南山大学
南山大学 | |
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大学設置 | 1949年 |
創立 | 1932年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人南山学園 |
本部所在地 |
愛知県名古屋市昭和区山里町18 東経136度57分48.38秒北緯35.1480056度 東経136.9634389度 |
キャンパス | 名古屋キャンパス(名古屋市昭和区) |
学部 |
人文学部 外国語学部 経済学部 経営学部 法学部 総合政策学部 理工学部 国際教養学部 |
研究科 |
人間文化学研究科 国際地域文化研究科 社会科学研究科 経済学研究科 ビジネス研究科 総合政策研究科 理工学研究科 数理情報研究科 法務研究科 |
ウェブサイト | 南山大学公式サイト |
南山大学(なんざんだいがく、英語: Nanzan University)
Contents
概観
大学全体
神言会宣教師ヨゼフ・ライネルスが1932年に設立した旧制南山中学校に始まり、1946年に設立された旧制南山外国語専門学校を経て、1949年に南山大学となる。1995年に修道会を通して兄弟関係にあった名古屋聖霊短期大学を併合。
教育理念
「カトリック世界観に基づいた学校教育」を理念として、『人間の尊厳のために』(ラテン語でHominis Dignitati)を教育のモットーとしている。
学風および特色
国際的な校風を標榜しており、留学生の誘致にも積極的で、多数の外国人学生が在籍している。
同じカトリック系大学である上智大学とは姉妹校関係にあり、1960年6月より、体育会系を中心として年に一度の「上南戦」を行っている。2019年で第60回となる。また近年は両校の吹奏楽団による合同演奏会、受験生を対象にした合同入試相談会を実施するなど、体育的行事だけでなく文化的交流も盛んになってきている。
人文学部キリスト教学科(旧文学部神学科)はカトリック司祭養成課程でもある。
名前の由来
大学発祥の五軒家町周辺の山林地が「南山(みなみやま)」と呼ばれていたことに由来する。南山大学では、それに加えて「なんざん」は李白の春日行や詩経に散見する「南山」「南山寿」などにも通じるため、この持久、堅固を意味し、長寿を慶祝する辞儀を考えて同校が永久に繁栄し偉人を輩出するよう願いを込めて名付けたとしている。
沿革
年表
- 1932年1月 - 財団法人南山中学校設立
- 1936年1月 - 南山小学校設立
- 1941年3月 - 南山小学校が名古屋市に移管
- 1946年7月 - 財団法人南山中学校を財団法人南山学園に組織変更。南山外国語専門学校設立、英語科・華語科を設置
- 1947年
- 4月 - 南山中学校(男子部)設立。南山外国語専門学校に独語科、仏語科を増設
- 8月 - 南山外国語専門学校を名古屋外国語専門学校と改称
- 1948年
- 4月 - 南山高等学校(男子部)設立。南山中学校に女子部設置
- 10月 - 財団法人南山学園の経営をカトリック名古屋教区から神言修道会へ委譲
- 1949年
- 4月 - 南山大学開学。文学部第一部英文学科、仏文学科、独文学科、中国文学科、文学部第二部英文学科を設置
- 5月 - 南山大学の大学開学式典が行われる(1971年の大学開学記念日制定の由来となる)
- 9月 - 南山大学附属人類学民族学研究所設置(のちに人類学研究所と改称)
- 1950年4月 - 文学部に哲学科、教育学科、社会学科を増設。英文学科を英語英文学科、仏文学科を仏語学仏文学科、独文学科を独語学独文学科、中国文学科を中国語学中国文学科と改称
- 1951年4月 - 名古屋外国語専門学校を廃止
- 1952年4月 - 文学部社会学科を社会科学部社会学科、人類学科に改組
- 1958年4月 - 大学院社会科学研究科文化人類学専攻修士課程を設置
- 1960年4月 - 社会科学部社会学科を経済学部経済学科、人類学科を文学部人類学科に改組。大学院社会科学研究科を文学研究科と改称。文学部に西語学科を増設。大学院社会科学研究科に(文学研究科)文化人類学専攻博士課程を増設
- 1962年4月 - 文学部に神学科を増設。大学院文学研究科に英文学専攻修士課程を増設。文学部中国語中国文学科を廃止
- 1963年4月 - 外国語学部英米科、イスパニヤ科を増設、経済学部に経営学科を増設
- 1964年4月 - 現在の名古屋キャンパスの所在地にあたる昭和区山里町新校舎へ移転。大学院文学研究科に英文学専攻博士課程を増設
- 1968年4月 - 南山短期大学開学、英語科を設置。経営学部経営学科を設置
- 1969年4月 - 大学院文学研究科に仏文学専攻修士課程を増設
- 1970年1月 - 名古屋聖霊短期大学開学、家政学科を設置
- 1972年4月 - 文学部に国語国文学科を増設。大学院経営学研究科経営学専攻修士課程を設置。大学院文学研究科に仏文学専攻博士課程を増設
- 1973年10月 - 大学に隣接してロゴスセンター開館
- 1974年
- 4月 - 日本研究センター(外国人留学生別科)を設置。大学院文学研究科に独文学専攻修士課程を増設。大学院経営学研究科に経営学専攻博士課程を増設
- 11月 - 学園に南山宗教文化研究所を設置
- 1976年4月 - 大学院文学研究科に独文学専攻博士後期課程を増設。アメリカ研究センターを設置
- 1977年4月 - 法学部法律学科を増設。南山短期大学に人間関係研究センターを設置
- 1979年4月 - 南山宗教文化研究所を大学に移管、大学院文学研究科に神学専攻修士課程を増設
- 1980年5月 - 南山経済倫理研究所を設置
- 1981年
- 4月 - 大学院法学研究科法学専攻修士課程を設置、大学院文学研究科に神学専攻博士課程を増設
- 6月 - 南山経済倫理研究所を社会倫理研究所と改称
- 1982年4月 - 日本研究センターとアメリカ研究センターを包括し、国際部を設置
- 1983年4月 - ラテンアメリカ研究センターを設置(イベロアメリカ研究センターを改組)
- 1984年4月 - 文学部神学科・大学院文学研究科神学専攻博士課程が「在名古屋南山大学教皇庁認可神学部」としてローマ教皇庁により認可
- 1985年4月 - 経営研究センター、視聴覚教育センターを設置
- 1986年
- 4月 - 経営学部に情報管理学科を増設
- 5月 - 国際部にオーストラリア研究センターを設置
- 1988年4月 - 外国語学部に日本語学科を増設
- 1991年4月 - ヨーロッパ研究センターを設置
- 1992年4月 - 大学院外国語学研究科英語教育専攻修士課程、日本語教育専攻修士課程を設置
- 1993年4月 - 南山国際高等学校・中学校設立
- 1995年6月 - 学校法人南山学園と学校法人名古屋聖霊学園が合併
- 2000年4月 - 文学部を人文学部と改称。文学部神学科を人文学部キリスト教学科に改称。文学部哲学科および文学部人類学科を人文学部人類文化学科に改組。文学部国語国文学科および外国語学部日本語学科を人文学部日本文化学科に改組。文学部仏語学仏文学科を外国語学部フランス学科に改組。文学部独語学独文学科を外国語学部ドイツ学科に改組。外国語学部英米科および文学部英語学英文学科を外国語学部英米学科に改称。外国語学部イスパニヤ科を外国語学部スペイン・ラテンアメリカ学科に改称。外国語学部にアジア学科を設置。人間関係研究センターを設置。従前のキャンパスを名古屋キャンパスとし、愛知県瀬戸市に瀬戸キャンパスを開設し、中部地区初[1]となる、総合政策学部総合政策学科を設置。経営学部情報管理学科を数理情報学部情報通信学科、数理科学科に改組・設置
- 2002年4月 - 名古屋キャンパスに南山エクステンション・カレッジを開設
- 2003年4月 - 名古屋キャンパスにアジア研究センターを設置。名古屋キャンパスに言語学研究センターを設置。名古屋キャンパスがDOCOMOMO JAPAN選定 日本におけるモダン・ムーブメントの建築に選定。
- 2004年4月 - 名古屋キャンパスに法務研究科(法科大学院)法務専攻専門職学位課程を設置。名古屋キャンパスの大学院文学研究科と大学院外国語学研究科を改組し、人間文化研究科キリスト教思想専攻修士課程、人類学専攻修士課程、教育ファシリテーション専攻修士課程、言語科学専攻修士課程と国際地域文化研究科国際地域文化専攻修士課程を設置。瀬戸キャンパスに総合政策研究科総合政策専攻修士課程と数理情報研究科数理情報専攻博士前期課程および博士後期課程を設置。名古屋市東区東桜にサテライトキャンパスを設置
- 2005年4月 - 名古屋キャンパスのオーストラリア研究センターとアジア研究センターを統合し、アジア・太平洋研究センターを設置。サテライトキャンパスに数理情報研究センターを設置
- 2006年4月 - 経営学研究科をビジネス研究科に改称。ビジネス研究科ビジネス専攻専門職学位課程を増設。人間文化研究科に宗教思想専攻博士課程、人類学専攻博士課程、言語科学専攻博士課程を増設。数理情報学部の数理科学科を情報システム数理学科に改称。大学院総合政策研究科に総合政策研究科博士課程を増設
- 2007年4月 - 名古屋キャンパスに英語教育センターを設置。名古屋キャンパスに法曹実務教育研究センターおよびリーガルクリニックを設置
- 2008年4月 - 南山大学附属小学校開校
- 2009年4月 - 数理情報学部を情報理工学部に改称。情報理工学部にソフトウェア工学科とシステム創成工学科を設置
- 2010年
- 3月 - サテライトキャンパスを閉鎖
- 4月 - サテライトキャンパスにあった数理情報研究センターを瀬戸キャンパスへ移転
- 2011年4月 - 南山短期大学を南山大学短期大学部に改称し、南山大学名古屋キャンパス内に移転。南山短期大学部のコミュニティカレッジ公開講座を南山大学名古屋キャンパスの南山エクステンション・カレッジに統合
- 2012年10月 - 法人本部を昭和区南山町1へ移転
- 2013年4月 - 名古屋キャンパスに教職センターを設置。瀬戸キャンパスの大学院数理情報研究科を理工学研究科に改組。システム数理専攻博士前期課程、ソフトウェア工学専攻博士前期課程、機械電子制御工学専攻博士前期課程を設置
- 2014年4月 - 大学院経済学研究科、経営学研究科、総合政策研究科を社会科学研究科経済学専攻博士前期課程、経営学専攻博士前期課程、総合政策専攻博士前期課程に改組。情報理工学部を理工学部と改称。情報理工学部のシステム創成工学科を理工学部機械電子制御工学科と、情報理工学部情報システム数理学科を理工学部システム数理学科と改称。数理情報研究センターを理工学研究センターに改称
- 2015年4月 - 大学院理工学研究科システム数理専攻、ソフトウェア工学専攻、電子制御工学専攻博士後期課程を設置。
- 2017年
- 3月 - キャンパス統合に伴い、瀬戸キャンパスを閉鎖。
- 4月 - 国際教養学部国際教養学科を設置。南山大学短期大学部学生募集停止。
基礎データ
所在地
- 名古屋キャンパス(愛知県名古屋市昭和区山里町18)
教育および研究
組織
学部
- 人文学部
- キリスト教学科
- 履修モデル:文化を中心に学ぶ履修モデル、思想・哲学を中心に学ぶ履修モデル、神学を中心に学ぶ履修モデルがあるほか、ローマ教皇庁認可神学部の卒業資格を取得できる司祭養成課程がある。
- 人類文化学科
- 履修モデル:哲学人間学コース、文化人類学コース、考古学・文化史コース。
- 心理人間学科
- 履修モデル:人間関係論を中心に学ぶ履修モデル、心理学を中心に学ぶ履修モデル、教育学を中心に学ぶ履修モデル。
- 日本文化学科
- 履修モデル:日本文化・日本文学コース、日本語学・日本語教育コース。
- キリスト教学科
- 外国語学部
- 英米学科
- スペイン・ラテンアメリカ学科
- スペイン専攻
- ラテンアメリカ専攻
- フランス学科
- フランス文化専攻
- フランス社会専攻
- ドイツ学科
- ドイツ文化専攻
- ドイツ社会専攻
- アジア学科
- 東アジア専攻
- 東南アジア専攻
- 経済学部
- 経済学科
- 経営学部
- 経営学科
- 法学部
- 法律学科
- 履修モデル:ビジネス職プログラム、行政職プログラム、法律職プログラムのほか、国際的な仕事に就くことを目指す学生のために国際法、国際私法、国際政治学などからなるグローバル科目群がある。
- 法律学科
- 総合政策学部
- 総合政策学科
- 国際政策コース
- 公共政策コース
- 環境政策系コース
- 総合政策学科
- 理工学部
- ソフトウェア工学科
- 履修モデル:「ソフトウェア工学」重視型、「情報科学」重視型、「グローバルIT技術」重視型。
- 機械電子制御工学科
- 履修モデル:「システム工学」重視型 、「通信工学」重視型、「応用技術」重視型。
- システム数理学科
- 履修モデル:「統計学」重視型、「OR」重視型、「情報数学」重視型。
- ソフトウェア工学科
- 国際教養学部
- 国際教養学科
大学院
- 人間文化研究科
- 国際地域文化研究科
- 経済学研究科(社会科学研究科の設置にともない、前期課程は募集停止)
- 博士後期課程
- 経済学専攻[注 10]
- 博士後期課程
- ビジネス研究科(社会科学研究科の設置にともない、前期課程は募集停止)
- 博士後期課程
- 経営学専攻
- 博士後期課程
- 総合政策研究科(社会科学研究科の設置にともない、前期課程は募集停止)
- 総合政策専攻
- 研究指導の領域と分野[注 11]:国際政策領域(国際政治分野、国際ガバナンス分野、地域研究分野)、公共政策領域(政治/政策デザイン分野、行政/財政分野)
- 総合政策専攻
- 理工学研究科(2015年度に博士後期課程設置)
- 数理情報研究科(理工学研究科の設置にともない、前期課程、後期課程ともに募集停止)
- 博士後期課程
- 数理情報専攻[注 15]
- 博士後期課程
- 社会科学研究科(2014年4月に設置)
専門職大学院
附属機関
- 図書館
※学内関係者だけでなく一般にも公開されているため自由に入ることができる。尚、1954年より貸出期間を過ぎる度に延滞料金(1日100円)を徴収する仕組みを採用している。
- 英語教育センター
- 国際教育センター
- 教職センター
- 南山エクステンション・カレッジ
- 人類学研究所
- 南山宗教文化研究所
- 社会倫理研究所
- アメリカ研究センター
- ラテンアメリカ研究センター
- ヨーロッパ研究センター
- アジア・太平洋研究センター
- 言語学研究センター
- 人間関係研究センター
- 経営研究センター
- 理工学研究センター
- 法曹実務教育研究センター
- 人類学博物館
教育
留学制度
南山大学では、学生交流協定校をはじめとして学位が授与される4年制の大学であれば、世界中どこにでも留学することができる。留学の種類は3種類ある。
- 留学の種類
- 交換留学
- ISEP交換留学(39カ国275校)
- 推薦留学
- 認定留学
- ISEP-DIRECT留学
- 休学による留学も可能である。
その他に総合政策学部が独自に実施する短期海外研修プログラム「南山短期アジア留学プログラム:Nanzan Asia Program (NAP)」や理工学研究科の実施する国際化推進事業などがある。
学生生活
部活動・クラブ活動・サークル活動
体育系のクラブの多くは、上智大学との「上南戦」を行う。かつては姉妹校関係であった聖トマス大学(旧英知大学)との「英南戦」を行っていたものの、聖トマス大学の深刻な定員割れから、2009年以降開催がされず、2015年に同校が閉校したため、現在対外的な大会は上南戦のみである。また、野外宗教劇(P.P.C)というクラブが存在しイエス・キリストの受難劇を10月に、降誕劇を12月に上演している。
学園祭
毎年11月上旬に開催される。
大学関係者と組織
大学関係者一覧
施設
キャンパス
名古屋キャンパス
土地139,318m³、建物109,159m³
- 使用学部:人文学部、外国語学部、経済学部、経営学部、法学部、理工学部、総合政策学部、国際教養学部
- 使用研究科:人間文化研究科、経済学研究科、ビジネス研究科、国際地域文化研究科、法務研究科、理工学研究科、総合政策研究科
- 交通アクセス:名古屋市営地下鉄名城線 名古屋大学駅または八事日赤駅から、徒歩10分。鶴舞線いりなか駅から、徒歩15分。
1964年、昭和区五軒家町から現在地へ移転した。米国人建築家アントニン・レーモンドが設計し、打放しコンクリート仕上げで高層化を避けた校舎群が形成されている[2]。1964年に日本建築学会賞を受賞、2003年には「日本におけるDOCOMOMO100選」に選ばれている。
低予算での土地造成や自然調和を図る目的から、東山丘陵の南北の尾根に沿うようにキャンパスが作られている[2]。南北に縦断するメインストリートに沿って校舎が立ち並び、キャンパスの東端に神言会の宣教師養成施設「神言神学院」が置かれている。2003年~2007年にかけて、東地区にA棟(法科大学院棟)、B棟、C棟が完成するなど増改築も行われ、2011年には南山短期大学の短期大学部変更に伴いR棟が、2015年には理工学部、理工学研究科の瀬戸キャンパスから名古屋キャンパスへの移転に伴いS棟がそれぞれ増築された。
周辺は名古屋大学などの教育、研究機関が集まっており、名古屋市から文教地区の指定を受けている。
構内への入口は、正門、山手通門(東門)、西門、北門の4か所がある。ただし、北門は現在閉鎖されている。地下鉄八事日赤駅からは正門、名古屋大学駅からは山手通門、いりなか駅からは西門の利用が便利である。駐輪場は西門前とA棟前にある。
- 建物
A棟(法科大学院)、B棟、C棟、D棟、E棟、F棟、G棟、G30棟(600人収容の最も大きい教室)、H棟、J棟(情報センター)、K棟、L棟(ヒルシュマイヤー記念館)、M棟、N棟、R棟、S棟(教室棟・書店・食堂・コンビニ)、第1研究棟、第2研究棟、コパン(学生会館・食堂・紀伊國屋書店・ローソン)、クラブハウス、第2クラブハウス、神言神学院(神言会)、ロゴスセンター(神言会)、体育館、体育センター、本部棟、同窓会館(第2食堂)、図書館、名古屋交流会館、宗教文化研究所(人類学研究所)
伊勢海浜センター
南山学園の各単位校の主催する団体行事、ゼミナール等の教育活動、 課外活動や職員の研修、職員・学生・生徒の家族の福利厚生を目的とした施設。三重県伊勢市大湊町497-1に所在する。
学生寮
交流会館
南山大学には多様な文化背景を持った学生達が共同生活を通じてお互いに学び合い、異文化理解を深めることを目的とし、外国人留学生と日本人の学生が共に生活する「交流会館」と呼ばれる学生寮が存在する。
- 山里交流会館(名古屋市昭和区山里町90)
- 名古屋交流会館(名古屋市昭和区山里町50)
- 交通アクセス:山里交流会館は南山大学正門から徒歩約5分、名古屋交流会館は正門から徒歩約1分。
他大学との協定
- 単位互換、図書館の相互利用など
- 松山大学経営学部
- 単位互換など
- 図書館の相互利用など
- 図書館の相互利用など
※日本カトリック大学連盟の加盟校としてカトリック校との教育連携を図っている。
- 日本カトリック大学連盟図書館協議会
- 図書館の相互利用など
CAN私立大学コンソーシアム
中部大学、愛知学院大学、南山大学の3校の図書館で結成された図書館活動のコンソーシアム。加盟する3大学の学生、教職員はそれぞれの図書館を紹介状なしで自由に利用でき、資料を借りることができる。
ASEACCU国際会議
南山大学は、ASEACCU(=Association of Southeast and East Asian Catholic Colleges and Universities)に参加している。これは、オーストラリア、インドネシア、フィリピン、タイ、台湾、韓国、日本のカトリック系大学連盟であり、日本からは南山大学のほかに上智大学を含む7校が参加している。
姉妹校
附属学校
南山大学は、以下の7つの附属学校を持つ。
脚注
注釈
- ↑ 2015年度大学院履修要項[1]によると、入学後、主たる領域を1つ選び、指導教官を決める。専門科目はこれらの領域で区分されており、主領域の科目から一定の単位を取得することになる。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、入学後、主たる領域を1つ選び、指導教官を決める。専門科目はこれらの領域などで区分されており、主領域科目の中の必修科目を履修することになる。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、主たる領域を1つ選び、指導教官を決める。専門科目はこれらの領域などで区分されており、主領域の科目から一定の単位を取得することになる。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、主たる領域を1つ選び、指導教官を決める。専門科目はこれらの領域で区分され、それに沿って履修要件定められているわけではないが、指導教官から履修指導を受けることになる。
- ↑ 2015年入学生用の人間文化研究科・博士後期課程の学生募集要項[2]によると、出願時に神学、哲学、宗教学から主たる研究領域を申告。2015年度大学院履修要項によると、主研究領域に基づき指導教官を決定する。専門科目の「宗教学特殊研究」には神学、哲学、宗教学の分野がある
- ↑ 2015年入学生用の人間文化研究科・博士後期課程の学生募集要項によると、出願時に文化人類学、考古学から主たる研究領域を申告。2015年度大学院履修要項によると、主研究領域に基づき指導教官を決定するが、専門科目の「人類学特殊研究」には文化人類学、考古学のほか、地域研究の分野がある。
- ↑ 2015年入学生用の人間文化研究科・博士後期課程の学生募集要項によると、出願時に言語理論、言語習得論から主たる研究領域を申告。2015年度大学院履修要項によると、主研究領域に基づき指導教官を決定するが、専門科目の「言語科学特殊研究」には言語理論、言語習得論のほか、言語表現論の分野がある。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、主要研究領域を1つ選ぶ。専門科目は領域で区分されており、主要研究領域科目から一定数の単位を取得することになる。
- ↑ 出願時に研究領域を選択することはない。2015年入学生用の国際地域文化専攻案内[3]によると、博士前期課程における3研究領域を発展的に統合し、「アジア」・「日本」、そしてこれらと「アメリカ」・「スペイン・ラテンアメリカ」との相互交流を中心に据えた「アジア・日本を重視した国際地域文化研究」を行うとしている。2015年度大学院履修要項によると、専門科目は、文化史A(文化交流史研究)、文化史B(近現代史研究)、文化史C(物質文化研究)、文学論A(文学・文化研究)、文学論B(文学研究)、文学論C(演劇研究)、エスニシティ研究A(人種・民族研究)、エスニシティ研究B(宗教・社会研究)、エスニシティ研究C(多民族社会研究)、国際関係論A(外交史研究)、国際関係論B(安全保障論)、国際関係論C(国際経済論)がある。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、入学後に「専攻科目」の中から専修すべき「専修科目」を決定し、その科目の研究指導を担当する教授を指導教員とすることになっている。専攻科目には、ミクロ経済学特殊研究、マクロ経済学特殊研究、計量経済学特殊研究、経済統計論特殊研究、財政学特殊研究、金融論特殊研究、経済政策論特殊研究、国際経済学特殊研究、開発経済学特殊研究、労働経済学特殊研究、社会保障論特殊研究、経済社会学特殊研究、経済学史特殊研究、西洋経済史特殊研究、日本経済史特殊研究、特別テーマ研究があるが、2015年度入学生用の経済学研究科の学生募集要項[4]では、出願時に、ミクロ経済学、経済社会学、計量経済学、開発経済学、労働経済学の中から希望する専修科目を選択することになっている。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、分野を1つ選ぶ。そして、その分野に配置された教員のうち1人を選んで、チーフスーパバイザー(CSV)とする。CSVは、研究指導責任者として、所属分野の全教員で構成されるスーパバイジングコミティ(SC)を組織し、CSVを責任者とするSCが学生の研究指導にあたるとされている。
- ↑ 2015年入学生用の学生募集要項(博士前期課程[5]、後期課程[6])によると、出願時に、オペレーションズ・リサーチ、統計学、応用数学から1つを専門領域として申告する。その専門領域に携わる教員の中から1人を指導教員とすることになるが、2015年度大学院履修要項によると、授業科目がこれらの領域で区分され、それに沿って履修要件が定められているわけではない。
- ↑ 2015年入学生用の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)によると、出願時に申告する専門領域は、ソフトウェア工学のみ。
- ↑ 2015年入学生用の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)によると、出願時に、機械工学、電子工学から1つを専門領域として申告する。その専門領域に携わる教員の中から1人を指導教員とすることになるが、2015年度大学院履修要項によると、授業科目がこれらの領域で区分され、それに沿って履修要件が定められているわけではない。
- ↑ 出願時に、オペレーションズ・リサーチ、統計学、応用数学、システム工学通信ネットワーク、ソフトウェア工学を専門領域として申告する。専攻科目群には、システム運用工学研究Ⅰ、システム運用工学研究Ⅱ、情報分析科学研究Ⅰ、情報分析科学研究Ⅱ、情報工学研究Ⅰ、情報工学研究Ⅱ 、通信工学研究Ⅰ、通信工学研究Ⅱがあり、カリキュラムポリシー[7]では、各自の研究分野に従って、システム運用工学研究、情報分析科学研究、情報工学研究、通信工学研究のうち、2つ以上の分野について学位取得に必要な高度な専門知識を学ぶこととされる。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、入学後に「専攻科目」の中から専修すべき「専修科目」を決定し、その科目の「研究指導科目」を担当する教授を指導教員とすることになっている。専攻科目には、マクロ経済学、理論経済学、計量経済分析、金融論、財政学、労働経済学、経済統計論、経済統計の実際、データ解析、経済分析のための数学、労働政策論、年金改革論、日本・アジア経済関係論、消費社会論、社会保障研究、経済社会学研究、租税法研究、法人税法研究、租税の経済分析A、租税の経済分析Bがあるが、2015年度入学生用の社会科学研究科の学生募集要項[8]では、出願時に、ミクロ経済学、財政学、社会保障研究、マクロ経済学、国際経済研究(総合政策学専攻の科目として開講)、経済社会学研究、理論経済学、開発経済学、計量経済分析、労働経済学の中から希望する専修科目を選択することになっている。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、専攻科目は、「基礎科目」、「国際政策領域」、「公共政策領域」、「環境政策領域」で構成される。
- ↑ 2015年度大学院履修要項によると、「国際政策領域」、「公共政策領域」という2つの研究領域から主たる研究領域を選ぶが、これらはともに「環境政策領域」を含んでいる。
- ↑ 職業上の理由等で3年間での修了が困難であることが見込まれる場合、3年間分の授業料で4年間の在学を許可する長期在学者制度がある。
- ↑ 科目は、基礎科目、コア科目、発展科目、実践科目に分かれる。発展科目には、会計領域、ファイナンス領域、ヒューマン・リソース・マネジメント領域、戦略領域、マーケティング領域、オペレーションズ・マネジメント領域、環境経営・CSR領域、関連領域がある。
出典
Wiki関係他プロジェクトリンク
公式サイト
- 公式ウェブサイト
- NanzanUniversityTV - 公式YouTubeチャンネル
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