東海大学

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学校法人東海大学 > 東海大学

東海大学
大学設置 1946年
創立 1942年
学校種別 私立
設置者 学校法人東海大学
本部所在地 東京都渋谷区富ヶ谷2丁目28番4号
キャンパス 湘南(神奈川県平塚市
代々木(東京都渋谷区
高輪(東京都港区
清水(静岡県静岡市清水区
伊勢原(神奈川県伊勢原市
熊本(熊本県熊本市東区
阿蘇(熊本県阿蘇郡南阿蘇村)
札幌(北海道札幌市南区
学部 文学部
文化社会学部(※2018年度開設)
政治経済学部
法学部
教養学部
体育学部
理学部
情報理工学部
工学部
健康学部(※2018年度開設)
観光学部
情報通信学部
海洋学部
医学部
健康科学部(※2018年度より募集停止)
経営学部
基盤工学部
農学部
短期大学部
国際文化学部
生物学部
別科日本語研修課程
乗船実習課程
研究科 総合理工学研究科
地球環境科学研究科
生物科学研究科
文学研究科
政治学研究科
経済学研究科
法学研究科
人間環境学研究科
芸術学研究科
体育学研究科
理学研究科
工学研究科
情報通信学研究科
海洋学研究科
医学研究科
健康科学研究科
農学研究科
ウェブサイト 東海大学公式サイト
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東海大学(とうかいだいがく、英語: Tokai University、公用語表記: 東海大学

東京都渋谷区富ヶ谷2丁目28番4号に本部を置く日本私立大学

1946年に設置。大学の略称東海(とうかい)、東海大(とうかいだい)。

Contents

概観

大学全体

ファイル:Matsumae Shigeyoshi.JPG
創立者の松前重義

東海大学は、1942年に財団法人国防理工学園として創立。翌年の1943年には、国防理工科大学の設立構想の一環として、旧・専門学校令により、東海大学の前身である航空科学専門学校を開設させた。電波科学専門学校との合併を経て、東海科学専門学校となり、第二次世界大戦後の1946年に旧・大学令によって、旧制東海大学に昇格した。そして、1950年に学制改革に伴い、新制東海大学となった。

創立者は、逓信省(現・総務省)工務局長で、後に逓信院の総裁となる工学博士・松前重義。松前重義は、「戦後資源の乏しい日本の発展には、科学技術の開発と平和利用が必要だ」と述べている。東海大学は、創立者の精神を受け継ぎ、明日の歴史を担う強い使命感と豊かな人間性をもった人材を育てることにより、「調和のとれた文明社会を建設することのできる人材を育成する」という理想を高く掲げている。

東海大学は、当初、静岡県静岡市清水区三保に本部を、東京都内に分校を設置していた。しかし、戦後の劣悪な社会的・経済的・思想的な混乱により、一時は、学園閉鎖の危機に瀕してしまう。そして、東京都の学校法人名教学園との合併を契機に、東京都渋谷区富ヶ谷に本部を置く大学となった経緯を持つ。2008年の4月には、同一学校法人であった北海道東海大学九州東海大学と、高輪キャンパスの東海大学短期大学部を改組・再編して、東海大学本体に統合させた。

毎年、世界大学ランキングが出ているため、海外での評価が高くなっている。また、学術研究機関としての評価も国内外で高くなっている。こうした盛んな研究活動によって、社会的な評価を高く受けている。全国にキャンパスを展開しており、日本有数の総合大学であり、全国区の人気と知名度を誇る。

教育理念

人文科学と自然科学の融合による確固たる歴史観、国家観、世界観を把握させ、「文理融合」を目指し、知識偏重教育を取らず幅広い視野と柔軟な発想力を持つ人材の育成を目指している。また、教育・研究機関として人材、知識、技術、機能を有し、常に教育改革を推進し、最新の研究に取り組むとともに、その成果の社会への還元に努めることを目標としている[1]

学風

「現代文明論1・2」を全学部・学科・専攻に必修科目として課している。「現代社会のさまざまな事象を幅広く取り上げることとともに、現代文明の誕生までの経緯、現代文明の諸問題、これからの現代文明のあり方について、学生に考えさせて広い視野を身に付ける」という創立者の意図によって、設置された科目である。創立者が存命していた時は、創立者自らが数千人の学生に対して、一度に講義をしていた歴史がある。

理数系の学生が多いことや、比較的、学費が高額なこともあって、裕福な家庭の子弟が多く、著名な体育学部を有していながら、意外にもバンカラではない。

特色

日本で初めて、民放FM局である「FM東海」(現・エフエム東京(TOKYO FM))[2]を開局させた。

医学部において、日本初の「ドクターヘリ」の試行的事業を開始した[3]。また、「クリニカルクラークシップ」をいち早く導入している[4]

日本で唯一、海について総合的に学べる海洋学部が設置されている。また、旅客船と海洋調査船の両方を兼ね備えている「望星丸」を所有している。

広報メディア学科や文明学科など、日本ではあまり設置をされていない学科が存在している。また、日本でも数少ない北欧言語の(デンマーク語スウェーデン語ノルウェー語フィンランド語)専門学科のある文学部北欧学科を設置している。

日本の国内大学で初めて、東海大学でパイロットの養成コースを実施する課程として設置した。工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻として開設されており全日本空輸と連携している。また、飛行訓練を行うため、アメリカのグランドフォークスにあるノースダコタ大学航空宇宙学部へ留学する。また、2010年代より、CAの採用出身者大学の1つとして急伸している[5]

校名

東海」とは、「アジアの東にある世界最大の海洋である太平洋を表しており、太平洋のように大きく豊かな心、広い視野を育てたい」という願いが込められている。また、東海地方に創立したための名称であり、東京に移転後も湘南キャンパス開設により、東海道沿いに所在するため、国内の地域名を冠した大学名であるのも事実である。

建学の精神

望星学塾での松前重義(前列左から2番目)と篠原登(前列右から2番目)

創立者・松前重義が、唱えた下記の「教育の指針」が、それに準じた扱いを受けている。これは、同学の母胎となっている望星学塾に掲げられていた四つの言葉であり、それがそのまま引き継がれたものである。ここでは、身体を鍛え、知能を磨くとともに、人間、社会、自然、歴史、世界に対する幅広い視野をもって、一人ひとりが、人生の基盤となる思想を培い、人生の意義について共に考えつつ、希望の星に向かって生きていこうと語りかけている。

  • 若き日に 汝の思想を培え
  • 若き日に 汝の体躯を養え
  • 若き日に 汝の智能を磨け
  • 若き日に 汝の希望を星につなげ

学園歌

  • 建学の歌

作詞:松前重義
作曲:信時潔
旧校歌。戦時下の学園創立時に制定された。そのため、「その殉国の誠をば」や、「古き歴史の濁流を」、「歴史の波の高きとき」(当時、松前は和平派・反東條派であり、国を憂いていた)といった、当時の社会情勢や松前の境遇を反映した歌詞になっている。

  • 校歌

作詞:松前重義
作曲:松前紀男
本学の東京移転時に新たに制定された。「銀漢遠く、星清く~」からはじまる。松前の次男紀男(本学教授・学長)の作曲である。二番では「代々木の台にそびえ立つ、見よ東海の学舎を」と歌われる。

  • 応援歌

作詞:松前重義
作曲:小山光男
大学のみならず、系列校の応援でも使用される。「西崑崙の山の波、東無限の太平洋~」から始まる。四番まであり、各番の最後は、「東海」を5回連唱する。

スローガン

「先駆けであること ~Think Ahead , Act for Humanity~」

  • 2005年より使用されている。

イメージキャラクター

「リッキー」

  • 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター [6]

プロジェクト活動

大規模な学生のプロジェクト活動に対して、プロジェクトコーディネーターやプロジェクトアドバイザーなどの教職員を配置し、活動資金・活動場所等の支援体制を実現した「チャレンジセンター」がある。プロジェクト活動や対応する授業科目を通して、「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」といった社会的実践力を、学生に身に付けさせている。

キャンパス間留学制度

全国に8キャンパスを有し、多数の研究施設を有している総合大学としてのメリットを生かし、在籍地区以外のキャンパス・施設に留学する「キャンパス間留学制度」を設け、学生の学びを後押ししている。この制度利用を促進する為に、奨学金の給付・アパート・下宿紹介などの支援を行っている。

学生が複数の分野について学び視野を広げる事を目的として、他学部・他学科の科目についても、そのほとんどを履修する事が出来る自由度の高いカリキュラムを設定している。自己の在籍しているキャンパスに留まらず、他のキャンパスの授業についても同様である。

研究

大学別特許登録件数(2012年)[7]では、特許登録件数 18位(私立大学:日本大学9位、慶應義塾大学10位、早稲田大学15位)、民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学:近畿大学1位、立命館大学2位、早稲田大学3位、東京女子医科大学4位、慶應義塾大学日本大学5位)となっている。

例年、全論文国内共著相手としては、東京大学との共同研究数(例:2009-2013の間では281本の共著論文)が1位となっている他、京都大学(例:2009-2013の間では158本の共著論文)などの旧帝国大学慶應義塾大学(例:2009-2013の間では193本の共著論文)との共同研究が盛んである。また、全論文国際共著相手の1位が、Harvard University(例:2009-2013の間では45本の共著論文)となっている。さらに、国際共著率に着目すれば、フランス、ドイツの割合も上昇傾向にあり、フランスやドイツとの共同研究の割合は10パーセント台となっている[8]

平成24年度の科学研究費補助金(新規採択+継続分)は、342件、総額540,100,000円であった[9]が、平成27年度の科学研究費補助金(新規採択+継続分)は、358件(新規件数122件)、総額610,480,000円と増加された[10]。採択件数としては、私立大学7位となった。

平成28年10月13日、文部科学省研究振興局が発表した平成28年の科学研究費補助金(新規採択+継続分)では、374件(新規件数135件)、総額677,300,000円と更に増加された[11]。しかしながら、東京理科大学が平成27年度採択件数326件から平成28年度では381件と増加したことを受け、順位の逆転となり、東海大学は、採択件数私立大学8位となった。また、同志社大学が採択件数366件、横浜市立大学が357件、横浜国立大学が300件と軒並み採択件数を上昇させてきていることから、学術研究分野における競争が、促進されつつあるといえる。

沿革

望星学塾までの歴史

新しい通信技術の開発に従事するなかで「人生いかに生きるべきか」について思い悩み、そこにおいて松前重義は、内村鑑三の思想と人類の救済を説く情熱的な訴えに深く感銘した。

1925年には、内村鑑三の集会に参加をした。また、そのなかで、プロシアとの戦争に敗れ、疲弊した国を教育によって再興させたデンマークの歩みを知る。特に、精神的支柱となったニコライ・フレデリク・セヴェリン・グルントヴィが、提唱する国民高等学校(フォルクホイスコーレ、国民大学)の姿を知り、そこに教育の理想の姿を見出したのである。「生きた言葉による学校」、「民衆のための大学」といわれた国民高等学校の教育は、教師と学生が、生活をともにし、自由に社会を論じ、哲学を語り合う活気に満ちた学校であった。

1934年に、松前重義は、その教育事情を視察するため、デンマークを訪問した。そこで得たものは、学校とは、「歴史観、人生観、使命感を把握せしめ、以て個々の完成に努力することにある」べきだということであった。そして、この教育こそが、豊かな酪農王国デンマークを築く原動力になっていることを目の当たりにしたのであった。この体験を通して松前重義は、「国づくりの基本は教育にあり、教育を基盤として平和国家日本を築こう」と決意をしたのである。

松前重義は、かねてから妻の信子や、松前重義の理想に共鳴する友人の篠原登、大久保真太郎などの数人の同志とともに、教育研究会という小さな集まりを持ち、シュバイツァーやペスタロッチなどの人生・思想を研究していた。そして、無装荷ケーブル通信方式の発明により、電気学会から「浅野博士奨学祝金」を受けると、これを基金の一部として、念願の教育事業を開始するために、1936年、東京都武蔵野に望星学塾を開設した。

ここでは、デンマークの国民高等学校の教育を範としながら、対話を重視し、ものの見方・考え方を養い、身体を鍛え、人生に情熱と生き甲斐を与える教育をめざすもので、聖書の研究を中心として日本や世界の将来を論じ合う、規模は小さくとも理想は大きく、活気のある学習の場であった。この塾が東海大学の母体となっている[12]

学校法人(経営母体)と学校(教育機関)の変化

学校法人(経営母体) 学校(教育機関)
財団法人電気通信工学校
1937年(昭和12年)10月14日設立認可 - 1944年(昭和19年)9月21日
電気通信工学校
1937年(昭和12年)10月21日設立認可 - 1945年(昭和20年)9月21日
理工科学校
東海理工学校
1945年(昭和20年)9月21日改称認可 - 1947年(昭和22年)3月
東海高等通信工学校
1947年(昭和22年)3月改称認可 - 1965年(昭和40年)3月
財団法人国防理工学園
1942年(昭和17年)12月8日設立認可 - 1945年(昭和20年)8月15日
電波兵器技術養成所
1944年(昭和19年)2月1日設立認可 - 1945年(昭和20年)8月15日
航空科学専門学校
1943年(昭和18年)4月8日設立認可 - 1945年(昭和20年)8月15日
旧制専門学校
電波科学専門学校
1944年(昭和19年)4月18日設立認可 - 1945年(昭和20年)8月15日
財団法人東海学園
1945年(昭和20年)8月15日改称認可 - 1946年(昭和21年)5月1日
東海専門学校
1945年(昭和20年)8月15日合併認可 - 1945年(昭和20年)10月20日
東海科学専門学校
1945年(昭和20年)10月20日改称認可 - 1950年(昭和25年)3月
財団法人東海大学
1946年(昭和21年)5月1日改称認可 - 1951年(昭和26年)3月7日
旧制東海大学
1946年(昭和21年)5月1日設立認可 - 1950年(昭和25年)4月1日
旧制大学
学校法人東海大学
1951年(昭和26年)3月7日改称認可 - 現在
新制東海大学
1950年(昭和25年)4月1日設立認可 - 現在
新制大学

年表

年表 沿革
1936 東京都武蔵野望星学塾を開設。
1942 12月 静岡県静岡市清水区三保に学園創立。
ファイル:Founders of Tokai University.jpg
東海大学建設予定地視察時の松前重義(前列左から2番目)
1943 4月 航空科学専門学校を静岡県静岡市清水区三保に開校。
1943 12月 航空科学専門学校を静岡県静岡市清水区駒越に移転。
1944 4月 電波科学専門学校を東京都中野区江古田に開校。
1945 8月 航空科学専門学校と電波科学専門学校を統合し、東海専門学校と改称。
1945 8月 本校を静岡県静岡市清水区駒越、分校を東京都小金井市貫井に開設。
1945 10月 東海専門学校を東海科学専門学校と改称。
ファイル:Tokai science technical school 1945.jpg
駒越時の松前重義(前列中央)
1946 5月 大学令による旧制大学として旧制東海大学として開学。
1946 5月 経文学部、予科を駒越、理工学部を三保に開設。
1948 4月 経文学部の予科文科を第一予科と改称。理工学部の予科理科を第二予科と改称。科学研究所を三保に開設。
1949 4月 経文学部に経済学科を新設。理工学部に電気工学科、応用理学科(物理、化学)専攻を新設。
1950 4月 新制東海大学として開学。
1950 4月 文学部に文学科を駒越に新設。工学部に(電気工学科、応用理学科、建設工学科)を三保に新設。科学研究所を産業科学研究所に改称。
1950 4月 東海大学付属図書館を開館。
1955 1月 工学部代々木キャンパス(東京都渋谷区)に開設。
1956 4月 工学部の電気工学科、応用理学科を改組し、電気工学科(電力工学、通信工学)専攻、応用理学科(工業化学、原子力工学)専攻を新設。
1957 4月 工学部に電気工学科電子工学専攻を新設。
1958 4月 文学部を代々木キャンパスに移転。
1958 4月 工学部に応用理学科金属工学専攻を新設。
1958 4月「現代文明論」の講義開始。
1959 4月 文明研究所を代々木キャンパスに開設。水産研究所を三保に開設。
1960 3月 FM放送実用化試験局「FM東海」認可。
1960 4月 文学部の文学科を改組し、(史学科、英文学科)を新設。
1960 4月 工学部の建設工学科を改組し、建設工学科(建築学、土木工学)専攻を新設。
1960 5月 代々木キャンパスにて超短波放送実用化試験局「FM東海」の放送を開始。現在のTOKYO FMの母体となる。
ファイル:Transmitter Room.jpg
送信機室 (代々木キャンパス 2号館)
1961 4月 文学部に広報学科を新設。
1961 5月 工学部に経営工学科を新設。
1961 6月 工学部に機械工学科を新設。
1961 7月 工学部第二部に(電気工学科、応用理学科、建設工学科)を代々木キャンパスに開設。
1962 4月 工学部に応用理学科(応用数学、応用物理)専攻を新設。工学部第二部に機械工学科を新設。
1962 4月 工学部、文学部、海洋学部の教養課程を相模キャンパス(神奈川県相模原市南区)で開始。
1962 4月 海洋学部に海洋工学科(海洋計測工学、海洋土木工学)、海洋資源学科(海洋資源学、海洋生物資源学)専攻を清水キャンパス(静岡県静岡市清水区)に開設。
1963 4月 工学研究科に(電気工学、応用理学)専攻修士課程を新設。
1963 4月 工学部第二部を第二工学部と改称。第二工学部に(電気工学科、応用理学科工業化学専攻、建設工学科建築学専攻、機械工学科)を新設。
1963 5月 文学部、工学部、海洋学部の教養課程を湘南キャンパス(神奈川県平塚市)に移転。
ファイル:Keyakinamiki.jpg
湘南キャンパス 欅並木道
1964 4月 工学研究科に建築学専攻修士課程を新設。
1964 4月 理学部に(数学科、物理学科、化学科)を湘南キャンパスに開設。
1964 4月 工学部の機械工学科を改組し、機械工学科(動力機械、生産機械)工学専攻を新設。
1964 4月 留学生別科・日本語研修課程、留学生課程を新設。
1964 12月 基礎社会科学研究所を代々木キャンパスに開設。
1965 4月 工学研究科の電気工学専攻修士課程を電気工学専攻博士課程前期、応用理学専攻修士課程を応用理学専攻博士課程前期と改称。(電気工学、応用理学)専攻博士課程後期を新設。
1965 4月 文学部に文明学科アジア専攻、日本文学科を新設。
1965 4月 理学部の数学科を改組し、数学科(基礎数学、応用数学)専攻を新設。
1965 4月 工学部に(電気工学科制御工学専攻、光学工学科、機械工学科精密機械工学専攻)を新設。電気工学科電力工学専攻を電気工学科電気工学専攻、応用理学科応用物理専攻を応用理学科計測工学専攻と改称。応用理学科応用数学専攻を理学部数学科に移行。
1965 4月 第二工学部の電気工学科を改組し、電気工学科(電気、通信)工学専攻を新設。
1965 4月 各学科、専門課程を順次、湘南キャンパスに移転。
1966 4月 工学研究科の建築学専攻修士課程を建築学専攻博士課程前期と改称。(土木工学専攻修士課程、建築学専攻博士課程後期)を新設。
1966 4月 文学部に文明学科ヨーロッパ専攻を新設。
1966 4月 政治経済学部に(政治学科、経済学科)を湘南キャンパスに新設。
1966 4月 工学部の電気工学科(通信、電子)、応用理学科(工業、金属)工学専攻を改組し、(通信工学科、電子工学科、工業化学科、金属材料工学科)を新設。建設工学科建築学専攻を建築学科、建設工学科土木工学専攻を土木工学科と改称。
1966 4月 教養課程を行う福岡教養部を福岡キャンパス(福岡県宗像市)に開設。
1966 4月 海洋学部に船舶工学科を新設。水産研究所を改組し、海洋研究所を開設。
1967 4月 工学研究科に機械工学専攻修士課程を新設。
1967 4月 海洋学研究科に(海洋工学、海洋資源学)専攻修士課程を新設。
1967 4月 文学部に北欧文学科を新設。
1967 4月 体育学部に体育学科を湘南キャンパスに新設。
1967 4月 工学部に航空宇宙学科を新設。
1967 4月 教養課程を行う札幌教養部を札幌キャンパス(札幌市南区)に開設。
1968 4月 理学研究科に(数学、物理学、化学)専攻修士課程を新設。
1968 4月 工学研究科の土木工学専攻修士課程を土木工学専攻博士課程前期と改称し、土木工学専攻博士課程後期を新設。
1968 4月 文学部の史学科を改組し、史学科(日本史、東洋史、西洋史)課程を新設。
1968 4月 教養学部に(生活学科、芸術学科)を湘南キャンパスに新設。
1968 4月 体育学部に武道学科を新設。
1968 4月 工学部の金属材料工学科を改組し、金属材料工学科(機械、電気)材料専攻を新設。応用理学科計測工学専攻を応用理学科応用物理専攻と改称。
1968 4月 海洋学部の海洋工学科海洋計測工学専攻を海洋工学科、海洋工学科海洋土木工学専攻を海洋土木工学科、海洋資源学科海洋資源学専攻を海洋資源学科、海洋資源学科海洋生物資源学専攻を水産学科と改称。
1969 4月 文学研究科に(史学、英文学)専攻修士課程開設。
1969 4月 海洋学研究科の海洋工学専攻修士課程を海洋工学専攻博士課程前期、海洋資源学専攻修士課程を海洋資源学専攻博士課程前期と改称。(海洋工学、海洋資源学)専攻博士課程後期を新設。
1969 4月 教養学部の(生活学科、芸術学科)を改組し、生活学科(生活科学、生活経済学)、芸術学科(音楽学、美術学、産業芸術)課程を新設。
1969 4月 工学部の電気工学科電気工学専攻を電気工学科、電気工学科制御工学専攻を制御工学科と改称。
1969 4月 芸術研究所を湘南キャンパスに開設。
1970 4月 理学研究科の数学専攻修士課程を数学専攻博士課程前期、物理学専攻修士課程を物理学専攻博士課程前期、化学専攻修士課程を化学専攻博士課程前期と改称。(数学・物理学・化学)専攻博士課程後期を新設。
1970 4月 工学研究科の機械工学専攻修士課程を機械工学専攻博士課程前期と改称、工業化学専攻修士課程、機械工学専攻博士課程後期を新設。
1970 4月 海洋学部の水産学科を改組し、海洋科学科、水産学科(漁業コース、増殖コース、遠洋漁業コース)を新設。
1970 4月 学生生活研究所を湘南キャンパスに開設。
1970 5月 東海大学海洋科学博物館を開館。
1970 9月 学校法人東海大学 ヨーロッパ学術センターをデンマークコペンハーゲン郊外に開設。
1971 4月 文学研究科の史学専攻修士課程を史学専攻博士課程前期、英文学専攻修士課程を英文学専攻博士課程前期と改称。(史学、英文学)専攻博士課程後期を新設。
1971 4月 政治学研究科に政治学専攻修士課程を新設。
1971 4月 工学研究科に航空宇宙学専攻修士課程を新設。
1971 4月 体育学部に社会体育学科を新設。
1971 4月 工学部の応用理学科原子力工学専攻を原子力工学科、応用理学科応用物理専攻を応用物理学科、金属材料工学科(機械、電気)材料専攻を金属材料工学科、機械工学科動力機械工学専攻を動力機械工学科、機械工学科生産機械工学専攻を生産機械工学科、機械工学科精密機械工学専攻を精密機械工学科と改称。
1971 7月 東海大学 海洋調査実習船、初代「望星丸」が就航。
1972 4月 工学研究科の工業化学専攻修士課程を工業化学専攻博士課程前期と改称。(電子工学、光工学)専攻修士課程、工業化学専攻博士課程後期を新設。
1972 4月 海洋学専攻科遠洋漁業専攻を新設。
1972 4月 文学部の広報学科を改組し、広報学科(広報メディア、情報社会)課程を新設。
1972 4月 教養学部に国際学科を新設。
1972 4月 教育工学研究所を湘南キャンパスに開設。
1973 4月 阿蘇校舎(熊本県阿蘇郡南阿蘇村)を開設。
ファイル:Tokai University Aso Gate 2009.JPG
阿蘇キャンパス ゲート
1973 4月 政治学研究科の政治学専攻修士課程を政治学専攻博士課程前期と改称。政治学専攻博士課程後期を新設。
1973 4月 芸術学研究科の(音響芸術・造型芸術)専攻修士課程を新設。
1973 4月 工学研究科の航空宇宙学専攻修士課程を航空宇宙学専攻博士課程前期と改称。金属材料工学専攻修士課程、航空宇宙学専攻博士課程後期を新設。
1973 4月 海洋学部の水産学科を改組し、水産学科漁業コースを水産学科水産資源開発課程、水産学科増殖コースを水産学科増殖課程、水産学科遠洋漁業コースを航海工学科と改称。
1973 4月 沼津教養課程を沼津キャンパス(静岡県沼津市)に開設。
1974 1月 沼津教養課程を沼津教養部と改称。
1974 3月 学校法人東海大学 情報技術センターを開設。
1974 4月 東海大学 銀嶺荘を開設。
1974 4月 文学研究科に(文明研究、日本文学、広報学)専攻修士課程を新設。
1974 4月 工学研究科の電子工学専攻修士課程を電子工学専攻博士課程前期、光工学専攻修士課程を光工学専攻博士課程前期と改称。(電子工学、光工学)専攻博士課程後期、経営工学専攻修士課程を新設。
1974 4月 海洋学研究科に海洋科学専攻修士課程を新設。
1974 4月 政治経済学部の政治学科を改組し、経営学科、政治学科(政治学、地方行政)課程を新設。
1974 4月 理学部の数学科(基礎数学、応用数学)専攻を改組し、数学科と改称。情報数理学科を新設。
1974 4月 医学部の医学科を伊勢原キャンパス(神奈川県伊勢原市)に開設。
1975 2月 東海大学医学部付属病院を開院。
ファイル:Tokai Univ Hospital.jpg
東海大学医学部付属病院
1975 4月 熊本キャンパス(熊本県熊本市東区)を開設。
1975 4月 工学研究科の金属材料工学専攻修士課程を金属材料工学専攻博士課程前期と改称。金属材料工学専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 学校法人東海大学 総合研究所機構(現学校法人東海大学総合研究機構)を開設。
1976 4月 文学研究科の文明研究専攻修士課程を文明研究専攻博士課程前期、日本文学専攻修士課程を日本文学専攻博士課程前期、広報学専攻修士課程を広報学専攻博士課程前期と改称。(文明研究、日本文学、広報学)専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 体育学研究科に体育学専攻修士課程を新設。
1976 4月 工学研究科の経営工学専攻修士課程を経営工学専攻博士課程前期と改称。経営工学専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 海洋学研究科の海洋科学専攻修士課程を海洋科学専攻博士課程前期と改称。海洋科学専攻博士課程後期を新設。
1976 5月 東海大学 海洋研究所西表分室 (現・学校法人東海大学沖縄地域研究センター)開設。
1977 4月 海洋学専攻科遠洋漁業専攻を海洋学専攻科海技専攻と改称。
1978 4月 教養学部の芸術学科産業芸術課程を芸術学科デザイン学課程と改称。
1978 10月 東海大学海洋調査実習船、2代「望星丸二世」が就航。
1979 4月 経済学研究科に応用経済学専攻修士課程を新設。
1979 4月 文学部に史学科考古学課程を新設。
1980 4月 医学研究科に(形態系、機能系、環境生態系、内科系、外科系)専攻博士課程を新設。
1980 4月 外国語教育センターを湘南校舎に開設。
1981 4月 経済学研究科の応用経済学専攻修士課程を応用経済学専攻博士課程前期と改称。応用経済学専攻博士課程後期を新設。
1981 10月 東海大学自然史博物館を開館。
1982 4月 建学40周年記念事業の一環として、東海大学嬬恋高原研修センター(研修厚生施設)を開設。
1982 4月 留学生教育センターを開設。留学生別科・日本語研修課程を別科・日本語研修課程と改称。
1982 8月 法学研究所を湘南キャンパスに開設。
1982 4月 文学部の史学科日本史課程を史学科日本史学専攻、史学科東洋史課程を史学科東洋史学専攻、史学科西洋史課程を史学科西洋史学専攻、史学科考古学課程を史学科考古学専攻と改称。
1982 4月 政治経済学部の経済学科を改組し、経済学科(経済学、数理経済)課程を新設。
1983 12月 東海大学医学部付属東京病院を開院。
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東海大学医学部付属東京病院
1984 4月 東海大学医学部付属大磯病院を開院。
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東海大学医学部付属大磯病院
1984 11月 学校法人東海大学 松前武道センターをオーストリアウィーンに開設。
1986 4月 法学部に法律学科を湘南キャンパスに新設。
1986 4月 東海大学平和戦略国際研究所を開設。
1986 11月 学校法人東海大学 宇宙情報センターを開設。
1987 4月 留学生教育センターに日本語教育学課程を新設。学生生活研究所と教育工学研究所を改組し、教育研究所を開設。
1988 4月 基礎社会科学研究所と法学研究所を合併し、社会科学研究所を開設。
1988 4月 東海大学松前重義記念館を開館。
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東海大学松前重義記念館
1990 4月 法学研究科に公法専攻修士課程、(経営法、国際法比較法)専攻修士課程を新設。
1991 2月 東海大学パシフィックセンターをアメリカ合衆国ハワイに開設。
1991 4月 開発工学部を沼津校舎に開設。情報通信工学科、素材工学科、生物工学科、医用生体工学科を新設。
1991 4月 課程資格教育センターを湘南キャンパスに開設。
1992 4月 産業科学研究所を総合科学技術研究所と改称。
1992 4月 建学50周年記念事業の一環として東海大学 山中湖セミナーハウス(研修厚生施設)を開設。
1993 4月 法学研究科に法律学専攻博士課程を新設。
1993 4月 海洋学研究科の海洋資源学専攻博士課程前期を水産学専攻博士課程前期、海洋資源学専攻博士課程後期を水産学専攻博士課程後期と改称。海洋生物科学専攻修士課程を新設。
1993 10月 東海大学海洋調査研修船、3代「望星丸」が就航。
1995 4月 開発工学研究科に(情報通信工学、素材工学、生物工学、医用生体工学)専攻修士課程を開設。
1995 4月 医学研究科に医科学専攻修士課程を新設。
1995 4月 健康科学部に(看護学科、社会福祉学科)を伊勢原校舎に開設。
1997 4月 海洋学専攻科海技専攻を乗船実習課程と改称。
1997 4月 文学部の文明学科(アジア、ヨーロッパ)専攻を改組し、文明学科と改称。
1997 4月 政治経済学部の政治学科(政治学、地方行政)課程、経済学科(経済学、数理経済)課程を改組し、政治学科、経済学科と改称。
1997 4月 海洋研究所、先端技術センターを開設。
1998 4月 学校法人東海大学 教育開発研究所を開設。
1998 4月 海洋学部の船舶工学科をマリンデザイン工学科と改称。
1999 4月 健康科学研究科に(看護学、保健福祉学)専攻修士課程を新設。
2000 4月 学校法人東海大学 現代文明論研究センター、エクステンションセンターを開設。
2000 4月 文学研究科の広報学専攻博士課程前期をコミュニケーション学専攻博士課程前期、広報学専攻博士課程後期をコミュニケーション学専攻博士課程後期と改称。
2000 4月 海洋学部の海洋工学科を地球環境工学科と改称。
2001 4月 ドクターヘリの試行開始。
2001 4月 文学部を改組し、(文明学科、アジア文明学科、ヨーロッパ文明学科、アメリカ文明学科、北欧学科、歴史学科日本史専攻、歴史学科東洋史専攻、歴史学科西洋史専攻、歴史学科考古学専攻、日本文学科、文芸創作学科、英語文化コミュニケーション学科、広報メディア学科、心理・社会学科)を設置。
2001 4月 教養学部の生活学科(生活科学、生活経済学)課程を改組し、人間環境学科(自然環境、社会環境)課程と改称。
2001 4月 電子情報学部を湘南キャンパスに開設。(情報科学科・情報メディア学科・経営システム工学科・コンピュータ応用工学科・エレクトロニクス学科・コミュニケーション工学科・電気電子工学科)を新設。
2001 4月 工学部を改組し、(生命化学科、応用化学科、応用理学科光工学専攻、応用理学科エネルギー工学専攻、材料科学科、建築学科、土木工学科、精密工学科、機械工学科、動力機械工学科、航空宇宙学科)を設置。
2001 4月 教育支援センター、文明研究所を改組し、総合教育センター、文明研究所と社会科学研究所と芸術研究所を統合し、新たな文明研究所、未来科学技術共同研究センター、糖鎖工学研究施設を湘南キャンパスに開設。
2002 3月 東海大学医学部付属八王子病院を開院。
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東海大学医学部付属八王子病院
2002 4月 理学研究科の数学専攻博士課程前期を数理科学専攻博士課程前期、数学専攻博士課程後期を数理科学専攻博士課程後期と改称。
2002 4月 第二工学部の電気工学科(電気工学と通信工学)専攻、建設工学科建築学専攻を改組し、(情報システム学科、建築デザイン学科)と改称。
2002 4月 海洋研究所、先端技術センターをフロンティアリサーチセンター、電子計算センターを改組し、総合情報センターを湘南キャンパスに開設。
2003 4月 海洋学部の航海工学科を改組し、航海工学科(航海、国際物流)専攻を新設。
2004 4月 実務法学研究科の実務法律学専攻を代々木キャンパスに開設。
2004 4月 学院法学研究科、(公法、経営法、国際法比較法)専攻修士課程を改組し、法律学専攻博士課程前期を新設。法律学専攻博士課程を法律学専攻博士課程後期と改称。
2004 4月 体育学部に競技スポーツ学科を新設。社会体育学科を改組し、(生涯スポーツ学科、スポーツ・レジャーマネジメント学科)を新設。
2004 4月 開発工学部に(素材工学科、物質化学科)を改称し、感性デザイン学科を新設。
2004 4月 海洋学部に海洋文明学科を新設。
2005 4月 東海大学、九州東海大学北海道東海大学の大学院を改組し、理工学系の博士課程後期を連合大学院に移行し開設。
2005 4月 理工学研究科の総合理工学専攻博士課程、地球環境科学研究科の地球環境科学専攻博士課程、生物科学研究科の生物科学専攻博士課程を新設。
2005 4月 理学研究科の数理科学専攻博士課程前期を数理科学専攻修士課程、物理学専攻博士課程前期を物理学専攻修士課程、化学専攻博士課程前期を化学専攻修士課程と改称。
2005 4月 工学研究科の(電気工学、電子工学)専攻博士課程前期を改組し、(情報理工学、電気電子システム工学、情報通信制御システム工学)専攻修士課程を新設。
2005 4月 応用理学専攻博士課程前期を応用理学専攻修士課程、光工学専攻博士課程前期を光工学専攻修士課程、工業化学専攻博士課程前期を工業化学専攻修士課程、金属材料工学専攻博士課程前期を金属材料工学専攻修士課程、建築学専攻博士課程前期を建築学専攻修士課程、土木工学専攻博士課程前期を土木工学専攻修士課程、機械工学専攻博士課程前期を機械工学専攻修士課程、航空宇宙学専攻博士課程前期を航空宇宙学専攻修士課程、経営工学専攻博士課程前期を経営工学専攻修士課程と改称。
2005 4月 海洋学研究科の海洋工学専攻博士課程前期を海洋工学専攻修士課程、水産学専攻博士課程前期を水産学専攻修士課程、海洋科学専攻博士課程前期を海洋科学専攻修士課程と改称。
2005 4月 医学研究科の(形態系、機能系、環境生態系、内科系、外科系)専攻博士課程を改組し、先端医科学専攻博士課程を新設。
2006 4月 電子情報学部を情報理工学部と改称。情報理工学部に(情報科学科、情報メディア学科、ソフトウェア開発工学科、経営システム工学科、コンピュータ応用工学科、情報通信電子工学科)を設置。
2006 4月 工学部に電気電子工学科を新設。応用理学科光工学専攻を光・画像工学科、応用理学科エネルギー工学専攻をエネルギー工学科と改称。航空宇宙学科を改組し、航空宇宙学科(航空宇宙学、航空操縦学)専攻を新設。
2006 4月 第二工学部を情報デザイン工学部と改称。情報デザイン工学部に(情報システム学科、建築デザイン学科)を新設。
2006 4月 海洋学部の地球環境工学科を環境情報工学科、海洋土木工学科を海洋建設工学科、水産学科水産資源開発課程を海洋生物学科、水産学科増殖課程を水産学科、航海工学科航海専攻を航海学科航海専攻、航海工学科国際物流専攻を航海学科国際物流専攻、マリンデザイン工学科を船舶海洋工学科と改称。
2006 4月 チャレンジセンターを開設。
2006 4月 九州沖縄農業研究センターを設置。
2007 4月 組込み技術研究科に組込み技術専攻を開設。
2007 4月 人間環境学研究科に人間環境学専攻修士課程を新設。
2007 4月 東海大学飛行訓練センターをアメリカ・ノースダコタ大学内に開設。
2008 4月 九州東海大学、北海道東海大学を改組し、東海大学へ移管。連合大学院を改組し、東海大学大学院へ移管。
2008 4月 理工学研究科総合理工学専攻博士課程を総合理工学研究科総合理工学専攻博士課程、地球環境科学研究科地球環境科学専攻博士課程を地球環境科学研究科地球環境科学専攻博士課程、生物科学研究科生物科学専攻博士課程を生物科学研究科生物科学専攻博士課程と改称。
2008 4月 芸術工学研究科に生活デザイン専攻修士課程を新設。
2008 4月 国際地域学研究科に国際地域学専攻修士課程を新設。
2008 4月 理工学研究科に(電子情報工学、環境生物科学)専攻修士課程を新設。
2008 4月 産業工学研究科に(生産工学、情報工学、社会開発工学)専攻修士課程を新設。
2008 4月 農学研究科に農学専攻修士課程を新設。
2008 4月 総合経営学部に(マネジメント学科)を熊本キャンパスに開設。
2008 4月 国際文化学部に(地域創造学科、国際コミュニケーション学科)を札幌キャンパスに開設。
2008 4月 情報通信学部に(情報メディア学科、組込みソフトウェア工学科、経営システム工学科、通信ネットワーク工学科)を高輪キャンパス(東京都港区)に開設。
2008 4月 芸術工学部に(くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科)を旭川キャンパス(北海道旭川市)に開設。
2008 4月 産業工学部に(環境保全学科、電子知能システム工学科、機械システム工学科、建築学科)を熊本キャンパスに開設。
2008 4月 生物理工学部に(生物工学科、海洋生物科学科、生体機能科学科)を札幌キャンパスに開設。
2008 4月 農学部に(応用植物学科、応用動物学科、バイオサイエンス学科)を阿蘇キャンパスに開設。
2008 4月 総合農学研究所を阿蘇キャンパスに開設。
2008 4月 北方生活研究所を旭川キャンパスに開設。
2008 4月 知的財産戦略本部、研究支援・知的財産本部と改称。
2008 4月 高輪教養教育センター、熊本教養教育センター、阿蘇教養教育センター、札幌教養教育センター、旭川教養教育センターを開設。
2008 4月 開発工学部沼津教養教育センターを東海大学沼津教養教育センターと改称。
2008 4月 海洋学部清水教養教育センターを東海大学清水教養教育センターと改称。
2008 4月 未来科学技術共同研究センターと海洋研究所フロンティアリサーチセンターを統合し、社会連携イノベーションセンターを湘南・清水キャンパスに開設。
2008 4月 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設を糖鎖科学研究所と改称。
2010 4月 観光学部の観光学科を湘南キャンパスに開設。
2010 4月 工学部に医用生体工学科を新設。
2010 4月 エネルギー工学科を原子力工学科と改称。
2010 4月 社会連携イノベーションセンターを沼津キャンパスに開設。
2010 7月 創造科学技術研究機構を湘南・伊勢原キャンパスに開設。
2011 4月 法人直轄機関だった総合科学技術研究所、海洋研究所の沖縄地域研究センターを東海大学に移管。
2011 4月 海洋学部に(環境社会学科、海洋地球科学科、航海工学科)と海洋フロンティア教育センターを新設。航海工学科(航海学、海洋機械工学)専攻を新設。
2012 3月 生物理工学部(3学科)の募集停止。
2012 3月 芸術工学部(くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科)の募集停止。
2012 3月 産業工学部(環境保全学科、電子知能システム学科、機械システム工学科、建築学科)の募集停止。
2012 3月 総合経営学部(マネジメント学科)の募集停止。
2012 3月 情報デザイン工学部(情報システム学科、建築デザイン学科)の募集停止。
2012 4月 情報通信学研究科に情報通信学専攻を開設。
2012 4月 生物学部に(生物学科、海洋生物科学科)を札幌キャンパスに開設。
2012 4月 国際文化学部にデザイン文化学科を増設。
2013 3月 芸術工学研究科の募集停止。
2013 4月 経営学部に(経営学科、観光ビジネス学科)を熊本キャンパスに開設。
2013 4月 基盤工学部に(電気電子情報工学科、医療福祉工学科)を熊本キャンパスに開設。
2013 4月 国際戦略本部の国際部、研究支援・知的財産本部を研究推進部と改称。
2013 5月 沼津教養教育センターを廃止。
2014 3月 文学研究科に観光学専攻修士課程を新設。
2014 4月 工学研究科に医用生体工学専攻修士課程を新設。
2014 4月 法人本部のヨーロッパ学術センター、パシフィックセンター、海外連絡事務所(ウィーンオフィス、ソウルオフィス、アセアンオフィス)を東海大学国際部に移管。
2014 4月 法人直轄機関だった出版会を東海大学に移管し、出版部と改称。
2014 4月 法人直轄機関だったエクステンションセンターを東海大学に移管。
2014 4月 To-Collabo推進室、一貫教育センターを湘南キャンパスに開設。
2014 4月 旭川教養教育センター、北方生活研究所を廃止。
2015 3月 海洋学研究科(海洋工学専攻、水産学専攻、海洋科学専攻、海洋生物科学専攻)の募集停止。
2015 4月 海洋学研究科に海洋学専攻修士課程(海洋人間圏分野、海洋生命圏分野、海洋地球圏分野)を設置。
2016 3月 国際地域学研究科の国際地域学専攻の募集停止。
2016 3月 工学研究科10専攻(情報理工学専攻、電気電子システム工学専攻、応用理学専攻、光工学専攻、工業化学専攻、金属材料工学専攻、建築学専攻、土木工学専攻、機械工学専攻、航空宇宙学専攻)の募集停止。
2016 4月 工学研究科が11専攻から5専攻(電気電子工学専攻、応用理化学専攻、建築土木工学専攻、機械工学専攻、医用生体工学専攻)へ改組。
2016 8月 東海大学イメージングセンターを開設[13][14]
2017 4月 湘南キャンパスに18号館(愛称=Science Plaza)、19号館(愛称=Techno Cube)を設置。
2017 4月 札幌キャンパスに新体育館「札幌校舎第一体育館」(愛称=「TOKAI ARENA」)を設置。
2017 4月 伊勢原キャンパスに「松前記念講堂」を設置。
2017 建学75周年を迎える。
2018 3月 文学部(アジア文明学科、ヨーロッパ文明学科、アメリカ文明学科、北欧学科、東洋史専攻、文芸創作学科、広報メディア学科、心理・社会学科)、健康科学部(看護学科、社会福祉学科)の募集停止。
2018 4月 文化社会学部(アジア学科、ヨーロッパ・アメリカ学科、北欧学科、文芸創作学科、広報メディア学科、心理・社会学科)、健康学部(健康マネジメント学科)を湘南キャンパスに開設予定。医学部に看護学科を伊勢原キャンパスに開設予定。

熊本地震の影響

2016年4月14日の熊本地震で東海大学は、熊本県内に在所する熊本キャンパス・阿蘇キャンパスでの授業などについて、4月17日から24日まで休講とする措置を執り[15]、その後、4月19日に熊本キャンパス・阿蘇キャンパスの休講期間について、熊本は5月15日まで[16]、阿蘇キャンパスは、6月30日までそれぞれ延長することを決定した[17]。2017年度まで、阿蘇キャンパスにある農学部・農学研究科の授業は、熊本キャンパスにて実施される。

また、東海大学阿蘇キャンパス付近に所在する学生アパートが、4月16日の本震で倒壊し、同大学に在籍する農学部生12名が一時、生き埋めになってしまい[18]、16日午前9時には全員が救助されたものの[19]、その後2名の死亡が確認された。また、南阿蘇では、別の学生アパートでも地震による倒壊により、東海大学農学部学生1名が死亡しており[20]、東海大学関係では3名が犠牲となった。

基礎データ

所在地

象徴

校旗

  • 校旗は、創立者・松前重義が、内村鑑三の思想的影響から「愛と正義」の精神を、自らの信条として、十字に象徴化したものである。松前重義は、「校旗の十字の白線は、横が愛、縦は正義を表す。愛と正義の交わるところに真理がある」と述べている。

校章

  • 学校法人東海大学及び、東海大学の校章は、文字の下に、波と翼がデザインされたものである。これは洋々とした大海と、それを俯瞰して、悠揚迫らず大きく翼を広げて飛翔するかもめを表している。

シンボルマーク

  • 学校法人東海大学及び、東海大学のシンボルマークとして、「T-ウェーブ」がある。このシンボルマークは、歴史の大きな流れの中に、行動する東海大学の新しき波を表し、心とものが豊に調和した総合文明の時代を開拓する、新しき波でもあります。更に、このマークは、「大洋」と「友愛」を象徴し、「天之蒼蒼、海之蒼波」(青々とした空、青々とした海の波)のような、未来に希望を託しています。形は、学校法人東海大学の「東海」の頭文字の「T」をあしらっている。

スクールカラー

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大学歌

  • 校旗讃賦
    • 作詞者:松前重義
  • 建学の歌
    • 作詞者:松前重義、作曲者:信時潔
  • 校歌
  • 応援歌
    • 作詞者:松前重義、作曲者:小山光男
  • 友情の歌
    • 作詞者:松前重義、作曲者:小山光男

応援歌

  • Tのテーマ
  • 東海マーチ
  • 燃えろ東海
  • 押せ押せ東海

組織

学部

国際文化学部

入学定員260名。

  • 地域創造学科
  • 国際コミュニケーション学科
  • デザイン文化学科
生物学部

入学定員140名。

情報通信学部

入学定員320名。

文学部

東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト[21](日本初の「パピルス文書修復師養成ワークショップ」等を催す)。東海大学古代エジプト及び中近東コレクション(略称AENET)[22]をオンラインで公開している。

学生と教員とのトーク番組『東海BOOK CAFE』[23]を放送している。

入学定員930名。

文化社会学部(2018年度開設)

入学定員450名。

  • アジア学科
  • ヨーロッパ・アメリカ学科
  • 北欧学科
  • 文芸創作学科
  • 広報メディア学科
  • 心理・社会学科
観光学部

湘南キャンパス1年次、代々木キャンパス2~4年次である。

入学定員200名。

政治経済学部

自治体インターンシップ等の授業を開講している[24]

入学定員450名。

法学部

1986年4月、法学部は湘南校舎に開設された。1982年8月、法学部の前身となる法学研究所が霞が関の東海大学校友会館に開設された。

法学研究所は、法学部の母体として本格的な研究活動をし、法学部開設を達成した後の1988年3月に、法学研究所は、社会科学研究所と統合された[25]

法学部開設2年後の1988年度からはNTTからの推薦による留学生[26]を迎え入れていた。

法律キャリア・プランニング等を通し、キャリア形成をしている[27]

入学定員300名。

教養学部

文部科学省の教育GPで採択されたSOHUMプログラムに取り組んでいる。

芸術学科音楽学課程では、2004年度より東京交響楽団と提携している[28]

入学定員330名。

  • 人間環境学科
    • 自然環境課程
    • 社会環境課程
  • 芸術学科
    • 音楽学課程
    • 美術学課程
    • デザイン学課程
  • 国際学科
体育学部

国内外屈指の充実したスポーツ施設・設備を有する[29]

体育関係の指導者の養成を目的[30]とし、「“科学する体育”」[31]を目指し、創設された。

1968年4月、武道学科は、「わが国で生れ、わが国民の中で育ってきた武道は、その底に流れているものについては時代を超越して大きく評価されるべきものが数多くあり、この武道を正しく認識し、理解した堅実にして豊かな人間性は、現代社会が要望している人間像の一つである」とし、武道の発展とその指導者の養成を目的に創設された[32]

入学定員440名。

理学部

総合大学のメリットを生かし、最先端の技術を教育の場へ応用している[33]

著名教員としては2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊がいた。

入学定員320名。

情報理工学部

入学定員200名。

工学部

1955年の「原子力基本法」成立を主導した松前重義博士は「56年に工学部応用理学科原子力工学専攻を設置し、日本で初めて原子力教育に着手」[34]した。

原子力工学の技術者を養成している。

入学定員1,460名。

健康学部(2018年度開設)

入学定員200名。

  • 健康マネジメント科
医学部

入学定員118名。

健康科学部(2018年度より募集停止)

入学定員160名。

海洋学部

2005年、日本郵船東京海洋大学海洋工学部と東海大学海洋学部を対象として海運実務に関わる連続講義を開催した[35]

2006年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2006年から2年間)6件のうち、2件は海洋学部所属研究者が獲得した(他4件は神戸大学等)[36]。なお、このとき、東海大学寺尾教授に助成した「波浪推進を用いた実海域走行試験」の成功に基づき、世界で初めて実用化された波浪推進船[37]が実用化された[38]。海洋冒険家堀江謙一はこの波浪推進船に乗り、約6000kmある紀伊水道 - ハワイ間の世界初の航海に挑戦し、無事成功した。

2009年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2009年から3年間)9件のうち、海洋学部所属研究者が1件獲得した(他8件は東京工業大学等)[39]

2014年10月より、海洋学部学生は日本郵船が運営する「日本郵船歴史博物館」と「日本郵船氷川丸」の入場料無料化対象校である[40]宮内庁より清水分館(現・清水図書館)へ生物学御研究所編『相模湾産蛇尾類』『相模湾産海蜘蛛類』の2冊を寄贈されている[41]

入学定員530名。

  • 海洋文明学科
  • 環境社会学科
  • 海洋地球科学科
  • 水産学科
    • 生物生産学専攻
    • 食品科学専攻
  • 海洋生物学科
  • 航海工学科
    • 航海学専攻
    • 海洋機械工学専攻
経営学部

入学定員230名。

基盤工学部

入学定員140名。

農学部

入学定員230名。

大学院

  • 文学研究科(博士課程〈前期・後期〉)
    • 文明研究専攻
    • 史学専攻
    • 日本文学専攻
    • 英文学専攻
    • コミュニケーション学専攻
    • 観光学専攻
  • 理学研究科(修士課程)
    • 数理科学専攻
    • 物理学専攻
    • 化学専攻
  • 工学研究科(修士課程)
    • 電気電子工学専攻
    • 応用理化学専攻
    • 建築土木工学専攻
    • 機械工学専攻
    • 医用生体工学専攻
  • 医学研究科
    • 先端医科学専攻(博士課程)
    • 医科学専攻(修士課程)

課程

  • 別科・日本語研修課程
  • 乗船実習課程

設置機関

研究機構
研究機構一覧 拠点
創造科学技術研究機構[2] 湘南キャンパス
研究所
研究所一覧 拠点
文明研究所 湘南キャンパス
海洋研究所[3] 清水キャンパス
総合医学研究所[4] 伊勢原キャンパス
先進生命科学研究所 湘南キャンパス
スポーツ医科学研究所[5] 湘南キャンパス
総合農学研究所 阿蘇キャンパス
総合科学技術研究所[6] 湘南キャンパス
総合社会科学研究所 湘南キャンパス
平和戦略国際研究所 湘南キャンパス
研究センター
研究センター一覧 拠点
教育開発研究センター 湘南キャンパス
沖縄地域研究センター[7] 沖縄県
情報技術センター[8][42] 代々木キャンパス
宇宙情報センター 熊本キャンパス
マイクロ・ナノ研究開発センター 湘南キャンパス
教育センター
教育センター一覧 拠点
現代文明論研究機構 湘南キャンパス
現代教養センター[9] 湘南キャンパス
国際教育センター[10] 湘南キャンパス
情報教育センター 湘南キャンパス
課程資格教育センター[11] 湘南キャンパス
高輪教養教育センター 高輪キャンパス
清水教養教育センター 清水キャンパス
熊本教養教育センター 熊本キャンパス
阿蘇教養教育センター 阿蘇キャンパス
札幌教養教育センター 札幌キャンパス
海洋フロンティア教育センター 清水キャンパス
社会教育センター 清水キャンパス
教育支援組織
教育支援組織一覧 拠点
教育支援センター 湘南キャンパス
一貫教育センター 湘南キャンパス
総合情報センター 湘南キャンパス
キャリア就職センター 湘南キャンパス
放射線管理センター 湘南キャンパス
スポーツ教育センター 湘南キャンパス
健康推進センター 湘南キャンパス
医学部付属病院
医学部付属病院一覧 拠点
東海大学医学部付属病院 伊勢原キャンパス
東海大学医学部付属東京病院 東京都
東海大学医学部付属大磯病院 神奈川県
東海大学医学部付属八王子病院 東京都
海外拠点
グローバル推進本部一覧 拠点
東海大学ヨーロッパ学術センター  デンマークコペンハーゲン郊外)
東海大学パシフィックセンター[12] アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国ハワイ大学ウエストオアフ校内)
海外連絡事務所 ウィーンオフィス[13]  オーストリアウィーン市松前武道センター内)
海外連絡事務所 ソウルオフィス 大韓民国の旗 韓国漢陽大学内)
海外連絡事務所 アセアンオフィス バンコク事務所( タイ王国の旗 タイバンコク市内)
海外連絡事務所 アセアンオフィス[14] ラカバン事務所( タイ王国の旗 タイモンクット王工科大学ラートクラバン校内)
厚生施設
厚生施設一覧 拠点
東海大学嬬恋高原研修センター[15] 群馬県
東海大学山中湖セミナーハウス[16] 山梨県
東海大学三保研修館 静岡県
東海大学校友会館[17] 東京都
東海大学松前会館 神奈川県
東海大学国際友好会館 神奈川県
東海大学国際交流会館 北海道
東海大学銀嶺荘 北海道
東海大学白馬山荘 長野県
実習施設
実習施設一覧 拠点
東海大学三保マリンスポーツ 清水キャンパス
海洋学部博物館
博物館一覧 拠点
海洋科学博物館[18] 清水キャンパス
自然史博物館[19] 清水キャンパス
海洋調査研修船
研修船一覧 拠点
望星丸 清水キャンパス
記念館
記念館一覧 拠点
東海大学松前記念館 湘南キャンパス
東海大学松前重義記念館 熊本県
野球場
野球場一覧 拠点
東海大学松前球場 静岡県
生涯学習
生涯学習一覧 拠点
地域連携センター 神奈川県
出版
出版一覧 拠点
東海大学出版部 神奈川県
附属図書館
図書館一覧 拠点
中央図書館 (松前・篠原文庫)[20] 湘南キャンパス
11号館図書館 湘南キャンパス
12号館図書館 湘南キャンパス
13号館図書館 湘南キャンパス
代々木図書館 代々木キャンパス
高輪図書館 高輪キャンパス
清水図書館 清水キャンパス
伊勢原図書館 伊勢原キャンパス
熊本図書館 熊本キャンパス
阿蘇図書館 阿蘇キャンパス
札幌図書館 札幌キャンパス
実験所
実験所一覧 拠点
北海道臨海実験所 寿都町・留萌市
折戸臨海実験所 清水キャンパス
農場
農場一覧 拠点
バイオ試験農場 夕張市
農学部農場 阿蘇キャンパス
法人直轄機関
法人直轄機関一覧 拠点
望星学塾[21] 東京都
東海大学学園史資料センター[22] 湘南キャンパス
ホテル
ホテル一覧 拠点 備考
ホテルボーセイ[23]  オーストリア 学校法人が経営しているホテルである。オーストリアでは、四ツ星ホテルとして認定されている。

研究

21世紀COEプログラム

  • 1件採択
  • 2002年
生命科学
ヒト複合形質の遺伝要因とその制御分子探索

文部科学省 助成事業

教育

産学官連携

ファイル:Aso no tamashii.JPG
産学官連携より開発

文部科学省が、2003年度分より「大学等における産学官連携」について公表するようになる。

1994年から2004年までの特許出願件数は、1位東海大学519件、2位日本大学390件、3位早稲田大学358件、4位東京工業大学338件、5位名古屋大学324件であった[78]

2004年までの大学発起業件数は、1位早稲田大学65件、2位大阪大学46件、3位慶應義塾大学43件、4位京都大学37件、25位東海大学10件であった[79]

年表

産学官連携の実績
2003 共同研究・受託研究件数実績 15位(私立大学:3位 278件)[80]。特許出願件数実績 12位(私立大学:4位 57件)[81]
2004 共同研究・受託研究件数実績 16位(私立大学:3位 302件)[82]。共同研究・受託研究合計実績(研究費別・合算値) 18位(私立大学:3位 1,237,549(千円))。特許出願件数実績 18位(私立大学:6位 84件)[82]
2005 共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学:3位 333件)[83]。共同研究・受託研究合計実績(研究費別・合算値) 27位(私立大学:5位 1,128,945(千円))[83]
2006 共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学:3位 365件)[84]。共同研究・受託研究合計実績(研究費別・合算値) 29位(私立大学:5位 1,149,031(千円))[84]。特許権実施等件数 12位(私立大学:2位 42件)[84]
2007 受託研究実績(件数別) 10位(私立大学:3位 309件)[85]。受託研究実績(研究費別) 23位(私立大学:4位 1,194,544(千円))[85]。特許権出願件数(国内外国分を含む) 10位(私立大学:2位 239件)[85]。特許権実施等件数 7位(私立大学:3位 129件)[85]
2008 共同研究実績(中小企業対象) 10位(私立大学:3位 121,953(千円))[86]。共同研究実績(外国企業対象) 16位(私立大学:3位 7,150(千円))[86]。受託研究実績(件数別) 11位(私立大学:4位 305件)[86]。受託研究実績(研究費別) 27位(私立大学:4位 1,095,080(千円))[86]。特許権実施等件数 12位(私立大学:3位 120件)[86]
2009 民間企業との共同研究実績(件数別) 30位(私立大学:3位 142件))[87]。共同研究実績(中小企業対象) 28位(私立大学:4位 45,909(千円) 65件)[87]。民間企業との受託研究実績(件数別) 4位(私立大学:4位 148件)[87]。民間企業との受託研究実績(研究費別) 13位(私立大学:7位 162,253(千円))[87]。特許権実施等件数 12位(私立大学:3位 111件)[87]
2010 共同研究実績(中小企業対象) 18位(私立大学:3位 60,502(千円) 43件)[88]。民間企業との受託研究実績(件数別) 9位(私立大学:8位 102件)[88]。民間企業との受託研究実績(研究費別) 28位(私立大学:14位 86,747(千円))[88]。特許権実施等件数 12位(私立大学:3位 112件)[88]
2011 中小企業との共同研究に伴う研究費受入額 16位(私立大学:3位 65,900(千円) 45件)[89]。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学:7位 107件)[89]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 20位(私立大学:12位 110,446(千円))[89]。特許権実施等件数(外国分を含む) 19位(私立大学:4位  72件)[89]
2012 外国企業との共同研究に伴う研究費 21位(私立大学:4位 6,037(千円) 1件)[90]。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学:7位 131件)[90]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 14位(私立大学:8位 181,868(千円))[90]。特許権実施等件数(外国分を含む) 25位(私立大学:6位 69件)[90]
2013 民間企業からの受託研究実施件数 9位(私立大学:7位 113件)[91]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 18位(私立大学:10位 120,179(千円))[91]。特許権実施等件数(外国分を含む) 28位(私立大学:9位 60件)[91]
2014 平成21年度から平成26年度において、研究費受入額の平均伸び率が大きい機関(※平成21年度から平成26年度において、共同研究実施件数が各年度100件以上の機関を対象) 2位(私立大学:1位 約15.6%増の伸び率)[92]。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・研究費受入額 19位(私立大学:5位 173,965(千円))[92]。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・実施件数 21位(私立大学:6位 96件)[92]。民間企業からの受託研究実施件数 11位(私立大学:8位 112件)[92]。民間企業からの受託研究費受入額 17位(私立大学:9位 154,957(千円))[92]。特許権実施等件数(外国分を含む) 30位(私立大学:9位 71件)[92]

大学知的財産本部整備事業

2003年 東海大学は、文部科学省大学知的財産本部整備事業の対象大学に採択される。

承認TLO

2008年 東海大学産官学連携センターは、法律に基づいて承認を受けた技術移転機関(承認TLO)となる。

ランキング

世界大学ランキング

  • 2006年度、英国「タイムズ」紙が発行する別冊「THES」が2006年の世界大学ランキングを発表し、2006年度時点では日本の私立大学第3位の評価を受けていた。当時、ベスト500にランキングされた日本の大学は33校(国公立大学26校/私立大学7校)で、東海大学は322位であった。
  • 大学の規模が大きく、学術研究機関として評価されていることから、「2013 edition of the QS.com Asian University Rankings」によると、東海大学は、第142位のランキングを記録している[93]。文系分野も高い評価を得ている[94]。また、中国等のアジア圏でも話題となっている。国際共著率に着目をすれば、中国との共同研究が、10パーセント台となっている。
  • 卒業生の就業力ランキングについては、QS Graduate Employability Rankings 2016にて、総合部門で世界トップ200[95]にランクインし、キャンパスにおける企業の採用活動状況では、世界第11位[95]となる。
  • The Times Higher Education Asia University Rankings 2016では191–200位となる[96]
  • QS World University Rankings by Region 2016では231-240位となる[96]
  • QS世界大学ランキング2016/2017では701+位[97]となる。
  • 東海大学の広報による2016年9月7日報道では[98]
ランキングされた916校のうち日本の大学は39校、私立大学でランクインしたのは早稲田大学、慶應義塾大学、青山学院大学、同志社大学、立命館大学、東京理科大学と本学の計7校という結果でした。

となっている。

  • イギリスの大学評価機関(QS)が毎年公表している世界大学ランキングにおいて、本学がランクインしている[99]。このランキングは、大学ごとに「研究者からの評価」「学生1人あたりの教員数」「外国人教員比率」「留学生比率」「教員1人あたりの論文引用数」などの基準で評価した総合点を算出し、ランキング形式で発表された。今回QS社が集計したデータは10万件以上となり、そのデータに基づき、実際にランキングされた大学は1,000校となっている。
ランキングされた1,000校のうち日本の大学は43校、私立大学でランクインしたのは慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、青山学院大学、同志社大学、明治大学、立命館大学と本学の計9校という結果でした。

となっている。

  • 毎年注目を集める英国の「Times Higher Education : THE」による世界大学ランキングで本学がランクインしている[100]。THEの世界ランキングは「教育」、「研究」、「知識移転」、「国際的視野」などの面で厳しい基準が課され、一方のQSは、世界の大学を「研究者からの評価」「企業による評判」「学生1人あたりの教員数」「外国人教員比率」「留学生比率」「教員1人あたりの論文引用数」の総合点を算出し、ランキング形式で発表された。
6月に発表された「Quacquarelli Symonds : QS」と双方の世界大学ランキング最新版において、日本の私立大学では、慶應義塾大学、早稲田大学、東京理科大学、上智大学、明治大学、立命館大学、同志社大学と本学の8校がランクインしました。

となっている。

  • 毎年注目を集める英国の「Times Higher Education : THE」による世界大学ランキングの「Clinical, pre-clinical & health subject ranking」(医療分野別ランキング)で本学が401-500位にランクインしている[101]。今回発表された2018年度版でランキングされた500校の内、日本の大学でランクインしたのは計26校(私立大学は6校)。THEの世界ランキングは「教育」、「研究」、「知識移転」、「国際的視野」などの面で厳しい基準が課され、ランキング形式で発表された。
本学の国内順位は14位、私立大学の中では4位でした。

となっている。

国内ランキング

  • 株式会社リクルートの「高校生に聞いた大学ブランドランキング」では、東海大学は関東エリアにおいて「志願度」全体17位、男子19位、理系18位となっており、「順位を上げた大学(5ランク以上)」[102]と報道された。知名度では、男子15位、理系15位となっている[103]
  • 大学ランキング2017年版 (AERAムック)採用ランキングによると、東海大学は自衛官3位(警察官3位、消防士7位)である。
  • 大学ランキング2017年版 (AERAムック)によると、東海大学は、中学校教員採用数7位、高校教員採用数18位、大学図書館ランキング蔵書冊数17位(2,602,770冊)、女子学生ランキング(女子学生数)16位(7,757人)、外国人留学生ランキング(学部)17位、女性教員ランキング3位、外国人教員ランキング18位、技術士合格者数23位、一級建築士合格者数25位、インターンシップ参加学生総数206人となっている。さらに、論文引用度指数ランキング(トムソン・ロイター)他機関との共同研究による引用獲得率 9位、研究業績ランキング(エルゼビア)掲載論文(2011-2015年)総論文数 31位となっている。募集力ランキングとしては、志願者の推移(2015年。2011年との比較)総志願者の増加数 7位 14,590人の増加となった。

学生生活

海外研修航海

海外研修航海は、大学が所有する海洋調査研修船「望星丸」(遠洋/国際航海旅客船・国際総トン数2174トン)[104]で、諸外国を訪問する本学独自の教育プログラムである。東海大学の海洋調査研修船「望星丸」で体験する、1カ月以上におよぶ、船上生活と諸外国への訪問をしている。国際交流や外洋航海、船上生活を通じて、研修学生に、異文化理解や環境保護、協調性の大切さなどを、実践的に学ばせることを目的としている。

東海大学、東海大学短期大学部、東海大学医療技術短期大学、東海大学福岡短期大学の在学生を対象に参加者を募集し、書類・面接選考を経て、研修学生を決定している。1996年に実施した世界一周研修航海(第28回)を含め、訪問地はハワイやオーストラリア、上海、南太平洋の島々など68カ所にのぼり、現地の大学や公的機関などと共に交流を重ねている。船上生活では、語学研修や訪問地研究、各種クラブ活動なども行ってる。

海外研修航海は、諸外国の文化や社会事情に触れて国際的な視野を広げ、見渡す限りの海原で刻一刻と変化する自然環境と向き合い、船内という限られた生活環境で、豊かな人間性を培うことで、学生一人ひとりが、人生観と世界観の確立を目指す、本学建学の精神を具現化する教育活動である。

部活動・クラブ活動・サークル活動

  • 学術調査
探検研究会(のち改称し、探検会となる)[105]
1963年(昭和38年)4月、探検研究会は西部ネパールへ学術調査(本学初の海外学術調査 隊長長澤和俊講師)をした。カルカッタカトマンズ・テイクニア・チサパニ・ドッウル・ジュムラ・シンジヤなどの地域を約半年間にかけて調査する。調査対象は、12世紀から15世紀にかけて存在したマッラ朝の遺跡・文献・民俗・地質などである。帰国後、FM東海でその成果を放送し、デパートで展覧会を催した。1964年、中部ネパール探検調査、1965年ソロモン群島探検調査、1967年ネパール地域調査、1968年マリアナ・パラオ諸島の学術調査、1968年南米の横断踏査、1970年中部ミクロネシア調査、1978年西イリアン学術調査などを行ってきた。
  • 山岳部
山岳部「k2登山隊」が、世界第2の高峰、k2の登頂を達成した。スポーツ医科学研究所での高地トレーニングや情報技術センターからの気象データの提供など、大学の総合力を集結し、アタックに成功しました。世界最年少と日本人女性初という記録も残した。
  • 体育会自動車部[106]
1971年(昭和46年)8月、ユーラシア大陸各国の郊外の実態と公害対策の実情調査(隊長高本助手)をした。ソ連ナホトカ・フィンランド・スウェーデン・ノルウェー・デンマーク・西ドイツ・オランダ・ベルギー・フランス・イギリス・スペイン・イタリア・スイス・オーストリア・ハンガリー・ユーゴスラヴィア・ギリシア・ブルガリア・トルコ・イラン・アフガニスタン・パキスタン・ミャンマー・タイ・シンガポールの二五か国を走破し、各国の公害調査をした。
  • 学生会議等
日米学生会議、日露青年交流、日中青年交流事業への支援を行う[107]。日ロ学生フォーラム(東海大学と極東連邦大学の主催)、ユーラシア学生フォーラム(東海大学と日露青年交流センター、ロシア・ウラジオストクにある極東連邦大学との共催)[108]

スポーツ

硬式野球部

陸上競技部

出雲駅伝での主な記録(2018年現在)
  • 優勝回数:4回(第17回-第19回、第29回)
  • シード権獲得回数:5回(第17回-第19回、第28回-第29回)
  • 区間賞獲得数:18個
  • 連続区間賞獲得年数:4年連続(第17回-第20回)、2年連続(第28-第29回)
全日本大学駅伝での主な記録(2018年現在)
  • 優勝回数:1回(第35回)
  • シード権獲得回数:9回(第9回、第15回、第22回、第35回、第39回、第42回、第46回-第47回、第49回)
  • 区間賞獲得数:4個
  • 連続区間賞獲得年数:2年連続(第48回-第49回)
箱根駅伝での主な記録(2018年現在)
  • 往路優勝回数:1回(第81回)
  • シード権獲得回数:30回(第50回-第51回、第53回-第54回、第56回、第59回-第60回、第62回-第68回、第70回-第73回、第75回-第76回、第79回-第83回、第87回、第91回-第94回)
  • 区間賞獲得数:12個
  • 連続区間賞獲得年数:6年連続(第79回-第84回)

サッカー部

柔道部

バレーボール部

男子バスケットボール部

ラグビーフットボール部

ファイル:Tokai University Rugby Football Club Players.JPG
観客席のファンに挨拶をする選手達

アメリカンフットボール部

  • 愛称はトライトンズ。
  • 関東選手権準優勝4回。2016年、2部リーグAブロックで優勝。1部リーグBIG8へ昇格した。

学園祭

学園祭は、毎年各キャンパスで行われている。縁の深い鉄舟寺にて採火された火を「建学の火」として、各キャンパスにシンボルの灯火として運んでいる。 「建学の火」は、湘南キャンパスの建学祭の開祭式で聖火のように燈される。

採火式は、東海大学の前身である航空科学専門学校が、現在の静岡市清水区三保に開校した当時、この鉄舟寺に学生寮があったことから始まっている。

  • 建学祭 1955年より代々木キャンパスで始まり、現在は毎年秋に行われる湘南キャンパスでの学園祭であり、最終日には花火が打ち上げられる。東海大学の建学記念日は11月1日。コンサートやダンスや野外ライブなども開催され、毎年建学祭のテーマを設定して開催している。
  • 代々木建学祭 代々木キャンパスで毎年行われている学園祭である。
  • 高輪祭 2009年度から高輪キャンパスで毎年行われている学園祭である。
  • 伊勢原祭 伊勢原キャンパスで毎年行われている学園祭である。
  • 海洋祭 清水キャンパスで毎年行われている学園祭である。
  • 東熊祭 熊本キャンパスで毎年行われている学園祭である。
  • 数鹿流祭 阿蘇キャンパスで毎年行われている学園祭である。

湘南フィルムフェスティバル

湘南フィルムフェスティバルは、映画監督などを招き講演会や座談会とあわせ上映会を行っている。 湘南キャンパスを文化の発信地にしようと2001年より開催されている映画祭の一つである。

奨学金

入学出願時に申請出来る奨学金

  • 一般入学試験成績優秀者奨学金

入学前予約型給付奨学金

  • 学修サポート給付型奨学金[109]

入学後に公募される奨学金

  • 「松前重義記念基金」学部奨学金
  • 「松前重義記念基金」自己研鑚奨学金
  • 「松前重義記念基金」建学記念奨学金(建学記念論文)
  • 勤労奨学金
  • 応急奨学金
  • 東海大学後援会(校友会)奨学金
  • 医学部奨学金
  • 医学部奨学金(ひまわり)
  • 医学部特別貸与奨学金
  • 佐藤兼蔵貸与奨学金(医学部・健康科学部)
  • 望星奨学金(健康科学部看護学科)

大学が指定する者に与える奨学金

  • キャンパス間留学奨学金
  • 国際交流奨学金
  • 留学生特別奨学金
  • 「松前重義記念基金」松前重義留学生奨学金
  • 航空操縦学専攻留学奨学金(工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻)
  • スポーツ奨学金
  • 留学生奨学金
  • 大学院奨学金
  • 「松前重義記念基金河上益夫・内田荘祐奨学金」(工学部材料科学科)

その他の奨学金

  • 東海大学・ANA 航空操縦士養成貸与奨学金(工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻)
  • 佐藤兼蔵研究奨励奨学金

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 東海大学同窓会は、地区別・専攻別・海外支部などを擁し、卒業者数も圧倒する。
  • 現役学生の保護者を会員とする東海大学後援会も設けられ、卒業後の保護者を対象とする白鴎会などがある。これらを合わせて、東海大学校友会と称している。
  • 霞が関ビル35階に東海大学校友会館があり、レストラン・婚礼式場・大小宴会場・会議室が、設置されている。

大学関係者一覧

キャンパス

湘南キャンパス

学部
  • 文学部
  • 文化社会学部(2018年度開設)
  • 法学部
  • 政治経済学部
  • 教養学部
  • 体育学部
  • 情報理工学部
  • 理学部
  • 工学部(医用生体工学科1~2年次)
  • 健康学部(2018年度開設)
  • 観光学部(1年次)
研究科
  • 総合理工学研究科
  • 地球環境科学研究科
  • 生物科学研究科
  • 文学研究科
  • 政治学研究科
  • 経済学研究科
  • 法学研究科
  • 人間環境学研究科
  • 芸術学研究科
  • 体育学研究科
  • 理学研究科
  • 工学研究科
課程
  • 別科日本語研修課程
交通アクセス
環境
  • 東海大学のメインキャンパスで、陸上競技場・野球場・テニスコート・屋内プール・サッカー場・ラグビー場・アメフト場など、多くのスポーツ施設が集まる。
  • 建設は、1962年より開始され、グランドデザインおよび初期の校舎設計は、同大学教授でもあった建築家山田守が行った。なお、これらは、DOCOMOMO135選に選定されている。
  • 湘南キャンパスは、ISO140012003年に取得。
  • 湘南キャンパス内にあるドトールコーヒーショップを英語化した[110]
  • 湘南キャンパスは、日本の大学の中でも有数の敷地を誇り、キャンパス内東西南北の移動にも10~15分程度の時間を要するが、学生生活、研究生活には良好な環境である。
  • Google ストリートビューで湘南キャンパス敷地内の風景を見ることが出来る。

代々木キャンパス

学部
  • 観光学部(2~4年次)
交通アクセス
環境
  • 大学本部は、このキャンパスにある。
  • 東海大学の校歌は、この代々木をベースにしている。
  • 初期のFM東海の放送を行ったX字型(2号館)が敷地中央にある。
  • キャンパスは、渋谷区富ヶ谷の名教学園敷地を購入した。
  • 1955年から7年間にわたり、同大学の教授でもあった建築家山田守の設計によって1~5号館までの5つの校舎を完成させている。
  • 手狭になった為教養部を現相模高校敷地に移転。更に湘南キャンパスに移転した。
  • メインキャンパスが、湘南キャンパスに移転後も1980年代までは、工学部の7学科の4年生は、代々木キャンパスが所属キャンパスで、実際に一部の講義が、代々木で行われるとともに研究室も一部は代々木キャンパスにあった。その為、学生は、代々木と湘南の両キャンパスに通学していた。また、第二工学部(後、情報デザイン工学部)も2011年度まであった。

高輪キャンパス

学部
  • 情報通信学部
研究科
  • 情報通信学研究科
交通アクセス
環境
  • 産学連携型教育で実践的に学ぶことが出来る。

清水キャンパス

学部
  • 海洋学部
研究科
  • 海洋学研究科
課程
  • 乗船実習課程
交通アクセス
  • JR東海 JT 東海道本線清水駅」から、『東海大学三保水族館行き』、『三保車庫行き』または『折戸車庫行き』バス(約20分)で「東海大学・海技短大前」下車、徒歩約2分。
環境
  • 東海大学が設置された最初のキャンパスである。
  • 1961年、東京商船大学清水分校(現在の東京海洋大学)が、東京へ移転したのを機に跡地を譲受し[111]、清水キャンパスを開設した。
  • 同じキャンパス内にある東海大学海洋研究所傘下には、(地震予知研究センター、海洋生物センター、水族生態研究センター)を配置し、海洋調査研修船「望星丸」、小型船舶調査船、臨海実験所、各種実験場を擁して研究活動を展開している。
  • 本学施設として東海大学社会教育センターを構成する東海大学海洋科学博物館・東海大学自然史博物館が、清水区三保に所在している。
  • 東海大学沖縄地域研究センターが、沖縄県八重山郡竹富町に拠点を構えている。
  • 大学・学部教育を中心に海洋科学分野の研究機関として全国有数の陣容となっている。

伊勢原キャンパス

ファイル:Tokai Univ Hospital.jpg
伊勢原キャンパス
学部
  • 医学部
  • 健康科学部(2018年度より募集停止)
  • 工学部(医用生体工学科3~4年次)
研究科
  • 医学研究科
  • 健康科学研究科
  • 工学研究科
交通アクセス
環境

熊本キャンパス

学部
  • 経営学部
  • 基盤工学部
  • 農学部
交通アクセス
環境
  • カフェテリアや人工芝のサッカー場がある。

阿蘇キャンパス

学部
  • 農学部
研究科
  • 農学研究科
交通アクセス
環境
  • 阿蘇くじゅう国立公園」内にキャンパスがある。
  • 阿蘇外輪山の一角にある。
  • 牧場・農場・動物舎・果樹園・農産加工場・バイオテクノロジーセンターを併設している。

札幌キャンパス

学部
  • 国際文化学部
  • 生物学部
交通アクセス
環境
  • ラベンダー畑を見ることが出来る。
  • 最先端の教育・研究施設を備えている。

対外関係

行政機関・県

  • 2018年1月 環境省熊本県とともに、「阿蘇地域の創造的復興に向けた地域循環共生圏の構築に関する協定」を締結。

都道府県

  • 2008年 静岡県静岡大学浜松医科大学静岡県立大学静岡文化芸術大学常葉大学とともに、静岡県内の防災に関する協定(しずおか防災コンソーシアム)を締結。
  • 2012年11月 静岡県と「研究分野における連携協定」を締結。
  • 2012年10月 山梨県と「学生U・Iターン就職促進協定」を締結。
  • 2014年10月 新潟県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2015年1月 神奈川県と「包括連携協定」を締結。
  • 2015年1月 石川県と「県内就職支援に関する協定」を締結。
  • 2015年8月 山形県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2015年11月 熊本県と「学生の就職支援に関する協定」を締結。
  • 2016年3月 香川県と「就職支援に関する協定」を締結。
  • 2016年3月 静岡県と「就職支援協定」を締結。
  • 2016年11月 福岡県専修大学立命館大学神戸学院大学とともに、「就職促進連携協定」を締結。
  • 2017年1月 北海道と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年1月 長野県と「学生Uターン就職促進協定」を締結。
  • 2017年3月 秋田県と「学生Aターン就職促進協定」を締結。
  • 2017年5月 大阪府と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年6月 岐阜県と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年7月 栃木県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年12月 山口県と「学生Uターン就職促進に関する協定」を締結。

市区町村

  • 1983年1月 神奈川県秦野市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。
  • 1986年 神奈川県平塚市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。
  • 2003年10月 沖縄県八重山郡竹富町と、教育・研究を目的とした交流協定を締結。
  • 2006年 愛媛県西条市と、教育・研究の拡充と地域活性化を目的に教育・研究交流協定を締結。
  • 2008年4月 熊本県合志市と、総合交流協定を締結。
  • 2008年9月 神奈川県伊勢原市と、「包括的な提携に関する協定」を締結。
  • 2008年12月 熊本県阿蘇市と、地域農業振興・発展に関する相互協力協定を締結。
  • 2010年6月 北海道根室市と、海洋学部が相互協力協定を締結。
  • 2010年12月 長野県茅野市と、包括的な提携に関する協定を締結。
  • 2010年12月 石川県能登町と、包括的な提携に関する協定を締結。
  • 2012年3月 神奈川県大磯町と、「包括的な提携事業に関する協定書」を締結。
  • 2013年4月 群馬県嬬恋村と、包括的連携協力に関する協定を締結。
  • 2014年5月 東京都港区と「連携協力に関する基本協定」を締結。
  • 2014年5月 沖縄県石垣市と、「包括的な提携に関する協定書」を締結。
  • 2014年6月 北海道旭川市と、「包括連携に関する協定書」を締結。
  • 2015年2月 静岡県静岡市と、「包括連携に関する協定」を締結。
  • 2015年2月 東京都渋谷区と、「連携協力に関する基本協定」を締結。
  • 2015年8月 神奈川県相模原市と、「包括連携協定」を締結。
  • 2017年12月 北海道札幌市と、「U・Iターン就職促進協定」を締結。
  • 2018年1月 東京都渋谷区と、「包括連携に関するシブヤ・ソーシャル・アクション・パートナー協定(S-SAP協定)」を締結。

公的機関

企業

  • 2005年・2007年 全日本空輸とパイロット養成・観光学教育・研究で連携。
  • 2007年 学校法人東海大学と読売新聞東京本社と教育研究連携に関する覚書を締結(ジャーナリズム分野)。
  • 2008年12月 旭川信用金庫と産学連携協力に関する協定書の締結。
  • 2010年7月 肥後銀行と東海大学九州キャンパスが、「業務協力に関する協定」を締結。
  • 2010年7月 社団法人かみふらの十勝岳観光協会と、北海道キャンパスが連携協力に関する協定の締結。
  • 2013年3月 一般社団法人熊本県工業連合会と、九州キャンパスが包括的連携に関する協定を締結。
  • 2016年6月 JR東日本横浜支社と「包括的連携に関する協定」を締結。
  • 2017年12月 ANAビジネスソリューションと札幌キャンパスが、教育連携協定を締結。

高校・高大連携

東京オリンピック・パラリンピック競技大会

その他

  • 2009年 東海大学衛生プロジェクトが産学連携で人工衛星「かがやき」を開発して打ち上げ。ソランと民間人工衛星プロジェクトに協力。

他大学との協定

日本国内

広報活動
大学宇宙工学コンソーシアム
単位互換・学術交流などについての協定
大学院学生交流協定
通信教育・ICT等などについての協定
連携協力の協定
  • 2005年に、小樽商科大学と文理融合に関する連携協力に関する協定を締結。
研究協力の協定
  • 2014年4月に、 全17機関・部局[116]を母体とする「地震・火山噴火研究の連携と、協力に関する協定書」を東海大学地震予知研究センターが締結。
地域交流事業協定
学生の就職支援活動に関する申し合わせ
  • 2000年に、新潟大学と締結。首都圏域の企業情報とUターン就職希望者向けの企業情報を主とした相互の情報・支援協力を目的。
大学間技術職員交流について
地(知)の拠点参画
  • 2015年に、文部科学省 地(知)の拠点参画[119]

日本国外

『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』(日本学生支援機構調べ 平成28年3月公表)[120]によると、大学等が把握している日本人学生派遣数の多い大学としては、慶應義塾大学 1,254人 東海大学1,226人 東京大学 1,216人となっている。

学術交流協定校

以下の学術交流協定等締結機関と提携を結んでいる[121]

社会との関わり

国際協力機構受託事業

国際環境研究会 SEE Project(2007.1~2013.3)

国際環境研究会SEE Project(シープロジェクト)[137]は、環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。

2007年5月からは、東海大学チャレンジセンターのユニークプロジェクトとして活動を行っている。東海大学理学部化学科の学生を中心とし、教養学部人間環境学科、文学部アジア文明学科や同心理・社会学科、工学部応用化学科や同医用生体工学科、政治経済学部経済学科などの学生がこれまで所属した。韓国ソウル市の漢陽大学校において毎年、東海大学日韓こども環境交流プロジェクトを主催し、韓国の中高生や大学生と環境問題をテーマに相互交流している。これまでこのプロジェクトに参加した韓国人生徒は延べ200名を越え、2009年以降は東海大学ソウルオフィスとの共催、在大韓民国日本国大使館公報文化院の後援を受けている。

2008年10月には東京都立つばさ総合高等学校のISO講演に講師として招かれるなど、活動のユニーク性が注目されている。環境問題を環境科学実験を通して見つめることに主眼を置くため、近隣の中学校、高校から環境科学実験教室の依頼も多数ある。また、実験技術や機材の提供を行ったことのある経験を踏まえ、これまでの経験や開発した技術が幅広く利用されることを期待し、2012年より環境教育教材開発プロジェクトを始動。

2012年からは東海大学日韓こども環境交流プロジェクトに英名(Tokai University International Partnership Programs for Environmental Communication)が付記され、プロジェクトの愛称が頭文字をとってTIPEC(ティペック)とされた。2013年3月に活動を終了した。

ソーラーカープロジェクト

1991年よりソーラーカーの開発に着手した。2006年からは東海大学チャレンジセンターのライトパワープロジェクトとして活動を開始し、同年に開催されたワールド・ソーラー・ラリー・イン・台湾に同名の協定校である東海大学 (台湾)と合同チームを結成して出場した。2008年には南アフリカ共和国で開催されたFIA(国際自動車連盟)公認のサウス・アフリカン・ソーラー・チャレンジで国際大会初優勝を遂げた。

ファイル:Solar Car Tokai Challenger.JPG
2009年優勝車「Tokai Challenger」

2009年には世界最高峰のオーストラリア大陸3,000km縦断ソーラーカーレースであるワールド・ソーラー・チャレンジ2009への出場に向けて、シャープより高性能な太陽電池[138]パナソニックよりリチウムイオン電池、ミシュランより低転がり抵抗タイヤ、ミツバよりダイレクトドライブモータなどの供給を受け、ソーラーカー「Tokai Challenger」を産学連携で開発した。ダカール・ラリーで日本人初優勝した篠塚建次郎の支援を得て、砂嵐に見舞われるなどの気象条件を克服し、全行程を平均速度100.54km/hで走行して総合優勝した。2位は2001年以降4連覇を達成していたオランダのデルフト工科大学、3位はアメリカのミシガン大学。日本の大学として初めての優勝であり、1996年には本田技研工業のソーラーカー「ドリーム」が優勝した例がある。この模様は2010年1月23日にNHKのワンダー×ワンダー、2月21日にハイビジョンスペシャルで放送されるなど、数多くのメディアが取り上げた。

2010年10月のサウス・アフリカン・ソーラー・チャレンジ2010にTokai Challengerが出場し、総走行距離4061.8kmを45時間5分で走破するとともに、平均速度90.1km/hの記録を樹立して再び優勝した。集英社ジャンプスクエア』の2010年10月号から2011年7月号にかけて、チームが取材協力したコミック『曇天・プリズム・ソーラーカー』が連載された。

ファイル:Solar Car "2011 Tokai Challenger".jpg
2011年二連覇を達成した優勝車「Tokai Challenger」

ワールド・ソーラー・チャレンジ2011では再びTokai Challengerが優勝した[139]。2012年、南アフリカのFIA公認サソール・ソーラー・チャレンジ・サウス・アフリカにおいても4632kmの世界最長コースを走破して優勝し[140]、国際レース5連覇を達成した。

2013年4月13日、ジョン・ケリー米国務長官の来日に際し、同チームとソーラーカーが駐日アメリカ合衆国大使館大使公邸に招かれ対話が実現した[141]。4月20日には、タカラトミートミカとして「No.26 東海大学ソーラーカー 東海チャレンジャー」が発売された[142]。ワールド・ソーラー・チャレンジ2013には4輪の新型車を開発して臨んだが、序盤の出遅れなどが原因となり準優勝となった[143]

このチャレンジの模様は、2014年1月19日にテレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦!オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」として放送された[144]。2月25日には、アラブ首長国連邦アブダビ首長国のムハンマド・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン皇太子が来日し、高輪キャンパスでソーラーカーの見学が行われるとともに、国際石油開発帝石がアブダビで支援する石油大学におけるソーラーカー開発支援について調印が行われた[145]。11月にチリ共和国アタカマ砂漠で開催された「カレラ・ソーラー・アタカマ」大会では総合優勝を飾った[146]

2015年10月、ワールド・ソーラー・チャレンジのメインクラスであるチャレンジャークラス3位[147]

2016年3月27日、神奈川県箱根町、東海大学、芦ノ湖スカイラインが主催したイベント「ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」で、一般公道を走行した[148]。2016年12月、大正製薬が東海大学ソーラーカーチームを取り上げたタイアップCM[149]を制作し、TVで放送開始した。

ル・マン24時間レース

東海大学では、2001年 - 2012年にかけてル・マン24時間レースへの参戦を目標としたプロジェクトが実施され、工学部動力機械工学科が中心となって車両の設計を行った。同レースへ大学が参戦した事例は過去に存在しなかったため、世界でも類を見ない試みであった。

2008年には本選に出場したが、ギアトラブルにより5時間残しての棄権となった。2009年はスポンサーが集まらなかったため、岡山国際サーキットで開催されたアジアン・ル・マン・シリーズに出場した。

2010年は、中国・広東省の珠海国際サーキットで開催されたアジアン・ル・マン・シリーズに出場し、総合14位、クラス5位になった。なお、同プロジェクトの主導者であった林義正が2012年3月に退職するのに伴い、2012年1月に富士スピードウェイでテスト走行を行ったのを最後にプロジェクトが終了している。

東海大学日食観測プロジェクト

東海大学では、2009年7月にトカラ列島を中心とした皆既日食において、本学の海洋調査研修船「望星丸」にて日食観測プロジェクトを実施。東海大学の付属学校と連携し、インターネットを使った番組を制作し、インターネット配信[150]行った。2012年5月に九州・四国・関東にて観測された金環日食においても、付属学校や和歌山大学などと連携し、インターネット配信番組を制作。

2016年3月9日[151]に日本各地を含む東アジア及びオセアニア地域と、アラスカカナダの一部までの一帯で日食が観測された。インドネシアの島々では皆既日食、日本では2012年5月21日に発現した金環日食以来、4年ぶりの部分日食として見えた。今回、「第47回海外研修航海」として航行中の「望星丸」からの日食映像をもとに、理科教育番組としてインターネット配信を予定するほか、各キャンパスや付属学校との連携プログラムに取り組みます。本学園のネットワークを最大限に生かして実施する日食イベントを通じて、大学としての社会的責任を果たすだけでなく、理科系教育の普及、教育の機会の拡大を図った。

ユニークプロジェクトの日食観測プロジェクトが3月9日に湘南キャンパスにて、パラオ諸島付近で観測した皆既日食の様子を伝える本学主催の特別番組[152]の上映会を開催した。会場には学生や地域住民らが集まり、番組を視聴。インターネット上でも番組を生放映し、湘南以外のキャンパスでも上映会を実施した。

本学主催のこのイベントは「東海大学日食観測プロジェクト~宇宙の奇跡2016~」と題し、本学の海洋調査研修船「望星丸」(国際総トン数=2174t)を使った「第47回 学校法人東海大学海外研修航海」の研修団が、皆既日食を観測出来るパラオ沖を通過することから、その様子を日本にも伝えることで、多くの方々に天文や自然現象の不思議に触れてもらおうと企画した。放送に向けて、文学部広報メディア学科や工学部電気電子工学科、本プロジェクトと海外研修航海研修団の日食観測担当班の学生達がプロジェクトを結成。湘南キャンパスにあるスタジオを拠点に放送し、曇り空の合間から観測した欠け始めの太陽や皆既日食中に周囲が暗くなった様子を中継した。

東海大学ライトパワープロジェクト

2016年11月6日[153]に、琵琶湖の彦根港から琵琶湖大橋まで最大34kmの湖上で、離陸から着水まで飛行経路総距離[154]10km以上の人力飛行を目指す、一次電池(乾電池)で固定翼航空機が飛んだ世界最長距離のギネス世界記録を目指す「エボルタチャレンジ2016」に挑戦した。チャレンジは、『東海大学チャレンジセンター ライトパワープロジェクト 人力飛行機チーム TUMPA』によるもので、設計から製作、塗装、フライトまでを手掛けている。午前6時37分に離陸をしたが、6時43分26秒に主翼が変形し失速、飛行距離3,531mで途中着水となってしまい、記録達成にはならなかった。パイロットを務めた学生は、「胸骨の骨折及び右下腿部の打撲」の怪我を負っている[155]。『今回のチャレンジは終了だが、ぜひ何らかの形で再チャレンジしたい』としていて、現地で立ち会ったギネス公式認定員も『諦めずに再チャレンジしてほしい』とコメントした[156]

  • 人力飛行機(低翼機)

東海大学ロボカップサッカープロジェクト

2005年に創設、2010年ロボカップジャパンオープンの標準プラットフォームリーグで優勝。

電気自動車チームプロジェクト

秋田県大潟村ソーラースポーツラインで開催される、省エネ電気自動車レース「ワールド・エコノ・ムーブ」で2004年から2008年にかけてファラデーマジック2が鉛蓄電池部門で5連覇した。また燃料電池部門では2008年から2011年まで4連覇しており、両部門での連覇記録は未だに破られていない。

3.11生活復興支援プロジェクト

2011年3月11日に発生した東日本大震災の被災者の生活復興を目的として立ち上げられたプロジェクト。5月には、岩手県大船渡市三陸町越喜来泊地区に、応急仮設公民館「どんぐりハウス」を建設した。また8月には宮城県石巻市北上町十三浜相川・小指地区にも応急仮設集会所「どんぐりハウス」を建設した。このような取り組みが評価され、「2011年アメリカ建築家協会デザイン大賞特別賞(Special Aspirational Award for Community Building)」を受賞した[157]

航空宇宙分野の研究・プロジェクト

宇宙航空研究開発機構(JAXA)連携大学院

東海大学は 東京大学東京工業大学等とともに 宇宙航空研究開発機構(JAXA)の連携大学院協定締結先の大学となっている[158]。また、2007年には、陸域観測技術衛星「だいち」(ALOS)データの直接受信、データ利用研究及び地球観測システムの開発のための協力に関する協定書を締結した[159]

国際航空宇宙展

東海大学 工学部 航空宇宙学科 航空宇宙学専攻における航空分野に関する研究成果、学生主体で行っている航空分野に関するプロジェクト、航空操縦学専攻におけるパイロット養成、教育、訓練、研究の紹介については国際航空宇宙展で発表されている。2008年[160]。2012年[161]。2016年[162]

東海大学学生ロケットプロジェクト

東海大学学生ロケットプロジェクトは、学生が机上の勉学では学べない宇宙理工学の知識・技術を修得し、将来の宇宙技術者を養成することを目的として、1995年に航空宇宙学科が設立された。2006年度からは東海大学チャレンジセンターのプロジェクトの一つとして活動を行っている。大学宇宙工学コンソーシアム(UNISEC)に加盟している。秋田県能代市及び北海道大樹町での小型ハイブリッドロケット打ち上げ実験や、アラスカ大学との共同打ち上げ実験を実施している。2002年3月には、観測ロケット2号機の打ち上げに成功し89kmの高度に到達した。また、能代宇宙イベントにも毎年参加しており、好成績を残している。

東海大学衛星プロジェクト

東海大学衛星プロジェクトは2009年1月23日にいぶき相乗りで打ち上げられたかがやきにオーロラ電流観測用の磁気センサを提供したことを契機に発足した。衛星設計コンテスト[163]にも参加している。

大学宇宙工学コンソーシアム

東海大学は、大学宇宙工学コンソーシアムに参加しており、UNITEC-1の開発にも参加した。

スーパーカミオカンデ

東海大学はスーパーカミオカンデの国内共同研究機関に東京大学京都大学等とともになっている[164]

原子力分野

原子力人材育成プログラム

原子力人材育成プログラムは、原子力工学の技術者を養成するために文部科学省と経済産業省が連携して策定した公募事業である。

2007年

  • 原子力研究促進プログラム(第1種放射線取り扱い主任者の資格取得を目的とした放射線測定・放射性物質取り扱いの基礎実験。学生による特別課題の設定・実験。)
  • チャレンジ原子力体感プログラム(放射線の基礎知識・技術に関する講義、原子力施設の見学会、炉物理等の基礎理論実験の実施。)

2008年-2009年

  • 原子力コア人材育成プログラム(高校大学連携による「萌芽段階」と「進展段階」にある学生教育のための中核的教員人材養成およびリカレントプログラムの作成 )
  • 原子力研究促進プログラム(原子力系技術者育成のための放射線取扱研修プログラム)

2010年-2011年

  • 原子力研究促進プログラム(原子力マイスター育成のための実務と教育のブリッジプログラム)

原子力人材育成ネットワーク

2010年

原子力発電分野における高度人財育成プログラム

2008年-2012年

  • 原子力発電分野における高度人財育成プログラム(Global Initiative on Asian Specialized Nuclear Personnel Program Tokai University=略称「GIANTプログラム」)

東海大学は、経済産業省・文部科学省「アジア人財資金構想」の採択事業として、「原子力発電導入予定国や原子力関連の資源輸出国出身の優秀な理工系学部卒業生」(モンゴル・ベトナム・インドネシア・タイ等)を受け入れ、「同プログラムのコンソーシアムには東芝三菱重工業、日立GEニュークリア・エナジー、日本原子力発電東京電力関西電力東北電力伊藤忠商事三菱商事住友商事原子燃料工業、国際研修交流協会、教育と探究社」と共同して教育してきた[166]

ベトナム電力グループ原子力技術者向けの特別上級教育課程(ベトナム原子力プロジェクト人材育成計画)

2012年-現在(2016年)も継続

  • 2012年に日本政府からの依頼を受け、「ベトナムで2年後に運用が始まる予定の原子力発電所建設や、人材育成に協力」[167]を開始する。

国家課題対応型研究開発推進事業(廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム)

2014年10月-2019年3月

地震・火山現象の解明のための研究

通信・放送分野

FM東海

ファイル:発明会館のFM東海第1副調整室.jpg
東京の発明会館に設置されたFM東海の第1副調整室

日本においてテレビジョン放送が、大衆に普及し始めた1950年代文部省(現・文部科学省)は、放送を使用した高等教育構想に関心を示していた。私立大学の中にFM放送を使用した大学ラジオ局や大学テレビ局を開設する動きが、急速に盛り上がることとなったのである。その中でも特に熱心だったのが、東海大学であった。日本の全大学の中でもっとも早い段階から東海大学は準備を開始して、1957年6月には、超短波放送実験局(現・実験試験局)の免許を郵政省(現・総務省)に申請した。

1958年4月に「東海大学超短波放送実験局」として呼出符号JS2AO周波数86.5Mc(メガサイクル、現在のメガヘルツと同義)、空中線電力1kWの予備免許を取得、12月に免許を取得して放送を開始した。

1959年5月には東海大学付属高校通信教育部(現・東海大学付属望星高等学校)の教育課程の一環として「高校通信教育講座」という番組を設けた。11月に周波数を84.5Mcに変更。1960年4月には、「東海大学超短波放送実用化試験局」(呼出符号JS2H)も放送を開始した。「FM東海」(略称:FMT)は、主に後者を指すが、実用化試験局廃止後は、実験局の通称ともなった。

FM東海は、TOKYO FMの母体となり、高校通信教育講座は1998年ミュージックバードに移行するまでTOKYO FMで放送を続けた。学校法人東海大学は、設立以来株主に名を連ね、マスメディア集中排除原則にいう支配関係にもある[170]

NHK放送技術研究所

  • NHK放送技術研究所は、各大学などからの要請により、卒業論文や修士論文作成のための実習生を受け入れている。毎年、東海大学は早稲田大学等とともに実習生を送り出している[171]

情報通信研究機構

  • 情報通信研究機構へ研修員を派遣している[172]。2015年、東海大学熊本キャンパスはCTF for ビギナーズ 2015 熊本の会場となる等、東海大学は情報通信分野に力を入れて取り組んでいる[173]

日本経済団体連合会

  • 東海大学は、東京大学京都大学等とともに経団連グローバル人材育成スカラーシップ募集対象校となっている[175]

国際連合大学

  • 国連大学グローバル・セミナー(1985年から開催)

共催・パートナー校:青山学院大学中央大学国際基督教大学国際大学慶應義塾大学津田塾大学東京大学早稲田大学横浜国立大学、東海大学[176][177]

笹川中東イスラム基金

  • 2011年、イラン国際関係学院(外務省付属機関)の大学院生10名を10日間招へいし、東海大学で「人間の安全保障」などを研修する[178]

経済産業省

産学協同実践的IT教育訓練支援事業

2004年

  • 組込みソフトウェア技術教育訓練実証実験

教育訓練プログラム開発・実証事業

2006年

  • 組込み組込み技術教育に向けたプログラミング言語実習の開発

国土交通省

海上保安庁

  • 海氷情報の提供(東海大学情報技術センター(地球観測衛星 TERRA 及び AQUA))[179]をしている。

航空大学校

  • 平成24年2月27日、東海大学と航空大学校は、技術支援に係る協力協定を締結した。東海大学と航空大学校は、CRM(Crew Resource Management)に関する座学教材の共同作成を行い、作成された教材は、H24年度から授業で使用されている。そして、東海大学と航空大学校によって作成された教材は、 桜美林大学崇城大学法政大学へと提供され、各大学で授業に使われている[180]

防衛省

  • 防衛省(部外委託教育)大学研修

委託校:筑波大学神戸大学上智大学中央大学東京芸術大学武蔵野音楽大学、東海大学となっており、幹部教育を受託している[181][182]

  • 幹部自衛官募集となるカレッジリクルータ[185]の対象大学となっており、東海大学は将官を含む高級幹部を多数輩出している[186]。神奈川地方協力本部平塚地域事務所は東海大学湘南キャンパスにおいて自衛隊説明会を開催している[187]。また、清水募集案内所は東海大学海洋学部が実施する企業研究セミナー等に参加している[188]
  • 法学部を対象とした東海大学厚木基地研修[189]、政治経済学部を対象とした講話[190]、海洋学部を対象としたイージス艦「きりしま」研修[191]・海上自衛隊職場見学会(横須賀地方総監部及び海上自衛隊第2術科学校)[192]・海上自衛隊開発隊群見学[193]等が開催されてきた。このような催しの際、説明する幹部自衛官(東海大学卒業生)が同席することがある(イージス艦「きりしま」研修[194]、海上自衛隊開発隊群見学[195])。

その他

廃止されたキャンパス

旭川キャンパス

使用学部
  • 芸術工学部
使用研究科
  • 芸術工学研究科
環境
  • 2008年4月に芸術工学研究科と共に開設[196]
  • 学科は、くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科の2学科が存在していた。
  • 感性と技術の融合をテーマとし、鋭い洞察力と幅広い生活体験、的確な判断力や応用力、豊かな創造力・表現力を身につけることを目標としていた。
  • 最新の設備に加えて、コレクション室や図書室などの作品展示もあった。
  • スウェーデンやノルウェー、フィンランドなどの北欧諸国のデザイン系大学とも積極的に学術交流協定を結んでいた。
  • 2014年3月に廃止。

沼津キャンパス

使用学部
  • 開発工学部
使用研究科
  • 開発工学研究科
環境
  • 1991年4月にキャンパスを開設。
  • 学部には、感性デザイン学科、情報通信工学科、物質化学科、生物工学科、医用生体工学科の5学科を設置してした。
  • 沼津キャンパス廃止に伴い、学園祭りであるフェスタあしたかも終了した。フェスタあしたか(1991-1992年は愛鷹祭)は、沼津キャンパスで毎年行われていた学園祭である。
  • 1993年には、「地球環境基金の募金」を東海大学建学祭全学統一企画として実施し、その事務局が置かれていた。
  • 毎年、JR東海が主催するさわやかウォーキングの目的地となっており、愛鷹山の中腹にあるにも関わらず、学内関係者だけでなく、一般来場者が訪れていた。沼津キャンパスにある開発工学部が2009年に募集停止に伴い生徒数が減少し、祭りの体裁維持が困難になったため、2011年をもって終了した。
  • 2014年3月に廃止。

転用されたキャンパス

相模キャンパス

使用学部
  • 工学部、文学部、海洋学部(教養部)
環境

福岡キャンパス

使用学部
  • 工学部(教養部)
環境

廃止された研究科

連合大学院

  • 理工学研究科
  • 地球環境科学研究科
  • 生物科学研究科

専門職大学院

大学院

  • 開発工学研究科
    • 情報通信工学専攻
    • 素材工学専攻
    • 生物工学専攻
    • 医用生体工学専攻

廃止された学部・学科

学部・学科

  • 電子情報学部
    • 情報科学科
    • 情報メディア学科
    • コンピュータ応用工学科
    • 経営システム工学科
    • コミュニケーション工学科
    • 電気電子工学科
    • エレクトロニクス学科
  • 開発工学部
    • 感性デザイン学科
    • 情報通信工学科
    • 物質化学科
    • 生物工学科
    • 医用生体工学科
  • 工学部
    • リモートセンシング学科
    • 電気電子システム工学科
    • 機械システム工学科
    • 建築学科
    • 都市工学科
  • 芸術工学部
    • くらしデザイン学科
    • 建築・環境デザイン学科
  • 工学部
    • 海洋環境学科
    • 生物工学科
    • 情報システム学科

廃止された教養部

教養部で2年間を過ごし、その後、湘南キャンパスへ移行する形式であった。2年間地元で生活する事で、教育費の負担(下宿代等)を低減させるメリットがあった。

札幌教養部(工学部)

  • 高度経済成長期となり、北海道各地で技術者養成の需要の増加から、理工科系大学の誘致が盛んになり、札幌教養部は、1967年4月に開設された[197]。設置された学科は、電気工学科、建築学科、土木工学科、通信工学科、電子工学科、動力機械工学科、生産機械工学科の7学科[198]であった。

清水教養部(海洋学部)

  • 1968年4月、清水教養部が併設され、設置された学科は、海洋工学科、海洋土木工学科、水産学科の3学科であった[199]

福岡教養部(工学部)

  • 高度経済成長期となり、技術者需要が増加していた事と、「わが国の大学は、文科系の学生は多いが、それに比して、理工系の学生は少ないという問題を抱えていたので、文系は、小数精鋭主義で行き、理工系の学生を多く養成したい。」との松前学長の考えに基づくものであった[200]。1990年に福岡教養部は廃止されるまで24年間にわたり多数の優秀な技術者を育成してきた。1966年開設した学科は、電気工学科、建築学科、土木工学科、動力機械工学科、生産機械工学科である。1969年開設した学科は、通信工学科、電子工学科、制御工学科である。

現系列校

学校法人東海大学が設置をしている教育機関は、以下の通りである。

短期大学

海外教育機関

旧系列校

学校法人東海大学が設置をしていた教育機関は、以下の通りである。

大学

短期大学

姉妹校

附属学校

学校法人東海大学は、附属学校を「付属」としている。その為、附属を全て付属と表記している。また、設置している教育機関を東海大学の付属学校としている。

東海大学清水キャンパス一貫教育校

中高一貫校

高等学校

高等学校(通信制)

幼稚園

連携校

付属学校に準ずる扱いをしている別学校法人運営の連携・提携学校も存在している。これらは正確には付属ではないが、付属と同じ扱いを受けている。

脚注

  1. 東海大学 大学案内
  2. ただし、一般放送事業者(現・民間特定地上基幹放送事業者)が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送(現・エフエム愛知)が最初である。
  3. 当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。
  4. 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。
  5. キャビンアテンダント出身校ランキング 1位はやっぱりあの大学 AERA dot.(更新 2017/5/19 07:00)
  6. 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター
  7. 2012年国内大学別特許公開件数経済産業省特許庁
  8. 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために-
  9. 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成23年度 新規採択+継続分)
  10. 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成27年度)
  11. 平成28年度科学研究費助成事業の配分について
  12. 松前重義と建学の精神
  13. 東海大,ニコンの協力でイメージングセンターを開設
  14. ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました
  15. “【熊本キャンパス・阿蘇キャンパス】休講のお知らせ(4/17〜4/24)” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月16日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/417424_1.html . 2016-4-16閲覧. 
  16. “【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_8.html . 2016-4-26閲覧. 
  17. “【熊本地震】阿蘇キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_7.html . 2016-4-26閲覧. 
  18. 【熊本地震】「『頑張ろう』と励まし合って耐えた」 下敷きになった東海大生は、友人の手を握りしめ… 産経新聞 2016年4月16日
  19. 南阿蘇の下宿アパート街「軒並み潰れ、街が沈んだよう」 朝日新聞 2016年4月16日
  20. “20歳で一緒に酒を…果たせぬ約束 地震犠牲の学生”. 朝日新聞. (2016年4月17日). http://www.asahi.com/articles/ASJ4K5TJWJ4KUTIL02N.html . 2016-4-26閲覧. 
  21. 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト
  22. 東海大学古代エジプト及び中近東コレクション(略称AENET)
  23. 『東海BOOK CAFE』
  24. 東海大学政治経済学部 学部パンフレット
  25. 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  26. 各年度20名 これらの学生は、教養科目単位を放送大学にて習得後、湘南キャンパスで受講する形式であった。『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  27. 東海大学法学部 学部パンフレット
  28. 東海大学教養学部 学部パンフレット
  29. 東海大学体育学部 学部パンフレット
  30. 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  31. 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  32. 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  33. 東海大学理学部 学部パンフレット
  34. 「工学部原子力工学科の取り組み」東海大学新聞web版 2012年11月1日号 閲覧2016.12.9
  35. 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  36. 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  37. 「波浪推進船は波を利用した推進力のみで大洋航海が可能で、電力も太陽光発電で供給できるなど環境に優しい船」(日本郵船 当該HPより引用)(閲覧日2016.11.21)
  38. 2008年堀江謙一氏が使用する環境に優しい「波浪推進船」輸送に協力日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  39. 「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」、助成金目録授与式を開催~2009年度から3年間で研究・プロジェクト9件に計2,500万円助成~日本郵船 最新ニュース(閲覧日2016.11.21)
  40. 2014年国内商船系学生に当社歴史博物館と氷川丸の入場料を無料化日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  41. 「東海大学海洋学部三十年史」編集委員会『東海大学海洋学部三十年史』発行者東海大学海洋学部 p175 1992.10.20発行
  42. NASA地球観測衛星TERRA/AQUA搭載センサMODISによって観測されたデータを、 東海大学情報技術センター(TRIC)および宇宙航空研究開発機構 (JAXA 地球観測センター (EOC) が 受信・輝度/幾何変換処理(Level 1B)処理し、そのデータをJAXA/地球観測研究センター(EORC)が 準リアルタイム処理して公開している
  43. (事業名 TICU(Tokai International Cyber University))
  44. (事業名 TICU(Tokai International Cyber University))
  45. 海洋研究所(海洋学分野におけるハイテクとバイオ基盤技術の開発)
  46. 疾患病態解明及び新治療法研究開発グループ(発生工学を用いたヒト疾患モデル動物の開発・臨床応用)
  47. 糖鎖工学研究施設(糖鎖工学の産業および医療への応用)
  48. 遺伝子工学・実験動物研究センター(発生工学によるヒト疾患モデル動物開発の医科学分野への展開)
  49. 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設(統合的ケミカルグライコバイオロジー研究の神経科学、生体防御、創薬研究への展開)
  50. がん,免疫不全、難治性遺伝病などに対する新しい細胞移植治療法の開発プロジェクト
  51. 難治性疾患に対する自己成体幹細胞再生治療プロジェクト
  52. 幹細胞・ニッチの老化制御を利用した難治性疾患の予防と治療法の開発
  53. 「大学の世界展開力強化事業」タイプAに採択されました
  54. 公益財団法人文教協会
  55. 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL(問題解決型学習)、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用) 2016年11月18日閲覧
  56. 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  57. 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  58. 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  59. 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「SOHUM(ソヒューム)プログラム」を提案する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  60. 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  61. 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  62. 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  63. 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  64. 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  65. 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  66. 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  67. 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  68. 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  69. 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  70. 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動(文献収集費・渡航費・滞在費等)の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  71. 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  72. 「これまでの実績{組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS(学生カルテ)及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材(マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む)の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  73. 「CSR(企業の社会的責任)の社会貢献には限界がある。産学公と市民を融合して地域に根ざした社会貢献を実践するには「大学の知・人・力」が不可欠である。本取組は、汎用性のある独自の「USR(University Social Responsibility)型社会貢献モデル」を創出し、継続的な地域活性化を目指すものであり、その拠点として「東海大学チャレンジセンター」を2006年4月に開設した。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  74. 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 2016年11月29日閲覧
  75. 「大規模大学ならでは可能となる「全国連動型地域連携活動」を柱とし、地域特有の問題、共通の問題をすべての校舎の学部、学生、研究者が共有し、協力して解決策を見いだしていく。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  76. 静大発“ふじのくに”創生プラン「成長産業振興と産業の多極化に対応する提案+行動型人材の育成」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  77. “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム「熊本県・熊本経済同友会等と連携」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  78. 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産管理・活用に関する調査研究報告書』平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  79. 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産 管理・活用に関する調査研究報告書』平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  80. 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』共同研究、受託研究の実績(平成15年度上位30大学)文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  81. 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』特許出願件数実績(平成15年度上位30大学)文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  82. 82.0 82.1 『平成16年度 大学等における産学連携等実施状況報告書』文部科学省 平成17年6月22日 (閲覧2016年11月24日)
  83. 83.0 83.1 『平成17年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省 (閲覧2016年11月24日)
  84. 84.0 84.1 84.2 『平成18年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  85. 85.0 85.1 85.2 85.3 『平成19年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  86. 86.0 86.1 86.2 86.3 86.4 『平成20年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省平成21年7月29日(閲覧2016年11月24日)
  87. 87.0 87.1 87.2 87.3 87.4 『平成21年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省平成22年8月6日(閲覧2016年11月24日)
  88. 88.0 88.1 88.2 88.3 『平成22年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成23年11月30日(閲覧2016年11月25日)
  89. 89.0 89.1 89.2 89.3 『平成23年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成24年10月26日(閲覧2016年11月25日)
  90. 90.0 90.1 90.2 90.3 『平成24年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成25年12月13日(閲覧2016年11月25日)
  91. 91.0 91.1 91.2 『平成25年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成26年11月28日(閲覧2016年11月25日)
  92. 92.0 92.1 92.2 92.3 92.4 92.5 『平成26年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成27年12月25日訂正版(閲覧2016年11月25日)
  93. Asia in the 2009 THE – QS World University Rankings
  94. 朝日新聞デジタル 関東の大学力2015 東海大学
  95. 95.0 95.1 「世界大学就業力ランキング」の指標別で世界第11位の評価を受けました東海大学 2015年12月01日 (閲覧日2016.11.19)
  96. 96.0 96.1 アジア大学ランキングに本学がランクインしました東海大学 2016年06月24日 (閲覧日2016.11.19)
  97. 97.0 97.1 世界大学ランキングに本学がランクインしました東海大学 2016年09月07日 (閲覧日2016.11.19)
  98. 世界大学ランキングに本学がランクインしました 2016年09月07日
  99. 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  100. 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  101. 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  102. 高校生に聞いた大学ブランドランキング 2016年11月18日閲覧
  103. 「知ってる大学ランキング」 2016年11月18日閲覧
  104. 東海大学の海外研修航海
  105. 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』pp.531-532 1993年11月1日発行
  106. 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』p532 1993年11月1日発行
  107. 教育研究年報2010年度教育研究年報2010年度 (閲覧2016.12.16)
  108. 2014年度日露青年交流事業「ユーラシア学生フォーラム」東海大学 2014年09月30日 (閲覧2016.12.16)
  109. 2018年度入試より、入学前予約型給付奨学金として「学修サポート給付型奨学金」が新設されます
  110. 東海大キャンパスに「完全英語カフェ」 ドトールと協力2015/8/5付日本経済新聞 電子版(閲覧日2016.11.21)
  111. 毎日jp.特集企画 東海大学を知る「webマガジン」東海イズム「謎の錨を調べ」に行く 後編 2011年12月1日付
  112. 東京商工会議所産学公連携相談窓口
  113. 2014年06月23日 大学連携協定締結式・記念シンポジウム開催
  114. JMOOC
  115. 大学等間交流締結状況 私立大学(東海大学)文部科学省 平成15年 (閲覧日2016.11.28)
  116. 地震・火山噴火研究の連携と協力に関する協定書 東京大学地震研究所 地震・火山噴火予知協議会企画部HP
  117. U・Iターン3大学合同企業説明会神奈川大学 キャリア・就職支援 就職活動への支援 U・Iターン就職(閲覧日2016.11.26)
  118. 大学間技術職員交流研修会大学間技術職員交流研修会(閲覧日2016.12.8)
  119. 静岡大学とともに「静大発“ふじのくに”創生プラン」、熊本大学とともに「“オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム」へ参画
  120. 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』(日本学生支援機構調べ平成28年3月公表)
  121. 東海大学/学術交流協定等締結機関一覧
  122. 国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト 2005年1月、JICA 業務支援室(Operation Office)を東海大学内設置する。同年3月、12 名の専門家をラオス国立大学に派遣する。
  123. 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  124. 業務内容 -有償資金協力:事例紹介
  125. 大学連携ボランティア覚書締結校(2016年5月31日現在)
  126. 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト
  127. JICAのASEAN地域協力
  128. 郵政省通信総合研究所
  129. 2.保健医療
  130. 若手行政官24人、JDSで日本留学へ
  131. 国際医療保健協力センター 「1996年に第1回21世紀保健指導者養成コースを開催して以来、主にアジアの発展途上国の保健医療行政幹部に対する保健医療政策立案についてのコースを毎年開催し、2005年には第10回を迎えた。参加者はアジアを中心に22カ国109名に上り、卒業生は各国の保健医療政策立案の中枢で活躍している。コースは東海大学と国際保健機関西太平洋事務局(WHO-WPRO)の共催であり、2001年からは国際協力機構(JICA)の協力を得て推進されている。」(引用)
  132. 21世紀保健指導者養成コース
  133. 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース
  134. 半世紀にわたる協力の歩み -モンクット王工科大学ラカバン校(KMITL)-
  135. 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  136. 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト
  137. 環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。
  138. シャープの太陽電池を搭載した東海大学ソーラーカーが「グローバル・グリーン・チャレンジ」に参戦
  139. 東海大学、世界最大級のソーラーカーレースで優勝 大会2連覇達成
  140. Panasonic-Sponsored Tokai University Team Wins Sasol Solar Challenge South Africa 2012
  141. ライトパワープロジェクト アメリカ大使公邸でケリー国務長官と対話
  142. トミカ新製品情報2013年4月発売
  143. パナソニックが協賛する東海大学ソーラーカーチームが、「ワールド・ソーラー・チャレンジ 2013」で準優勝!
  144. テレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦!オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」
  145. アブダビ石油大学(The Petroleum Institute)のソーラーカー開発プロジェクトの支援について
  146. 東海大、チリで優勝 ソーラーカーレース
  147. パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破
  148. ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」を実施します
  149. リポビタンD CM 「ソーラーカー」篇
  150. 3月9日の皆既日食をインターネットで衛星生中継します。
  151. 東海大学日食観測プロジェクト2016
  152. 日食観測プロジェクトが皆既日食の様子を伝える特別番組を生放送しました。
  153. 2016年11月3日から延期
  154. 直線距離ではない。
  155. エボルタチャレンジの経緯について
  156. 無念!乾電池飛行機のパナソニックエボルタチャレンジ、世界記録ならず2016年11月6日 マイナビニュース
  157. どんぐりハウスがAIA Japanデザイン大賞特別賞を受賞しました
  158. ―将来JAXAで学びたい人のために―JAXA×大学宇宙航空研究開発機構(JAXA) 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  159. JAXAが東海大学と協定書を交換宇宙航空研究開発機構(JAXA)2007.1.28 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  160. 2008年国際航空宇宙展
  161. 2012年国際航空宇宙展
  162. 2016年国際航空宇宙展(ジャパン エアロスペース2016/JA2016)
  163. 衛星設計コンテスト
  164. スーパーカミオカンデについて 共同研究機関(閲覧日2016.11.21)
  165. 「原子力人材育成ネットワーク」設立について文部科学省研究開発局原子力課 平成22年11月30日 (閲覧2016.12.14)
  166. 【企画】東海大学・高度人財育成プログラム 原子力界の明日を担う 日本ビジネス教育も[原子力産業新聞] 2010年2月25日 第2515号 <2面> (閲覧2016.12.8)
  167. ベトナムの原子力人材育成に協力企業と連携し教育プログラムを展開」東海大学新聞web版 2012年10月1日号 (閲覧2016.12.8)
  168. 原子炉工学研究所の人材育成・研究提案が「国家課題対応型研究開発推進事業(廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム)」に採択東京工業大学 2014年8月21日 (閲覧2016.12.7)
  169. 文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関平成25年11月8日 文部科学省科学技術・学術審議会(閲覧日2016.11.26)
  170. 地上系放送事業者 マスメディア集中排除原則について(総務省電波利用ホームページ)
  171. NHK放送技術研究所 各年度 研究年報 「滞在研究員、実習生の受け入れ、研究者の海外派遣」参照
  172. 情報通信研究機構 各年度 年報 「共同研究、大学等との連携、研究者交流」参照
  173. CTF for ビギナーズ 2015 開催スケジュール
  174. 高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案―2007年12月18日 (社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.11.27)
  175. 経団連グローバル人材育成スカラーシップ(社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.12.9)
  176. 国連大学グローバル・セミナー第32回湘南セッション2016年度資料(閲覧日2016.11.20)
  177. 国連大学グローバル・セミナー2014年度(閲覧日2016.11.20)
  178. 笹川中東イスラム基金 2011年事業 中東人物交流(閲覧日2016.11.20)
  179. [1]第一管区海上保安本部 平成27年4月22日 プレスリリース(閲覧日2016.11.20)
  180. 国土交通省 第5回 乗員政策等検討合同小委員会 参考資料(閲覧日2016.11.21)
  181. 幹部教育を受託している
  182. 平成27年度 出来事紹介 清水募集案内所「東海大学大学院研修中の海上自衛官がラジオ出演」(閲覧日2016.11.20)
  183. 防衛装備庁長官防衛装備庁における研究開発報告の刊行等について(通達)装技振第29号 27.10.1
  184. 平成29年度新規採択課題 「極超音速飛行に向けた、流体・燃焼の基礎的研究」(閲覧日2018.4.26)
  185. カレッジリクルータ
  186. 防衛年鑑刊行会『防衛年鑑』各年度など参照
  187. 神奈川地方協力本部(閲覧日2016.11.20)
  188. 「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 東海大企業研究セミナー」静岡地方協力本部清水募集事務所(閲覧日2016.11.20)
  189. 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20)
  190. 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20)
  191. 防衛ホーム 自衛隊ニュース  2003年1月1日号(閲覧日2016.11.20)
  192. 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成24年度 出来事紹介 清水募集案内所 12月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  193. 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 1月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  194. 学生は横須賀基地業務隊司令・堀内久蔵1海佐(東海大学出身)の講話を交えた昼食体験後、3グループに分かれて、第61護衛隊護衛艦「きりしま」(司令・吉村司郎1海佐)の乗組員から、艦内装備品の前でイージスシステムなどの説明を受けた。この間、昼食体験及び艦内装備品の説明時に東海大学海洋学部出身の現職幹部自衛官2名がこの研修に駆けつけ、後輩学生のために熱心に説明し、学生の質問に懇切丁寧に応えていた。(閲覧日2016.11.20)
  195. 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20)
  196. 沿革|大学概要|東海大学”. . 2014-4閲覧.
  197. 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p157 1993.11
  198. 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 pp.158-162 1993.11
  199. 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p59 1993.11
  200. 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 p149

関連項目

外部リンク

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