規格品番

提供: miniwiki
2018/8/25/ (土) 09:29時点におけるAdmin (トーク | 投稿記録)による版 (1版 をインポートしました)
(差分) ← 古い版 | 最新版 (差分) | 新しい版 → (差分)
移動先:案内検索

規格品番(きかくしなばん・きかくひんばん)とは、日本レコード協会が定めた規格「RIS502 レコード商品番号体系」(1989年6月制定、2005年12月改定)に基づき、CDDVDなどの市販されているメディアに対して付けられたコードのことである。

概要

規格品番は、英数字4文字(記号)と数値1~5桁(シリアル番号)の組み合わせを用いる。(両者をハイフンでつなぐ場合もある)

例: ABCD-10001
例外1: SVWC-7001 - アニプレックスが発売する製品全般
例外2: TBK-1 - テイチクエンタテインメントが発売するDVDカラオケの一部
例外3: YZIM-15001 - インターナショナルミュージック(販売委託先はクラウン徳間ミュージック販売)が発売するCD

会社コード

記号4文字のうち、1、2文字目(例外1の場合は3文字目まで、例外2の場合は最初の1文字、例外3の場合は3、4文字目)は発売・販売会社の識別に用いる会社コードで、申請に基づき日本レコード協会より割当て(付与または貸与)られる。当コードは、日本レコード協会規格「RIS504別冊 各種コード一覧表」によって定義される。

形態分類コード

形態分類コード、すなわち、記号のうち3文字目(例外1は4文字目、例外2は2文字目、例外3の場合はシリアル番号にて分類のためコードの分類はない)はメディアの種類をあらわす英字コードが入る。当コードは、会社コード同様「RIS504別冊」により定義されるが、参考までに以下に概略を挙げる。

3桁目コード対応表
  • A - DVD-Audio(現在はない)
  • B - DVD-Video
  • C - 12cmCD
  • D - 8cmCD、DATの一部(現在はない)
  • E - 未割り当て
  • F - CD-V(現在はない)
  • G - SACD
  • H - HD DVD(現在はない)
  • I - ビデオCDCD-i
  • J - LPレコード(実際には回転数にかかわらず30cmレコード)、PSPUMDゲームソフトの一部(現在はない)
  • K - EPレコード(実際には回転数にかかわらず17cmレコード)
  • L - 30cmLD(現在はない)
  • M - 20cmLD(現在はない)
  • N - CD-G(現在はない)
  • O - 未割り当て
  • P - PlayStation用ゲームソフト
  • Q - 未割り当て
  • R - CD-ROM
  • S - カセットテープ(シングル)
  • T - カセットテープ(アルバム)
  • U - UMDビデオ(現在はない)、ベータビデオテープ(現在はない)
  • V - VHSビデオテープ(現在はない)
  • W - DVD music(2004年以降)、8mmビデオテープ(現在はない)
  • X - Blu-ray Disc(2006年以降)、DCC(現在はない)
  • Y - MD(現在はない)
  • Z - 複合商品(12cmCD+8cmCD、一部のCD+DVD、CD+写真集など)

ジャンルコード

記号のうち最後の1文字であるジャンルコード(例外1、3の場合はシリアル番号にて分類のためコードの分類はない)は各企業が任意に用いることができるが、もっぱらレコードレーベルやジャンルの区別をするために使われることが多い。またソニー・ミュージックレコーズ(SRxL)とワーナーミュージック・ジャパン(WPxL)のようにかぶることが多い。

特例

日本レコード協会非会員で、会員社に販売を委託する会社については、2005年12月以降、会社コードの取得が不可能となった(それ以前に取得済みの非会員社を除く)。このままでは、発売元の識別に支障が生じる為、特例として以下のような扱いを取る。

  • 会社コードとして、販売を受託する会員社に「受託レーベル専用」として割当てられたコードを用いる(ただし、自社発売・販売用と同じ会社コードを用いる会員社も見られる)。つまり、複数の会社がひとつの会社コードを共有する。
  • 「形態分類コード」「ジャンルコード」の規定に拘らず、社外レーベル・販売委託元(発売元)の識別として記号の3~4桁めを用いることがある。(例外3の場合が該当する)

付記

日本レコード協会非会員(インディーズレーベル、海外レーベル等)で、かつ、会員社に販売を委託しない会社については、商品番号を付けるに当たり上記規格に拘束されることはないが、同協会では、当協会の商品番号体系と重複しないよう、配慮してほしいと呼びかけている[1]

脚注

関連項目

外部リンク