東経135度線

提供: miniwiki
移動先:案内検索


東経135度線(とうけい135どせん)は、本初子午線面からへ135角度を成す経線である。北極点から北極海アジア太平洋オーストラレーシアインド洋南極海南極大陸を通過して南極点までを結ぶ。特に日本においては、標準時を算出する際の基準とする子午線にも指定された経緯がある(後述)。

東経135度線は西経45度線と共に大円を形成する。

通過する地域一覧

東経135度線は、北極点から南極点まで南に向かって以下の場所を通っている。

地理座標 国土・領土・領海 備考
東経135度0分北緯90度 東経135度90; 135 (北極海) 北極海
東経135度0分北緯76.667度 東経135度76.667; 135 (ラプテフ海) ラプテフ海
東経135度0分北緯71.5度 東経135度71.5; 135 (ロシア) ロシアの旗 ロシア ハバロフスクのすぐ西を通過する。
東経135度0分北緯43.45度 東経135度43.45; 135 (日本海) 日本海
東経135度0分北緯35.683度 東経135度35.683; 135 (日本) 日本の旗 日本 本州
京都府
兵庫県東経135度0分北緯35.533度 東経135度35.533; 135 (兵庫県)から)
— 京都府(東経135度0分北緯35.383度 東経135度35.383; 135 (京都府)から)
— 兵庫県(東経135度0分北緯35.283度 東経135度35.283; 135 (兵庫県)から)
東経135度0分北緯34.65度 東経135度34.65; 135 (明石海峡) 明石海峡
東経135度0分北緯34.6度 東経135度34.6; 135 (日本) 日本の旗 日本 淡路島
— 兵庫県
東経135度0分北緯34.55度 東経135度34.55; 135 (大阪湾) 大阪湾
東経135度0分北緯34.283度 東経135度34.283; 135 (日本) 日本の旗 日本 沖ノ島 (和歌山市加太)
和歌山県
東経135度0分北緯34.267度 東経135度34.267; 135 (紀伊水道) 紀伊水道
東経135度0分北緯33.867度 東経135度33.867; 135 (太平洋) 太平洋 Noemfoor島のすぐ東を通過する インドネシアの旗
Num島のすぐ西を通過する インドネシアの旗
東経135度0分南緯3.317度 東経135度-3.317; 135 (インドネシア)  インドネシア ニューギニア島
東経135度0分南緯4.333度 東経135度-4.333; 135 (アラフラ海) アラフラ海 アルー諸島のすぐ東を通過する インドネシアの旗
東経135度0分南緯12.217度 東経135度-12.217; 135 (オーストラリア) オーストラリアの旗 オーストラリア ノーザンテリトリー
南オーストラリア州東経134度59分南緯26度 東経134.983度-26; 134.983 (南オーストラリア州)から)
東経135度0分南緯33.733度 東経135度-33.733; 135 (インド洋) インド洋 オーストラリア当局は当海域が南極海の一部である旨を主張している
東経135度0分南緯66度 東経135度-66; 135 (南極海) 南極海
東経135度0分南緯65.35度 東経135度-65.35; 135 (南極大陸) 南極大陸 オーストラリア南極領土<<南極における領有権主張 オーストラリアの旗

日本標準時との関係

1886年(明治19年)7月13日に明治政府が発布した勅令第51号「本初子午線経度計算方及標準時ノ件」を以て、東経135度線は日本の標準時を計算によって決定する際の基準となる子午線に指定された[1][2]。これに基づく最初の標準時は1888年(明治21年)1月1日午前0時0分より内務省地理局観象台から電信により各地に通報されて利用された[3][4]。 なお、2014年現在、国立天文台が決定及び現示する中央標準時と情報通信研究機構標準電波 (JJY) などで通報する標準時は、どちらも協定世界時 (UTC) を東経135度分の時差である9時間進めた時刻である[5][6]

脚注

  1. 天文科学館のあゆみ”. 明石市立天文科学館. . 2012-3-30閲覧.
  2. 本初子午線経度計算方及標準時ノ件(明治19年勅令第51号)』、1886年7月13日NDLJP:787968NDLJP:2944130  e-Gov法令検索
  3. 内閣官報局, 編纂.「標準時ノ施行」、『官報』明治第1343号、日本マイクロ写真、東京都1887年12月19日、 197頁、 NDLJP:2944577
  4. 新美幸男「日本の標準時 (PDF) 」 、『天文月報』第90巻第10号、日本天文学会、東京都三鷹市1997年10月、 474頁、 ISSN 0374-2466NAID 10002142171NCID AN00154555、. 2013閲覧.
  5. 国立天文台理科年表』 (第73冊 平成12年版)、東京都: 丸善1999年11月30日、暦1(3)頁。ISBN 4-621-04688-8http://www.rikanenpyo.jp/ 
  6. 情報通信研究機構 (2005年). “研究業務内容・標準時 日本標準時グループの業務紹介 (html)” (日本語). 研究業務内容・標準時. 情報通信研究機構. p. 2. . 2013閲覧.

関連項目