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| | | website = [http://www.ft.com/ www.ft.com] | | | website = [http://www.ft.com/ www.ft.com] |
| | }} | | }} |
| − | 『'''ファイナンシャル・タイムズ'''』（{{lang-en|''Financial Times'', '''FT'''}}）は、[[イギリス]]で発行されている日刊の[[経済紙]]である。紙の色がサーモンピンクであることから、しばしばピンク・ペーパーとも呼ばれる。出版社などを傘下に持つイギリスの複合メディア企業[[ピアソン (企業)|ピアソン]]の傘下にあったが、[[2015年]]（平成27年）11月30日から[[日本経済新聞社]]傘下となった<ref name="asahi2015121">{{Cite news | + | 『'''ファイナンシャル・タイムズ'''』（{{lang-en|''Financial Times'', '''FT'''}}） |
| − | | title = 日経、FTの買収完了
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| − | | newspaper = [[朝日新聞]]
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| − | | date = 2015-12-01
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| − | | author =
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| − | | publisher = 朝日新聞社
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| − | | page = 朝刊 7面
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| − | }}</ref><ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ26HJ3_W5A121C1SHA000/ 日経、FT買収を完了 経済メディアで世界最大に] - [[日本経済新聞]]電子版、2015年11月30日掲載。</ref>。世界の企業の[[時価総額]]をランキングする[[フィナンシャル・タイムズ・グローバル500]]を毎年発表している。
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| − | 本社は[[ロンドン]]にあるが発行部数はイギリス国外の方が多い。
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| − | == 歴史 ==
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| − | [[1888年]][[1月9日]]、[[資本家]]で[[政治家]]だった{{仮リンク|ホレイショ・ボトムリー|en|Horatio Bottomley}}によって『ロンドン・ファイナンシャル・ガイド』として創刊された。1か月余り経った同年[[2月13日]]に名を変え、現在の『ファイナンシャル・タイムズ』となった。「正直な資本家と上品なブローカーの友」を謳い文句に、4ページの構成で発行されていた。その通り初期のFTは[[シティ・オブ・ロンドン|シティ]]の金融関係者が主な読者層だった。
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| − | 同時期、ロンドンではFTよりわずかに早く[[1884年]]、『ファイナンシャル・ニューズ』という金融情報紙が創刊されていた。『ファイナンシャル・ニューズ』は斬新かつ大胆な切り口の報道で知られ、これに対抗すべくFTは正確で信頼性のある「投資家の[[聖書|バイブル]]」を掲げ差別化を図った。現在はすっかり定着したサーモンピンクの紙面も、この差別化の一環として導入されたものである。
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| − | 競合関係にあった2紙だが、[[1945年]]に[[合併 (企業)|合併]]し、名前には購買者数で先行していたFTが残った。一方で『ファイナンシャル・ニューズ』の多彩な執筆陣も加わることとなり、ここで構成は6ページとなった。年を追って読者は増え、かつ多様になり、それに連れて扱うニュースの幅も広がっていった。経済の[[グローバリゼーション]]を反映して、世界各国の大都市への記者派遣・駐在を進めていった。
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| − | [[1979年]]、[[フランクフルト・アム・マイン|フランクフルト]]で初の国外版FTが印刷される。これ以降は単なるイギリスの新聞に留まらない国際的な経済紙としての性格を強め、現在は全世界22都市で発行されている。また、イギリス版の他に国際版として、[[ヨーロッパ]]版・[[アメリカ合衆国|アメリカ]]版・[[アジア]]版の3つの紙面が各地で発行されている。
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| − | 特にヨーロッパ・[[ユーロ圏]]では初期からの取材拠点整備の結果、高い情報力とそれに伴う信頼を得ており、[[欧州連合]]以下各国の政府機関や企業からも主要な情報源として活用されている。
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| − | アメリカ版は[[1997年]]から発行されているもので、[[ニューヨーク]]・[[シカゴ]]・[[ロサンゼルス]]・[[サンフランシスコ]]・[[ダラス]]・[[アトランタ]]・[[オーランド]]と首都[[ワシントンD.C.]]で印刷されている。年間発行部数は125,104部（[[2005年]]）。
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| − | [[2000年]]にはイギリスの新聞としては初めて、国内発行部数と海外発行部数が逆転した。同年から[[ドイツ語]]版を発行しており、発行部数は9万部（[[2003年]]）。全世界での総発行部数は年間45万部、140か国に160万人の読者を抱える。
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| − | [[2015年]]11月30日、[[日本経済新聞社]]が当初の親会社ピアソンから1600億円で買収<ref name="asahi2015121"/><ref>{{cite web
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| − | | title=日経、英ＦＴを買収 ピアソンから1600億円で
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| − | | url=http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ23I5H_T20C15A7000000/
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| − | | publisher=[[日本経済新聞]]
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| − | | date=2015-07-23
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| − | | accessdate=2015-07-23
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| − | }}</ref>。これは単純計算でFTの全従業員約2000人を一人当たり約8000万円で、または同社の記者約600人を一人当たり約2億7000万円の買い物をしたことになる<ref>{{cite web
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| − | | title= ft.com/about us
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| − | | url=http://aboutus.ft.com/corporate-responsibility/employees/#axzz3hD9GLfiZ
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| − | | date=2015
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| − | | accessdate=2015-07-28
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| − | }}</ref>。
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| − | == 紙面 ==
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| − | 紙面は大きく分けて2つ、前半は国内・海外の社会や政治関係のニュース、後半は経済関係のニュースを掲載する。やはり後半の[[経済]]・[[金融]]・[[企業]]や[[市場]]関連のニュースは特に取り扱いが厚い。一方で国際報道も広く手がけ、在籍する475人の記者のうち110人は海外駐在である。
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| − | 経済紙であるため、政治的には概ね中道であり、[[社説]]などの論調について左派・右派と言った指摘は特にはなされない。欧州連合の拡大については肯定的な見方を示している。ただ、同じ経済紙のカテゴリーでは、[[グローバル資本主義]]や[[新自由主義]]を積極的に唱える[[ウォール・ストリート・ジャーナル]]に比べて、穏健派と見る向きもある。
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| − | [[マーガレット・サッチャー]]政権時代にはその主要な支持メディアであったが、[[労働党 (イギリス)|労働党]]政権が自由経済を安定的に引き継いでいる近年はむしろ労働党寄りになってきている。特に最近は[[ゴードン・ブラウン]]首相が贔屓であるといわれる{{誰2|date=2010年3月}}。
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| − | == FTグループ ==
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| − | FTの親会社であるピアソンは週刊経済誌『[[エコノミスト]]』の[[株式]]も保有していたが、FTと同時期に売却交渉を進め、2015年（平成27年）8月に交渉がまとまって同誌は独立を果たした<ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDC12H01_S5A810C1FF1000/ 英ピアソン、エコノミスト誌の株式50％売却 伊社などに] - 日本経済新聞電子版、2015年8月12日掲載。</ref>
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| − | [[フランス]]の経済紙『{{仮リンク|レ・ゼコー|fr|Les Échos}}』を子会社に置き、[[ロシア]]の『ヴェドモスチ』紙と合弁事業を設立している。
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| − | [[ロンドン証券取引所]]の[[株価指数]]は[[FTSE 100]]と呼ばれ、[[FTSE]]社によって算出されているが、これはもともとFTとロンドン証券取引所 (London '''S'''tock '''E'''xchange) の共同出資によって設立されたものだった。[[1995年]]に保有するFTSE株式を手放し、現在FTSEは独立企業となっている。
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| − | == 関連項目 ==
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| − | * [[日本経済新聞]]
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| − | * [[知的財産制度に関するガウアーズ報告書]]
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| − | * [[アレクサンドラ・ハーニー]]
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| − | == 脚注 ==
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| − | {{reflist}}
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| | + | イギリスの代表的な日刊経済新聞。経済週刊誌『[[エコノミスト]]』同様に，イギリス国内経済および世界経済全般について適切な報道を行なうとして評価されている。1888年ジェームズ・シェリダンとその兄弟によって『ロンドン・フィナンシャル・ガイド』London Financial Guideとして創刊された。同 1888年2月13日，現在の名称に変更。1945年競合の『フィナンシャル・ニュース』Financial News紙（1884創刊）を吸収合併した。1957年，イギリスのメディア企業大手ピアソンに買収される。1979年に初めてヨーロッパ版を発行したのを機に世界中に展開され，2015年現在 40ヵ国以上に編集拠点をもつ。1994年には高所得者向けのライフスタイル雑誌 "How To Spend it"を創刊した。1995年他紙にさきがけてウェブサイトを開設，以降紙面のデジタル化に力を入れており，2002年にはサブスクリプション（定期購読型の課金制度）を導入した。2015年，新聞を傘下に置く持株会社フィナンシャル・タイムズ・グループが[[日本経済新聞社]]に 8億4400万ポンドで買収された。創刊当初の 1893年に『フィナンシャル・ニュース』との差別化をはかるために採用した薄いピンク色の紙面（および画面）が特徴。（[[新聞]]） |
| | + | |
| | == 外部リンク == | | == 外部リンク == |
| − | {{Commonscat|Financial Times}}
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| | * [https://www.ft.com/ Financial Times] - 公式サイト | | * [https://www.ft.com/ Financial Times] - 公式サイト |
| − | * 邦訳記事（一部記事のみ；現在は以下に挙げる国内メディア2社に於いて翻訳掲載）
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| − | ** [http://jbpress.ismedia.jp/category/ft/ 日本ビジネスプレス（JBpress）] - 平日のみ1日あたり2本を翻訳掲載
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| − | ** [http://www.nikkei.com/biz/world/page/?uah=DF150220104320 日本経済新聞] - 基本的にJBpress掲載分とは異なる記事を翻訳掲載（一部JBpressとの重複分あり）
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| | {{証券取引所}} | | {{証券取引所}} |
| | {{日本経済新聞社}} | | {{日本経済新聞社}} |
| | {{ホワイト・ハウス ジェームズ・S・ブレディ記者会見室座席表}} | | {{ホワイト・ハウス ジェームズ・S・ブレディ記者会見室座席表}} |
| − | {{Normdaten|VIAF=141616817|CINII=DA01915321|NLA=35937175|BIBSYS=90258206|NDL=00685354|GND=5316543-3|ISNI=0000000123532120|LCCN=n/77/16018}} | + | {{テンプレート:20180815sk}} |
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| | [[Category:イギリスの新聞]] | | [[Category:イギリスの新聞]] |