなく洋画封切館に転用。SYチェーン(松竹洋画系)の基幹劇場となった。1939年(昭和14年)、運営会社を東宝が合併し、翌1940年(昭和15年)松竹の賃借期限が切れると共に東宝の手により元の演劇主体の興行形態に戻す。しかし1955年(昭和30年)、舞台に巨大映画スクリーン・シネラマが設置され、再びシネラマ主体の洋画ロードショー用の映画館に転じたが、1964年(昭和39年)から翌年にかけての『アラビアのロレンス』を最後に解体された。

現在の複合ビルディング形式の建物は谷口吉郎の設計で1966年(昭和41年)9月29日に落成した。帝劇ビルの一部は落成当時から、石油業界大手の出光興産が本社として使用しており、最上階の9階は同社創業者出光佐三による古美術コレクションを展示する出光美術館(東京館)となっている。1969年(昭和44年)から1984年(昭和59年)まで、『日本レコード大賞』発表会も行われた。現在、年間10作品程度上演している。また大晦日に行なわれる年末ジャンボ宝くじの抽せん会場としても知られた(1997年 - 1999年2001年 - 2005年2000年新宿コマ劇場で、2006年 - 2009年東京厚生年金会館で、2010年はメルパルク東京で行われていた。2011年以降は赤坂ACTシアターで行われている)。

主な公演

定紋

ファイル:Imperial Garden Theater Okinamen.jpg
旧帝国劇場の翁面(ビル脇)

現在は使用されていないが、元来扇子(おきな)のを組み合わせた物を使用していた。この定紋は運営会社の社章を兼ねていたが、その後、翁面が帝国劇場の英訳頭文字「T・S」を組み合わせた物に代わり、更に東宝と合併したことで東宝マークに切り替わった。現在、帝劇脇の入り口横と、東京メトロ銀座線田原町駅1番線(渋谷行き)ホームの浅草寄りの天井にそれぞれ掲げられている。

その他

建物は国際ビルヂングとの一体型複合ビルである。

当劇場の廻り舞台は大小4つの迫りが内部に設置されており、直径16.4m・高さ22mあって劇場のある地上1階から地下6階までを貫く[5]

1階の中央売店にてオペラグラスの貸出しをおこなっており、貸出料500円、保証金5,000円。通常のオペラグラスのほか、オートフォーカスでハンズフリーの高機能版オペラグラスであるカブキグラスのレンタルも可能。

関連書籍

  • 帝劇史編纂委員会編『帝劇の五十年』東宝、1966 
  • 嶺隆『帝国劇場開幕 今日は帝劇明日は三越』中公新書、1996 
  • 東宝株式会社演劇部監修『帝劇ワンダーランド 帝国劇場開場100周年記念読本』東宝演劇部 2011
  • 『コレクション・モダン都市文化 第71巻 帝劇と三越』山岸郁子編 ゆまに書房 2011
  • 『帝国劇場100年のあゆみ 1911-2011』『帝国劇場100年のあゆみ』編纂委員会,東宝株式会社総務部編 東宝 2012

脚注

関連項目

外部リンク