下関大丸
| 下関大丸 Shimonoseki Daimaru | |
|---|---|
| 店舗概要 | |
| 所在地 | 山口県下関市竹崎町四丁目4番10号[1] |
| 開業日 |
1977年（昭和52年）10月21日 (旧店舗:1950年（昭和25年）11月1日)[2] |
| 施設所有者 | 下関商業開発株式会社 |
| 施設管理者 | 下関商業開発株式会社 |
| 最寄駅 | JR下関駅 |
| 最寄IC | 中国自動車道下関IC |
| DAIMARU | |
下関大丸（しものせきだいまる）は、山口県下関市竹崎町にある日本の百貨店で[4]、シーモール下関の核店舗である。
運営会社は株式会社下関大丸（英称：The Shimonoseki Daimaru,Inc.）で、大丸松坂屋百貨店の連結子会社である。日本百貨店協会加盟。
沿革・概要
1950年（昭和25年）9月25日に大洋漁業（現在のマルハニチロ）や林兼産業などのマルハグループが創業の地である下関市に大丸（現在の大丸松坂屋百貨店）と提携して株式会社下関大丸を設立し、同年11月1日に林兼産業の本社の近隣にあった大和町貿易ビルで開店したが始まりである[2]。
1959年（昭和34年）12月1日には下関駅西口に店舗を移転・拡張を図る[2]などして下関を代表する大型店に成長し、1970年（昭和45年）10月のニチイ（現在のイオンリテール）など[5]のライバルとなる大型店の進出に対抗して競争を繰り広げた。
1977年（昭和52年）10月21日には、下関商工会議所や地元の商店街などと共同で下関駅東口にショッピングセンター「シーモール下関」を開業し、そのキーテナントとして店舗を再度移転して拡張を図った[2]。
このシーモールへの移転の際に大丸からの出資を受け入れてマルハグループと大丸の合弁事業化した[6]が、マルハ創業家の中部一次郎が引き続き社長を務め[7]、1998年（平成10年）10月に横浜ベイスターズが優勝した際にはマルハグループの一員として優勝セールを行う[8]などマルハグループとしての運営も引き続き行われていた。
2001年（平成13年）8月31日付で林兼産業が保有する全株式を譲渡したことによってマルハグループが保有する株式が0になって大丸が100%出資する完全子会社となり[6]、それに伴って9月17日にマルハグループを代表していた中部一次郎は31年7カ月に及ぶ社長在任に終止符を打って退任し[7]、大丸から派遣された社長が就任する[7]ことで名実共に完全に大丸の傘下に入ることとなった[6]。
バブル崩壊後の消費低迷や郊外のショッピングセンターとの競争による中心市街地の小売売上の低迷に加えて、僅か数キロの海を隔てて向かい合う北九州市の小倉地区の井筒屋、コレット、リバーウォーク北九州などとの競争の激化や高速バスの発達に伴う福岡市などへの消費流出に苦しみ、1997年（平成9年）2月期には売上高284.21億円[9]だったのが、2000年（平成12年）2月期には255.55億円[9]、2012年（平成24年）2月期には179.74億円[10]と落ち込み、他の地方百貨店と同様に売上はピーク時に比べて大きく減少しているが、利益面で見ると2012年（平成24年）2月期で営業利益4.90億円、経常利益4.04億円、当期純利益2.05億円[10]と1997年（平成9年）2月期の経常利益4.90億円[9]に比べて大きく落ち込まない水準を確保している。
1983年（昭和58年）に大丸系列で一斉にシンボルマークが変更された後も、屋上に旧来の「○に大」の大丸の社章を掲げている（写真参照）。
ポイントカード「ピコットクラブカード」、クレジットカード「下関大丸ピーコックポイントカード」を独自に発行している。大丸松坂屋百貨店直営店舗で発行されるポイントカード（「大丸松坂屋ポイントカード」など）は利用できない（ただし、楽天ポイントカードは直営店と同様に利用できる。）。また、「DAIMARU CARD」「マツザカヤカード」「大丸松坂屋カード」「さくらパンダカード」へのポイント付与率も他店扱いと同等となっている。
- 総面積：41,143 m2
- 営業面積：23,455 m2（地上7階・地下1階）
- 営業時間：10:00 - 19:30
ギフトショップ
出張所
- 下関大丸・山口出張所 / 山口市道場門前町二丁目3-2
- 下関大丸・宇部出張所 / 宇部市南小串二丁目3-10[4]
- 下関大丸・長門出張所 / 長門市東深川正明市四区
- 下関大丸・萩出張所 / 萩市御許町75-1[4]
脚注
- ↑ 引用エラー: 無効な
<ref>タグです。 「j-front-annual-review-2011」という名前の引用句に対するテキストが指定されていません - ↑ 2.0 2.1 2.2 2.3 『下関大丸五十年史』 下関大丸、2001-2。
- ↑ 国土審議会調査改革部会 第4回国際連携・持続的発展基盤小委員会配付資料 人口減少下での活力ある地域社会と二層の広域圏形成に資する国土基盤の現状と課題（資料編） (Report). 国土審議会調査改革部会. (2000).
- ↑ 4.0 4.1 4.2 引用エラー: 無効な
<ref>タグです。 「nikkei-commerce-yearbook-2003」という名前の引用句に対するテキストが指定されていません - ↑ “『商戦』戦国時代へ 下関 ニチイ、エムラ進出 ショッピングセンターも 受けて立つ大丸”. 山口新聞 (みなと山口合同新聞社). (1970年10月2日)
- ↑ 6.0 6.1 6.2 “林兼産業、下関大丸株を全譲渡”. 山口新聞 (みなと山口合同新聞社). (2001年8月29日)
- ↑ 7.0 7.1 7.2 “WEEKLY DIGEST 下関大丸 新社長に河辺顧問が就任”. 財界九州2001年11月号 (財界九州社) (2001-11).
- ↑ “ベイスターズ優勝で、お祭りムード一色”. 山口新聞 (みなと山口合同新聞社). (1998年10月10日)
- ↑ 9.0 9.1 9.2 未上場百貨店の売上高、3年前に比べ8割がダウン ～57社中、48社の売上高が減収～ (Report). 帝国データバンク. (2001).
- ↑ 10.0 10.1 平成24年2月期 業績説明資料 (Report). J.フロント リテイリング. (2012-4-10).