倉敷紡績

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倉敷紡績株式会社(くらしきぼうせき、: KURABO INDUSTRIES LTD.)は、日本繊維製品の大手メーカー。通称・対外名称はクラボウ

日本以外にもブラジルインドネシアタイ中国にグループ企業を展開する。

クラレは、クラボウの多角経営を目的にクラボウ創業者である大原一族により創業された会社であるが、現在、両社に人的・資本関係はない。もっとも、現在でも営業面では関連がある。

所在地

主要事業所

登記上本店
〒710-0054
岡山県倉敷市本町7-1
大阪本社
〒541-8581
大阪府大阪市中央区久太郎町2-4-31
東京支社
〒103-0023
東京都中央区日本橋本町2-7-1 NOF日本橋本町ビル2階
技術研究所
〒572-0823
大阪府寝屋川市下木田町14-5

主要工場

企業概要

小松原慶太郎木村利太郎大橋澤三郎らが大原家などの出資を受け、現在の岡山県倉敷市にて設立。

大原家は当時、地元の大地主であった。

初代社長に大原家から大原孝四郎が就任した。

沿革

  • 1888年3月9日 「有限責任倉敷紡績所」設立。大原孝四郎が初代社長に就任)
  • 1889年 倉敷本社工場(現「倉敷アイビースクエア」)竣工
  • 1893年 商法施行により「倉敷紡績株式会社」と改称
  • 1895年 商標「三馬」で綿糸の輸出を開始
  • 1906年 大原孫三郎が社長(第2代)に就任
  • 1909年 倉敷電燈設立
  • 1913年 倉敷紡績株式を大阪証券取引所に上場
  • 1915年 万寿工場(後の倉敷工場)竣工
  • 1918年 讃岐紡績を合併(後の坂出工場)
    • 同年 松山紡績を合併(後の松山工場)
  • 1919年 大原社会問題研究所設立
  • 1921年 早島紡績を合併(後の早島工場)
    • 同年 倉敷労働科学研究所開所
  • 1922年 岡山染色整理を合併(後の岡山北方工場)
  • 1923年 倉紡中央病院(現「倉敷中央病院」)開院
  • 1924年 日本メリヤス枚方工場を買収(後の枚方工場)
  • 1926年 倉敷絹織(現「クラレ」)を設立
  • 1933年 本社機構を大阪出張所へ移管
    • 同年 三豊紡績を合併(後の観音寺工場・丸亀工場)
  • 1935年 倉敷毛織を設立(後の津工場)
  • 1936年 北条工場竣工
  • 1939年 神社柳吉が社長(第3代)就任
  • 1941年 大原總一郎が社長(第4代)に就任
    • 同年 国光紡績を合併(後の長崎工場・今治工場・堺工場・仙台工場・青島工場)
  • 1942年 共同毛糸紡績、長谷川毛糸紡績、倉敷撚糸紡績を合併
    • 同年 東京出張所(現 東京支社)開設
  • 1944年 社名を「倉敷工業株式会社」に変更
    • 同年 軍需会社に指定。日本重工業、倉敷染工、倉敷航空機工業、紀陽染工、愛知精機を合併
  • 1945年 終戦時点で戦災等により生産設備の7割を失う
  • 1946年 「倉敷紡績株式会社」の旧社名に復帰
  • 1948年 山陽レース(現「倉敷繊維加工」)設立
  • 1949年 倉敷機械工業(現「倉敷機械」)設立
  • 1951年 安城工場竣工
  • 1953年 万寿産業(現マスティ倉敷)設立
  • 1954年 共同羊毛工業(後の「倉敷ウール加工」)設立
  • 1957年 ブラジルにブラジル倉敷毛紡(現「クラシキ・ド・ブラジル・テキスタイル」)設立
  • 1958年 倉敷染工設立
  • 1962年 日本インスタント食品(現「日本ジフィー食品」)が関係会社となる
    • 同年 ナショナルリネンサプライ(後の「クラボウリネンサプライ」)設立
  • 1968年 タイに「泰倉紡」設立
  • 1969年 倉紡記念館竣工
  • 1988年 「クラボウ」を正式社名扱いとする
  • 1989年 群馬工場竣工
  • 1994年 鴨方工場竣工
  • 1996年 徳島工場竣工
  • 2012年 三重工場竣工

関連企業

補足

倉敷アイビースクエアは旧倉敷工場の跡地を活用して建設された施設であり、江戸時代は倉敷代官所の一部であった。赤煉瓦の外壁を覆う蔦や館内の建物等から工場時代の様子が伺われ、「近代化産業遺産」にも認定されている。また倉敷国際ホテル倉紡記念館大原美術館はいずれもクラボウ・クラレ及び創業者の大原家が関係している施設である。これらは倉敷市公式サイトでも代表的な観光施設として紹介されており[1]、倉敷市を工業都市だけではなく、観光都市としても発展させる一助となった。

社員による不正取引問題

同社社員(現役・退職者とも)合わせて計7人の社員が、2011年から2015年にかけて売上高の水増しなどの不正取引を行っていたことが2015年11月までに判明[2]。同社は、これらの不正取引などの影響で、約10億円の売り上げに影響が出ているとしており、役員の処分も検討している[3][4]

参考文献

  • 『倉敷紡績百年史』(倉敷紡績株式会社、昭和63年)

出典・脚注

関連項目

外部リンク