国際金融市場
国際金融市場（こくさいきんゆうしじょう）とは、国際間取引（クロスボーダー取引）が大規模に行われている金融市場である。金融期間の長いものは特に国際資本市場とよぶ場合がある。
発生
13世紀から15世紀にかけてイタリアのヴェネツィア、ジェノヴァ、フィレンツェ、ローマ、フランスのシャンパーニュ、リヨン、ブザンソン、パリ、アビニョンなどの諸都市の定期市において、外国為替市場が組織された。16世紀から17世紀の間にはアントウェルペン、17世紀末にはアムステルダムやロンドンが重要な外国為替センターとなり、そこで国際金融取引が行われた。
19世紀半ばから20世紀にかけてのロンドンは世界の一大国際金融センターであり、国際金融市場として模範であった。1816年の金本位制採用から1914年の金本位制度停止までの100年近く、ロンドンでは金平価が維持された。これによりポンドが他の通貨と比べて厚く信認されたので、各種の多角的決済はロンドンで行われた。世界の金・商品・長短期資本・海運・保険の諸取引はロンドンを中心市場とした。ポンド建信用状付荷為替手形のロンドンにおける引受・割引信用は、三角貿易のような第三国間の貿易にも広く用いられて、ロンドンを世界の貿易金融の中心地とした（シティの項目も参照してほしい）。
しかし第一次世界大戦以後はポンドが弱体化したので、国際金融市場としてニューヨークが台頭した（連邦準備制度#FRB設立も参照してほしい）。第二次世界大戦後ブレトンウッズ協定により、ドルは取引通貨・準備通貨としての地位を高めた。各国間の国際決済・貿易金融は在米銀行に当事者が保有するドル預金残高の振替、つまりニューヨークの銀行引受手形市場で行われた。
ここまでの歴史から、ある国の金融市場が国際金融市場となる条件として下のようなものが指摘されている。
- 当該国の通貨が国際取引通貨・準備通貨として広く使われていること。そのためには通貨の金への交換性あるいは政治・経済力を背景として通貨の信認が得られていなければならない。この通貨の信認のもとに、各国の銀行はその金融中心地に当該国通貨の預金勘定をもち、その金融中心地が世界の決済地として機能する。
- 組織的な長短期金融市場の存在。世界各国の資金が集中し、そこで資金の調達・運用が行われるためには、長短期の金融市場と金融機関が存在し、世界の銀行の機能を果たしていなければならない。
- 通貨を自由に交換できる外国為替市場の存在。外国送金・金利裁定・為替ヘッジなどの便宜を提供する外国為替市場の存在は不可欠である。こうした利便性が手形交換所を形成し、銀行を活躍させる。
- 国際金融取引や外国為替取引の規制が存在しないこと。近代までは英仏間に垣根があった。ニューヨーク台頭の背景。
- 世界的な商品・海運・保険市場の存在。商品・海運は国際金融市場を裏づける実体経済である。保険は顧客が保有する資産の情報を合法的に得る事業である。手数料は独占でないかぎり価格競争が起こる。
- 通信・情報処理用インフラ（海底ケーブル等）と金融エキスパート（カストディアン等）の存在。
多極化
| 順位 | 都市
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| 1 |  ロンドン
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| 2 |  ニューヨーク
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| 3 |  香港
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| 4 |  シンガポール
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| 5 |  東京
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| 6 |  上海
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| 7 |  トロント
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| 8 |  シドニー
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| 9 |  チューリッヒ
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| 10 | 北京
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| 国際金融センター指数 (2017年9月公表)[1] | ||
1950年代よりアメリカ合衆国国際収支の継続的赤字が世界にドルを散布していた。過剰ドルの時代がインフレの悲哀の悲哀をもたらした。そうした中でニクソン・ショックが起こったのである。以来、変動為替相場制が国際金融市場における欧州の復権をもたらした。フランクフルト・チューリヒ・パリ・アムステルダムで、かなりの規模の国際金融取引が行われるようになった。具体的にはドイツ銀行・BNPパリバ・ABNアムロが参加した。ユーロダラー市場の登場が必至となり、またアメリカの対外投融資規制や多国籍企業の活動とあいまってユーロ債市場も出現した。通信・情報処理用インフラのグローバル化により、国際金融市場は国境の制約を超えたものとなった。
ビッグバンでロンドンがユーロダラー市場の中心地となった。パリやフランクフルトにも活発なユーロカレンシー市場が存在する。ドル金融をロンドンに奪われそうになっていたアメリカは、非居住者間の金融取引に租税や為替管理上の特典を与えているオフショア市場として、1981年ニューヨークに国際金融ファシリティを設立した。オフショア金融センターについては、まず租税回避地としてバハマ・ケイマン諸島・パナマ・バーレーンなどが、またアジアダラー市場としてシンガポール・香港が、それぞれ急速に発展してきた。1986年12月、東京オフショア市場も創設された。
21世紀初頭の市場で大きなウェイトを占めた金融派生商品については、1972年にシカゴ商業取引所で通貨先物取引が開始され、1975年にはシカゴ商品取引所で初めて金利先物が上場された。その後1982年にシカゴ商業取引所で株価指数先物・株価指数先物オプション、シカゴ商品取引所で債券先物オプションが導入された。店頭取引として通貨スワップや金利先渡取引が行われた。こうしたデリバティブ取引は1982年イギリスのロンドン国際金融先物取引所、1984年シンガポールのシンガポール国際金融取引所、1989年日本の東京金融先物取引所(現:東京金融取引所)、1985年日本の東京証券取引所をはじめ、世界各地の取引所で上場された。このような1980年代から世界全体の経常収支が100億ドル単位で赤字を計上するようになった。1990年代に入ってこれら取引所では電子端末入力による付合せ方式で価格が決定されるコンピューター・システムが導入された。システムと金融工学の慢心はロングターム・キャピタル・マネジメントの破綻をもたらした。21世紀初頭、新自由主義の席巻と海底ケーブルの充実を背景に国際金融市場の多極化は加速した。世界金融危機の陰でビットコインが登場し、マウントゴックスのデフォルトを機にさまざまな欠陥を指摘された。しかしブロックチェーンだけは宣伝と開発が推進されている。ブロックチェーンを利用したスマートコントラクトは、国際金融市場という金融インフラそのものを、スマートフォンやモノのインターネットのレベルにまで分解・多極化させようとしている。