日立製作所

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株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ、英: Hitachi, Ltd.）は、日本の電機メーカーであり、日立グループの中核企業。国内最大の電気機器メーカー[1]。

通称は日立やHITACHIなど。特に創業の地であり、主力工場を抱える茨城県日立市などでは、行政機関の日立市や他の日立グループ各社などと区別するため日立製作所の略称で日製（にっせい）とも呼ばれている（後述参照）。

前身は、現在の茨城県日立市にあった銅と硫化鉄鉱を産出する久原鉱業所日立鉱山である。日立鉱山を母体として久原財閥が誕生し、久原財閥の流れを受けて日産コンツェルンが形成された。また、日立鉱山で使用する機械の修理製造部門が、1910年に国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させて、日立製作所が設立された。やがて日本最大規模の総合電機メーカー、そして世界有数の大手電機メーカーとして発展することとなる。

概要

情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他の8の部門から構成されている[2]。売上高10兆343億円、純利益2649億円、総従業員数33万5244人は、総合電機最大であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車に次ぐ規模の従業員数を誇る巨大企業[3]。

全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の45%は日本国外からもたらされる[4]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[5]では、コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはゼネラル・エレクトリック、シーメンス等が分類されている）。近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。

連結子会社864社、持分法適用会社388社、計1,252社を傘下に置き、日立グループを形成する[6]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは「Inspire the Next（インスパイアー・ザ・ネクスト）」[7]。

特徴

経営

ファイル:Hitachi Group Pavilion.jpg
愛知万博での日立グループパビリオン

意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。

2009年4月、業績悪化の責任をとり、取締役会長の庄山悦彦と代表執行役執行役社長の古川一夫が退任し、元副社長で日立マクセル、日立プラントテクノロジーの取締役会長、元日立ソフトウェアエンジニアリング代表執行役の川村隆が代表執行役執行役会長兼執行役社長に就任。同時に、グループ会社に転出していた元副社長3名も副社長に復帰し、経営改革が進められている。

「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。

優良上場子会社が多く連結決算における少数持分利益が多額である。そのため連結営業利益は数千億円の黒字でも 最終利益は100億円程度の黒字もしくは赤字となることが数年見られている。

茨城県における日立

グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は日立製作所の社内で使用する「日立研究所」の略称である。日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内で駅伝大会が開催される。

出資該当会社

歴史

歴代社長

代 氏名 在任期間
社長空席 　 1920年 - 1928年
初代 小平浪平 1928年 - 1947年
二代 倉田主税 1947年 - 1961年
三代 駒井健一郎 1961年 - 1971年
四代 吉山博吉 1971年 - 1981年
五代 三田勝茂 1981年 - 1991年
六代 金井務 1991年 - 1999年
七代 庄山悦彦 1999年 - 2006年
八代 古川一夫 2006年 - 2009年
九代 川村隆 2009年 - 2010年
十代 中西宏明 2010年 - 2014年
十一代 東原敏昭 2014年 -

沿革

ファイル:HitachiSeisakushoChiyoda.jpg
旧日立本社ビル（本社移転後は御茶ノ水セントラルビル、森トラストに売却後の2003年以降は賃貸ビルとして運用。2010年解体）。東京都千代田区神田駿河台

不祥事・事件

  • 2013年7月、職業安定法44条違反および労働者派遣法違反により、東京労働局より行政指導を受けた。
  • 2014年5月、日立製作所社員による国立国会図書館情報の不正取得行為があったとして、国立国会図書館から発表があった[25][26]。
  • 2015年9月、労働基準法第6条違反（中間搾取の罪）で刑事告訴され、起訴猶予となった。

事業部門

関連項目：日立グループ、Category:日立グループ。

情報通信システム

「お客様との協創による社会イノベーション事業への貢献」を事業方針として、システムインテグレーション、情報処理機器および通信機器等の開発（製造からは撤退予定[27]）を行う。

情報機器は、IBM互換の大型汎用機（ハードはIBMが提供）、PCサーバ・Unixサーバや擬似ベクトル型[28]スーパーコンピューター（IBMと協業のSRシリーズ）、産業用パソコン、ディスクアレイ装置を手がける。特に、IoTと連携するクラウドコンピューティング関連事業を強化している。オフィス用パソコンは、HP社よりOEM提供のフローラシリーズが2017年に生産中止となった。

通信機器は、富士通やNEC、沖電気工業とともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが、沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。

日立ソリューションズ、日立システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は19%、7万6,534名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気など。

電子装置・システム

半導体・液晶関連製造装置、計測・分析装置、医療機器等を製造する。

2016年に製造部門以外を本体が継承した旧・日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、キヤノンメディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品・半導体の製造装置を製造している。

売上高に占める比率は10%、2万4,617名の従業員を抱える。

オートモーティブシステム

オートモーティブシステム分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカーであるユニシアジェックスを子会社化した後、同社のオートモーティブグループへ統合したり（現在は、同グループ傘下のJECSとして再分社化）、従来から日立グループの企業であったトキコを、オートモーティブグループへ統合するなど、日産と組んで系列自動車部品メーカーの子会社化や事業統合を進めている。

同社の自動車用電子制御技術は実績があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステム、マーチやティーダ、マツダ・デミオなどのe-4WDシステムなども、同社の製品である。

売上高に占める比率は9%、3万594名の従業員を抱える。

社会・産業システム

主な製品・サービスとして産業・流通ソリューション、水ソリューション、産業用機器、鉄道システム、原子力・自然エネルギー発電システム、電力流通システム、昇降機（エレベーターやエスカレーター：関連会社の日立ビルシステムが担当。2014年に開発部署を除き全面移管）や空調設備（関連会社の日立アプライアンスが担当）などを扱う。2010年には茨城県ひたちなか市に世界一の高さ213.5メートルのエレベータ研究塔「G1TOWER」を建設。エレベーターの国内シェアは2位。

売上高に占める比率は21%、4万8,779名の従業員を抱える。

  • G1TOWER.jpg

    グローバルナンバーワンを目指して建設されたG1TOWER

電力システム*1：2015年4月1日より、「電力システム」を「社会・産業システム」へ統合

発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す[注 1]。原子力発電についてはGEとの事業統合（日立GEニュークリア・エナジーを設立）を行っている。

蒸気タービンには特に実績があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。

「社会・産業システム」へ統合される前には、売上高に占める比率は7%、1万164名の従業員を抱えるセグメントであった。

鉄道関連

テンプレート:画像過剰 鉄道車両や、これに搭載される電気機器、送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社とされる。山口県下松市の笠戸事業所では鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、現在は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。

JR九州への車両はほとんどが笠戸事業所で製造している。JR東海、JR西日本とは、2000年代以降車両製造は新幹線のみとなり、在来線は運行管理システム・旅客案内システム等地上設備や、車両搭載の電気機器などが中心となっている[注 2]。

阪急電鉄は子会社であったアルナ工機が2002年に鉄道車両の製造を終了したのち、同じくアルナに鉄道車両を発注していた東武鉄道とともに同工場に発注するようになった[注 3]。また、西武鉄道も自社保有の西武所沢車両工場を2000年に閉鎖してからは、ほとんどの鉄道車両・制御機器を日立に発注している[注 4]。

「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合（FSW）工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製[注 5]の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両のみに特化している。

車両に搭載する機器類でも独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドルマスコンを採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。

また、跨座式モノレールのシステムであるアルヴェーグ式モノレールシステムをドイツから導入し、東京モノレールなどに納入している。

JR各社のほか、西武鉄道、東武鉄道[注 3]、名古屋鉄道[注 6]、名古屋市交通局、阪急電鉄[注 3]、福岡市交通局、東京メトロ、つくばエクスプレス、チリ、アフリカ諸国、オーストラリア、イギリス向けの鉄道車両(クラス395電車)の納入実績がある。

車体は製作せず制御装置や主電動機などの電気機器のみ納入した会社も、東京急行電鉄、京王電鉄、近畿日本鉄道や南海電気鉄道など、例は多い。VVVF制御装置の型式は「VFG-HR-1820C」のように「英字3文字 ([math]a_1a_2a_3[/math]とする)-英字2文字 ([math]a_4a_5[/math]とする)-数字4文字英字1字([math]d_6d_7d_8d_9a_{10}[/math]とする)」と表記されており、[math]a_1a_2[/math]はVVVF制御を示す「VF」、[math]a_3[/math]はGTO素子なら「G」、IGBT素子なら「I」、[math]a_4[/math]は1500Vなどでは「H」、600Vなどでは「L」、[math]c_5[/math]は回生制動「R」と発電制動「D」、[math]d_6d_7[/math]はそれぞれ群数と発制御電動機数 (「28」なら2C8M、即ち1C4M2群構成)、[math]d_8d_9[/math]は主電動機出力、[math]a_{10}[/math]は設計順位を示す[29]。

冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄[注 7]）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。

また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。

1988年には、（株）フジテレビジョン（現・フジ・メディア・ホールディングス）・東日本旅客鉄道（株）（JR東日本）との共同企画として日本国内を走行したオリエント急行（オリエント・エクスプレス '88）の客車「ワゴン・リ」の国内走行仕様への改造を行う実績を残している。

2009年12月、日立が製造したクラス395電車が英国の高速鉄道（CTRL）にて運行を開始した。

2010年6月22日、海外向け鉄道システム事業において、三菱重工と協業することで基本合意したと発表した。

製造した主な鉄道車両
新幹線
国鉄・JR在来線
JR以外の私営交通・第三セクター・新交通システム
公営交通

JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。

山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。

建設機械

日立建機が担当する建設機械事業（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品）は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。

売上高に占める比率は8%、1万9,570名の従業員を抱える。

生活・エコシステム

冷蔵庫、洗濯機などの白物家電や空調システム製品、LED照明、住宅用太陽光発電システムなどの環境ビジネス製品を扱う。

Woooブランドの映像機器は日立コンシューマ・マーケティングにて販売している。冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。

ルームエアコンなどの空調機器は日立ジョンソンコントロールズ空調にて生産されている。

2016年3月期現在、売上高に占める比率は6%、1万1,997名の従業員を抱える。

高機能材料

高機能材料部門の中核である日立化成、日立金属は、2013年に日立金属に合併された日立電線を加えて御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は 日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。業績は堅調で、2014年3月期決算でも、情報・通信システム部門に次ぐ売上・利益を誇っている。

日立化成では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。

売上高に占める比率は13%、4万3,059名の従業員を抱える。

金融サービス

日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は3%、4,685名の従業員を抱える。

物流及びサービス他

日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。

売上高に占める比率は9%、3万4,700名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う日立アーバンインベストメント、日立ライフなど。

旧コンポーネント・デバイス等

2012年3月期まで、ハードディスクドライブ（HDD）、液晶ディスプレイ、情報記録媒体、電池などの事業をコンポーネント・デバイスとして区分していたが、HDD事業・液晶ディスプレイ事業の売却により、2012年4月から当区分は廃止された。

IBMのHDD事業を買収した「日立グローバルストレージテクノロジーズ」は全世界的に高いシェアを有していたが、発足当初は営業赤字が続き、再建が急務となっていた。その後業績は持ち直したものの、2012年3月、同社をWestern Digitalに売却。社名もHGSTに変更された。

液晶ディスプレイ事業は液晶テレビ向けの大型液晶から撤退し、日立ディスプレイズにより携帯電話やアミューズメントを中心とする中小型液晶に特化して製造を続けていた。しかし2012年4月、ソニー・東芝と中小型ディスプレイ事業を経営統合。産業革新機構が大株主となるジャパンディスプレイの傘下に入った（2013年4月に旧日立ディスプレイズはジャパンディスプレイに合併）。

プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業（現・パナソニック）と提携することを発表した。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立する計画であった。同社は2008年4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年度からはプラズマパネルの生産から撤退し、日立は回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行っていた。

またかつては半導体事業も行っていたが、三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管した。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置した。なお、ルネサス テクノロジは2010年にNECエレクトロニクスと合併し、ルネサス エレクトロニクスとなった。

旧デジタルメディア・民生機器

2014年4月1日より生活・エコシステムに変更され当区分は廃止された。当区分に含まれていた日立エルジーデータストレージ、日立コンシューマエレクトロニクス、日立メディアエレクトロニクスは「その他（物流・サービス他）」に区分された。

2014年3月まで子会社であった日立マクセル（maxellブランド）は、カセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「maxell」ブランドで販売のみ行っている。

携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、KDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給していた。開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（現：NECモバイルコミュニケーションズ）を設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承したが、製造・販売は日立製作所で行われていた（2009年夏モデルの「Mobile Hi-Vision CAM Wooo」(HIY01)より日立コンシューマエレクトロニクスが製造・販売していたが、2010年夏モデルの「beskey」(HIY02)を以って完全撤退）。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。

  • Au W32H.jpg

    au W32H 携帯電話

  • PENCK METAL with stand.jpg

    au PENCK（W31H） 携帯電話

中央研究所

日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機（HITAC 5020 1964年）、世界初の個体撮像素子（1978年）、64キロビットDRAM（1980年）、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ（HITAC S-810 1982年）、超伝導トランジスタ（1986年）、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993年）、垂直磁気記録方式（2000年）、指静脈認証技術（2000年 - ）などの開発である。

日立製作所におけるモーター事業

日立鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理事業が同社の源流となったためか、モーターに於いては同業の東芝や三菱電機と肩を並べるブランドの一つとなっている。それ故に、同社の異名として「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。

特にモーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機、掃除機、電気シェーバーなど）は人気が高く、他の製品に比べると善戦している製品が多い。

ちなみに、同社発祥の地である茨城県日立市には、「モーター最中（もなか）」（地元「青柳製菓」の製品）という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「扇風機最中（もなか）」（地元「小川屋」の製品）もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われている。

コンサルティング事業

コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。

アビームコンサルティング、アクセンチュアに続いて日本国内3番目にSAP認定コンサルタントの資格保有者数が多い。[30]

主な製品ブランド

ファイル:DTV.jpg
ALISプラズマテレビ

現行製品

なお、ブランド名に付記するアルファベット2文字はグループ会社の扱いである。（AP…日立アプライアンス、CL…日立コンシューマ・マーケティング リビングサプライ社(旧・日立リビングサプライ)、JC…日立ジョンソンコントロールズ空調）

  • 真空チルド（冷蔵庫） - AP
    真空チルドルームを搭載したモデルに用いられる。
    当初は「ビタミン&真空保存 真空チルドV」後継の3ドアモデルに用いられた（その際、品番ルールを一新したほか、冷凍室と野菜室の位置を入れ替えてまんなか野菜タイプとなる。このタイプの愛称が「野菜中心蔵」）。その後、後述の「真空チルドFS」の愛称で発売していたまんなか冷凍タイプも2014年モデルで3ドアモデルと同じ「真空チルド」に愛称を統一した。その為、定格内容積は265L（R-S2700GV）から735L（R-WX7400G）まで幅広い容量をラインナップする。なお、SシリーズのR-S4700Gは高さ173.5cmのロータイプである。
    2016年度モデルは先にまんなか野菜タイプをモデルチェンジ。「真空チルドルーム」を改良し、まんなか冷凍タイプの2015年度モデルで採用されたプラチナ触媒を搭載。ラインナップは鋼板ドア仕様のKシリーズ2機種（R-K320GV/K380GV）とクリスタルドア仕様のSシリーズ3機種（R-S2700GV/S3200GV/S3800GV）の計5機種ある。400L以上のクラスは8月から順次モデルチェンジが行われた。Gシリーズ後継となるフレンチ6ドア・プレミアムタイプのXGシリーズは「真空チルドルーム」と「新鮮スリープ野菜室」に搭載されているプラチナ触媒にセラミックを添加した「新・プラチナ触媒」に改良し、同時に「新鮮スリープ野菜室」は「うるおいカバー」にパッキンを、タテ収納スペースの仕切りに通気口を追加した。下段冷凍室の1段目には大型アルミトレイを採用してすばやく冷凍する「デリシャス冷凍」も搭載した。バリエーションも拡大され、Gシリーズの4機種に定格内容積430L（幅65cmのスリムフレンチタイプ）と定格内容積670Lが加わって6機種（R-XG4300G/XG4800G/XG5100G/XG5600G/XG6200G/XG6700G）となった。また、Xシリーズ後継となるフレンチ6ドア・ラグジュアリータイプのWXシリーズもXGシリーズ同様の改良を行い、バリエーションはXシリーズの5機種から1機種減り、4機種（R-WX5600G/WX6200G/WX6700G/WX7400G）となった。その後、片開き5ドアのSシリーズもモデルチェンジされ、3機種（R-S4000G/S4700G/S5000G）をラインナップした。なお、フレンチ6ドア・Fシリーズは2015年度モデル（R-F440F/F480F/F520F）を継続販売する。
  • フロストリサイクル冷却 ビッグ&スリム60（冷蔵庫） - AP
    定格内容積400L台、幅60cmのまんなか冷凍タイプに用いられる。コンパクトでありながら大容量が特徴。「真空チルド」の400L以上のモデルと同じく、省エネと乾燥抑制に貢献する「フロストリサイクル冷却」を搭載。「真空チルド」シリーズのラインナップ拡大に伴い、2012年モデル以降は片開きタイプのみの設定となっている。「真空チルド」同様に2013年モデルで型式ルールが一新されており、2015年11月現在、R-K42Fの1機種のみである。
  • ビッグドラム（ドラム式洗濯乾燥機） - AP
    全機種でヒートリサイクル乾燥方式を採用しており、「風アイロン」機能を備えるため、「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム」として販売している。
  • ビートウォッシュ（洗濯機） - AP
    縦型タイプの洗濯乾燥機（BW-DV80A/DV90A/DV100A/DX110A）並びに全自動洗濯機の上位機種（BW-V70A/V80A/V90A/V100A）に用いられる。
  • 白い約束（洗濯機） - AP
    全自動洗濯機の普及機種に用いており、「シャワー浸透洗浄 白い約束」として販売している。なお、2013年モデルまで発売されていた洗濯乾燥機モデル「洗乾白い約束」は「ビートウォッシュ」に統合のため廃止した。
    「ビッグドラム」や「ビートウォッシュ」同様、2016年モデルで型式ルールが一新され、7kgモデルがNW-70A、8kgモデルがNW-80Aとなり、愛称が付かない5kgモデル（NW-50A）と品番ルールが共通化された。
  • 青空（二槽式洗濯機） - AP
    他の家電メーカーではすでに撤退、あるいは、現行モデルの機種が少ない二槽式洗濯機だが、日立では2016年3月時点で6機種あり、お知らせブザー付スタンダードモデル（PS-H45L）、つけおきタイマー付ステンレス脱水槽搭載モデル3機種（PS-55AS2/65AS2/80S）、脱水運転中の脱水槽の内ぶたをロックする「センサーロックシステム」を搭載した大容量12kgモデル（PS-120A）、現行モデルでは日立のみの採用となる自動二槽式（給水オートストップを備え、すすぎまで自動運転する）モデル（PA-T45K5）をラインナップする。
    2016年2月に、つけおきタイマー付ステンレス脱水槽搭載モデル2機種をモデルチェンジ。新たに抗菌パルセーターを採用するとともに、洗濯・脱水容量を0.5kg容量アップ（5.0kg(PS-50AS)→5.5kg(PS-55AS2)、6.0kg(PS-60AS)→6.5kg(PS-65AS2)）した。
  • パワーブーストサイクロン・2段ブーストサイクロン・ごみダッシュサイクロン（サイクロン式クリーナー） - AP
    CV-SD200/SD300/SD700/SD900は「パワーブーストサイクロン」、CV-SD90/SD100は「2段ブーストサイクロン」、CV-SD8とスティックタイプのPV-SU3は「ごみダッシュサイクロン」である。2014年モデルから「2段ブーストサイクロン」の上位モデルを発展し、ハイパワーファンモーターの小型化と一新したサイクロン構造により小型・軽量とハイパワーを両立したプレミアムクラスの新ブランド「パワーブーストサイクロン」となり、2015年2月には「小型ハイパワーファンモーター」を搭載し、ダブル吸引機構付「スマートヘッド」と自立機構を採用したスティックタイプを追加。2016年11月時点の現行モデルはPV-BD400とPV-BD700の2機種で、いずれもハンディタイプとしても使用可能な2Way仕様である。
    2016年モデルは、「パワーブーストサイクロン」は流体解析技術に基づいて小型・軽量ハイパワーモーターの改良や低騒音化設計を行い、吸込仕事率の向上と低騒音化を両立したほか、「ジェット吸引 スマートヘッド」も改良を行い、ヘッド前側を壁につけたときに前面から底面へ空気が流れる「きわぴた」構造を追加した。ラインアップは既存の機種をCV-SD300とCV-SD700の2機種に集約の上、「ごみハンターヘッド」を採用した普及機種のCV-SD200と、電動ふとん吸口を同梱した最上位機種のCV-SD900を追加して4機種に拡大した。スティックタイプは「スマートヘッド」にキャニスタータイプ同様「きわぴた」構造を追加。さらに、上位機種のPV-BD700は伸縮可能パイプ「サッとズームスティック」を新採用した（普及機種のPV-BD400はループハンドルを採用しており、ハンディにするときにはループハンドルを手前に回転する）。
  • かるパック（紙パック式クリーナー） - AP
    紙パック式クリーナーの上級モデル（CV-PD30/PD500/PD700）に用いられる。従来の「パワースター」と「ロボットパック」が統合し、一つのブランドとなった。2015年モデルからは、本体の小型化設計と独自のカーボン繊維強化プラスチック「カーボンライト」を本体の上ケースと車輪に採用することで本体質量2.3kg（ホース・パイプ・ヘッド込の標準質量は3.9kg）を実現した小型・軽量モデルと、ディフューザー（固定翼）を新設計した「高性能ファンモーター」の採用により吸込仕事率680Wを実現した強烈パワーモデルの2タイプを設定している。
    2016年モデルは、サイクロン式の「パワーブーストサイクロン」同様に、「ジェット吸引 スマートヘッド」に「きわぴた」構造を追加。また、小型・軽量モデルは既存のCV-PD700（CV-PC500の後継機種）に加え、「ごみハンターヘッド」を採用し、サイクロン式の「2段ブーストサイクロン」CV-SD100と同じフレッシュピンクの本体カラーとした普及機種のCV-PD500を追加し、2機種となった。
  • minimaru（ミニマル、ロボットクリーナー） - AP
    2016年11月発売。本体幅25cm・厚さ9.2cmの小型ボディを特徴とする。型式はRV-DX1。
  • 白くまくん（エアコン） - JC
    現行モデルは、AJシリーズがこの名称だが、AJシリーズを除くすべてのシリーズは「ステンレス・クリーン 白くまくん」、寒冷地向けモデルは「メガ暖 白くまくん」である。また、一部のシリーズはPAM制御のエアコンになる。
    2015年10月に空調事業が日立アプライアンスとアメリカのジョンソンコントロールズ社が合弁で設立した日立ジョンソンコントロールズ空調へ移管し、「白くまくん」は同社の扱いとなった。なお、販売は日立アプライアンスが引き続き担当する。
  • ヘルシーシェフ（過熱水蒸気オーブンレンジ） - AP
    2013年モデルまでは機種によって異なるサブネームが設けられていたが、2014年モデルからホームベーカリー機能を備えた最上級機種「ベーカリーレンジ ヘルシーシェフ」を除く全機種が「ヘルシーシェフ」に統一された。2015年モデルからは「トリプル重量スキャナー」と庫内天板奥の中央部に配置した「センター赤外線スキャナー」を組み合わせた「Wスキャン」システムを上位機種に採用している。
    2016年モデルはMRO-SV2000、MRO-SV3000及び「ベーカリーレンジ ヘルシーシェフ」MRO-SBK1において、オートメニューに筑前煮、深川めし、治部煮などの郷土料理が加わり、液晶タッチメニューにはよく使用する機能を大きな文字とイラストで表示する「かんたんモード」を追加した。下位機種においても改良を施しており、MRO-SV1000は新たに「Wスキャン」システムとLED庫内灯を搭載。MRO-SS8は「簡単レンジボタン」を追加した。
  • ふっくら御前（IHジャー炊飯器）- AP
    圧力スチームIHタイプ（RZ-YV100M/YV180M/YW3000M）に用いられる。このブランド名は2014年モデルで一旦廃止されていたが、2016年モデルで約2年ぶりに復活した。両機種とも、加熱時に圧力弁を閉じて排出する蒸気を抑えると同時に内ぶた裏側の受け皿に水分をため、蒸らし時と保温時にためた水分を加熱しスチームを発生させる「給水レス オートスチーマー」を採用しているため、事前の給水作業が不要となる。内釜はアルミ合金で形成し、底面外側に鉄を溶射し、外側全体に防錆加工も施した「高伝熱 打込鉄釜」を採用する。また、少量炊飯（RZ-YV100M/YW3000Mは2合まで、RZ-YV180Mは3合まで）に合わせてさらに細かな加熱制御を行う少量炊飯専用ボタンを搭載している。
    「圧力スチーム炊き」の制御を見直し、高温浸しの浸し時間延長と圧力スチーム蒸らしの高温化を行った。また、麦ごはんコースを追加した。
  • 打込鉄釜 おひつ御前（IHジャー炊飯器）- AP
    「本体分離構造」を採用したIHタイプ（RZ-WS2M/WS4M）に用いられる。
    2合炊きの小容量サイズRZ-WS2Mは内釜に鉄とアルミの二重材に鉄を底面に溶射してアルミでコーティングすることで軽量化し、内側にカーボンフッ素コーティングを施した「打込鉄釜」を採用。また、RZ-WS2Mの2倍容量となるファミリー向け4合炊きのRZ-WS4Mを追加。こちらは「ふっくら御前」と同じく、内釜にアルミ合金で形成し、底面に鉄を溶射してアルミでコーティングした「打込鉄釜」を採用したほか、1～2合の少量炊飯時に加熱コントロールを行う「少量炊飯コース」や時間・消費電力量・おいしさを考慮して炊飯する「エコ炊飯コース」を搭載した（工場出荷時は「エコ炊飯コース」に設定されている）。
  • クリエア（空気清浄機）- AP
    空気清浄機（EP-MZ30）はこの名称を用いるが、エアコン「白くまくん」に採用されている「ステンレス・クリーンシステム」を空気清浄機用に応用し、プレフィルターにステンレスコーティングを施し、フラップとネット（吹出口）にステンレスを採用したモデル（加湿タイプ:EP-MVG70、除湿・加湿タイプ:EP-LV1000）は「ステンレス・クリーン クリエア」となる。
    2015年モデルからは日本国内の家庭用加湿空気清浄機で初めてとなるプレフィルターの自動おそうじ機能を搭載した「自動おそうじ クリエア」が発売された。2016年モデルはダストボックスに加え、ブラシも抗菌仕様になったEP-MVG90、EP-MVG110の2機種をラインナップする。
  • 火加減マイスター（IHクッキングヒーター）- AP
    IH適温調理（鍋底温度を設定温度にキープする機能）及びオーブンの自動メニュー・庫内温度設定を搭載した3口IHタイプ及び2口IH+ラジエントヒータータイプに用いられる。なお、機種により仕様が異なり、J8シリーズ（HT-J8K/J8S/J8SF/J8SW/J8SWF）は大火力左右IH+中央ラジエント、J8Tシリーズ（HT-J8ST/J8STF/J8STW/J8STWF）は大火力左右IH+中央IH、J100Tシリーズ（HT-J100HTF/J100XTF/J100HTWF/J100XTWF）は大火力3口IH、J200Tシリーズ（HT-J200HTF/J200XTF/J200HTWF/J200XTWF）はオールメタル対応 大火力3口IH、J300Tシリーズ（HT-J300HTF/J300XTF/J300HTWF/J300XTWF）はダブルオールメタル対応 大火力3口IHとなる。
  • ナイアガラ出湯（家庭用エコキュート）- AP
    水道の圧力をそのまま利用し、プレート式給湯熱交換器で瞬間的にお湯にして給湯することで流量や圧力が高い状態で給湯できる独自の水道直圧給湯を採用。また、ふろ追いだき配管にステンレスを採用し、浴槽排水時に水道水でふろ追いだき配管を自動洗浄する「ステンレス・クリーン自動洗浄システム」を採用したことで、透明タイプの入浴剤（花王の「バブ」、バスクリンの「バスクリン」や「きき湯（塩分を含む製品は使用できないため、カリウム芒硝炭酸湯・マグネシウム炭酸湯・ミョウバン炭酸湯のみ使用可能）」、アース製薬の「バスロマン」を推奨）が使用できる。2014年モデルでは、日本国内の家庭用エコキュートで初めてウレタン発泡充てん断熱構造を採用した貯湯タンク「ウレタンク」を新たに採用したほか、標準タイプ（高効率）モデルは浴槽に給湯を行うふろ回路を2系統に増やし、それぞれに大口径ふろ電磁弁を搭載することで湯はり時間を短縮する「ナイアガラ倍速湯はり」も採用した。
  • CRIE（クリエ）（美容機器関連） - CL
    洗顔筆に「熊野筆」を採用した泡立て洗顔エステ（ハダクリエ ホイップ&ウォッシュ・WB-K01）、保湿サポート器（ハダクリエ・CM-N840、ハダクリエ ホット&クール・CM-N4000）、目もとケア（ハダクリエ アイ・MM-R01）、イオンクレンジング器（フェイスクリエ・NC-552）、リップエステ（リップクリエ・NR-500/700）、ボディ&フェイスシェーバー（ポイントクリエ ボディ・BM-L01）、フェイスシェーバー（マユクリエ・BM-530/550）、まつげカーラー（アイクリエ・HR-530/550）がある。
    2015年11月にはスカルプ機能を搭載したナノイオンドライヤー「ヘアクリエ プラス+（HD-NS800）」を発売した。
  • NANOSILKY（ナノシルキー）（ナノイオンドライヤー）
  • イオンケア（マイナスイオンドライヤー）
  • ロータリーシェーバー - CL
    現行モデルは「ロータリージーソード（RM-LX1/LX2D）」と「ジーソード（RM-LTX8/LTX10D）」の2モデルがある。いずれのモデルにも光触媒コーティングを施し、水洗い時に汚れを落としやすくする「光コート内刃」と、ヘッドホルダーのウォーターウィンドウを下げて水を流し込むだけで外刃を外さずに一気に水洗いできる外内刃同時洗浄機構を採用。「ロータリージーソード」にはシェーバーヘッドに使用中及び使用後20分間点灯するLEDを内蔵しており、触媒効果でニオイを低減する効果がある。また、RM-LX2DとRM-LTX10Dには温熱乾燥とLED光照射を行うことで専用洗浄剤不要で清潔を保ち、保管・充電用スタンドを兼ねるLED光乾燥器を同梱している（LED光乾燥器は単品でも販売されており、RM-LX1やRM-LTX8にも使用できるが、RM-LX1用(SDL-X9)とRM-LTX8用(RM-LTX7D 006、サービス扱い)で対応型番が異なるので購入の際は注意が必要である）。
    ロータリーシェーバーは1990年に発売を開始した、日立独自の円筒形状の内刃を持つシェーバーで、往復式と回転式の長所を併せ持った方式で、構造としては、往復式と同じ外刃に、回転する円筒形状の内刃を組み合わせたものである。現行の「ジーソード」は円筒形状の内刃にウェーブ形状をつけて切断抵抗を低減した「クロスウェーブカット」を採用する。また、2015年5月に発売された「ロータリージーソード」は円筒形状の内刃の回転方向に加え、左右方向に約18,000往復/分の音波振動を組み合わせた「音波振動ロータリー方式」を採用している。
  • S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー） - CL
    RM-T53/FL53/FL56Dは上記のブランドネームを用いるが、コンビネーショントリマーを搭載した廉価機種（RM-S147/W247/T347）は「S-BLADE Jr.（エスブレード・ジュニア）」、ストロークスピードが異なる前後振動と左右振動を組み合わせたW音波振動カッティングシステムを搭載した機種（RM-FL10W/FL20WD）は「S-BLADE sonic（エスブレード ソニック）」、コンパクトサイズで海外でも使用できるデュアルボルテージ仕様のRM-180は「S-BLADE dry（エスブレード・ドライ）」を名乗る。「S-BLADE」のFL品番並びに「S-BLADE sonic」には、ロータリーシェーバーの現行モデル同様に「光コート内刃」や外内刃同時洗浄機構を採用しており、RM-FL56D/FL20WDにはLED光乾燥機が同梱される（なお、LED光乾燥機はサービス扱いで単品でも販売されており、RM-FL53/FL10Wにも使用できるが「S-BLADE（RM-FL53）」用と「S-BLADE sonic（RM-FL10W）」用で対応する品番が異なるので購入の際は注意が必要）。
    ロータリー式・往復式ともに、内刃には日立金属の「YSSヤスキハガネ」を使用している。「ロータリージーソード」ではグループ会社の日立マクセルの技術を加えて進化した内刃を採用している。
  • きらりUV（蛍光ランプ） - AP
    ガラス管の内側にUVカット材をコーティングすることで虫がよりにくく、色あせしにくいUVカット機能付の蛍光ランプに用いられる。2014年12月現在、直下照度を向上した楕円形状を採用したスタンダードタイプ「きらりUV」、環形・直管を問わず定格寿命16,000時間を実現した長寿命タイプ「きらりUVプレミアムシルバー」、環形・直管を問わず、日本国内で販売されている蛍光ランプで最長の定格寿命20,000時間を実現し、直下照度を向上した楕円形状も採用したハイグレードタイプ「きらりUVプレミアムゴールド」の3種類がある。なお、「きらりUV」と「きらりUVプレミアムシルバー」はきらりD色（昼白色）のみ、2本入り包装（環形30形2本、環形30形+環形32形、環形32形+環形40形、環形30形+環形40形、直管20形2本）のみの設定である。
  • ハイルミック（蛍光ランプ） - AP
  • Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ） - CL
  • FLORA（コーポレート向けパソコン）
    かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であったが撤退。
  • BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
  • HA8000（PCサーバ）
  • SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
  • JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
  • Cosminexus（コズミネクサス）（統合システム構築基盤）
  • HiRDB（ハイアールデービー）（リレーショナルデータベース管理システム）
  • Entier（エンティア）（組み込みリレーショナルデータベース管理システム）
  • Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
  • 企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
  • キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
  • GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
  • A-train（エートレイン）（アルミニウムダブルスキン構体の鉄道車両）

生産終了

  • 野菜中心蔵、冷凍鮮科、Theプロフリーザ（冷蔵庫）
  • 青空からまん棒、静御前（洗濯機）
  • 栄養いきいき真空チルドV（冷蔵庫）
    このモデルと前述の「ビッグ&スリム60」計9機種は2009年4月20日、省エネ製品として売っていながら、実際にはその素材をほとんど使っていなかったとして景品表示法違反で排除命令が出された。また省エネルギーセンターの省エネ大賞授与も取り消された[31]。以降、次モデルとなる「フロストリサイクル冷却 真空チルドS」の発売まで冷蔵庫のテレビ広告は放映されなかった。
  • フロストリサイクル冷却 真空チルドS（冷蔵庫）
  • フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド（冷蔵庫）
  • インテリジェント真空保存 真空チルドi（冷蔵庫）
  • スリープ保存 真空チルドSL（冷蔵庫）
  • 真空チルドFS（冷蔵庫）
  • ゴミパック（紙パック式クリーナー）
  • 手モコン（紙パック式クリーナー）
  • かるワザ（紙パック式クリーナー）
  • ロボットサイクロン（サイクロン式クリーナー）
  • ロボットパック（紙パック式クリーナー）
  • 洗っとくわ、きらきら生活（食器洗い乾燥機）
  • 湿気番（小型除湿機）
  • ROTARY GLANZ（ロータリーグランゼット）（シェーバー）
  • キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
  • マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）、ピッコロ（CCDカラーカメラ）
  • Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
  • パディスコ（ラジオカセットレコーダー）
  • ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
  • ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
    With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった（一部にプリンタ一体型の機種も存在する）。
  • ペルソナ（ハンドヘルドPC）
    かつてはマスタックスのやや小さなVHSデッキのサブネームでもあった。
  • Prius（コンシューマ向けパソコン）
    かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
  • はなれワザ（Hi8ビデオカメラ）
    文字通り、カメラモジュールを離して自由なアングルで撮影することができた。
  • クリスタレーン（規格型透明エスカレーター[32]）
  • エスカレーン（規格型非透明エスカレーター）

広告

ファイル:通天閣.jpg
通天閣
ファイル:Advertisement of Hitachi, Ltd in 1930s.jpg
1930年代の広告

「日立の樹」（この木なんの木）のCMに用いられている。この木なんの木は小林亜星の作曲であり、実際にアメリカ合衆国ハワイ州のオアフ島に存在し、観光名所となっている。また以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41H以降「日立の樹」の着信メロディが復活している。

短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では「日立のうた-H.I.T.A.C.H.I. 日立」（作詞・作曲:越部信義）が使われていた。

大阪市では1957年7月より通天閣の巨大ネオンサインを掲出しており、2011年7月1日から約4か月間、ネオン管の大部分をLEDに取り替えることで消費電力量を従来に比べ約半分に削減するリニューアル工事を実施した（新しいネオンは2011年10月28日に点灯）[33]。

ちなみに通天閣のエレベーターは完成当時日立製ではなかったが、2001年に日立製に取り替えられており、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。通天閣では毎日正午に楽曲「日立の樹」が流される。

日立社標（日立マーク）

ファイル:ＨＩＴＡＣＨＩ⑥.JPG
1991年前半まで使われていた、日立の旧ロゴマーク
ファイル:Expo85 hitach1.jpg
日立マーク（1985年科学万博の日立パビリオン）

日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章、小平浪平が考案したもの[34]）については、家庭用の日立（グループ）製品では1991年前半に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社章を併記してあるロゴタイプを使用していたが（1970年代までは「日立」ロゴと組み合わされたものもあった）、1991年後半以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き日立社章は製品自体では見られなくなった。エレベータや建設機械など産業用機器についても、日立社章は見られなくなった。

広告活動では2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わる形で使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んでグループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社章は消えつつある。しかし現在でも日立製作所（および日立金属、日立建機、日立工機など「日立」を冠したグループ各社）の社章であり、社名の表記に付随する形（各社のホームページや製品カタログ・マニュアルの裏表紙などで「（日立マーク）株式会社日立製作所」「（日立マーク）日立○○株式会社」と記載）に限定して使用を継続している。

なお、2017年現在の「Inspire the Next」の表記は広告活動のみならず、日立製品の梱包箱や取扱説明書まで広範囲に用いられている。

キャッチフレーズ

システムの日立グループ 
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ 
1980年代後半 - 2000年3月
Inspire the Next（インスパイアー・ザ・ネクスト）
2001年1月 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意。スポンサー番組の提供読みは「次の時代に新しい風を、日立（グループ）」（ただし「世界・ふしぎ発見!」は異なる）

上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。

技術の日立 
1940年代後半 - 2000年3月「システムとエレクトロニクスの日立グループ」制定以降は一部番組の提供クレジットなどで並行使用された。1991年の新CI導入まで「品質を大切にする」というキャッチフレーズもあった。
HINT（ヒント）
「HINT」は「日立新技術」を意味する英語の「HITACHI new technology」の略で、1980年代 一般消費者向けの商品において「暮らしを豊かに…、日立のヒント商品です」というコピーを広告最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。後期にはブルーバックを背に英文字だけで用いられるようになった。
Humanication（ヒューマニケイション） 
1980年代 HINTと同じくパソコンや通信機器等の事務用品に用いられた。
くらし・刺激人 
1990年 - 1997年 後に（to nature!）、さらに（すごい・かんたん・きもちいい）というキャッチフレーズが追加された。
Here,The Future（ヒア・ザ・フューチャー）
1996年後半 - 2000年12月（広告のサウンドロゴなどで使用）
ずっと使うから 
1996年後半 - 2005年 「ずっと使うから日立」というコピーが定例で、主に白物家電で多用された。2004年頃においては30秒の広告後半に「ラクラク（使いやすさで選べば）」「エコ（エコロジーなのは）」「ナノテク（未来の機能を今日使う）」というフレーズで外人の女の子が白物家電のプレゼンを行っていた。その後白物家電は提供読み・サウンドロゴとも「Inspire the Next」に揃えられたが、現在でも掃除機や炊飯器などの一部製品の梱包箱には「ずっと使うから、日立のエコ」が記されている。
ホーム & ライフ ソリューション 
2000年 - 2003年 （ずっと使うから）に代わるキャッチフレーズで（H）上部に丸が二つ付いたあたかも2人が手を結んだ形のロゴとともに示されたが、間もなく廃止されて元に戻された。
Next Made In JAPAN（ネクスト・メイド・イン・ジャパン） 
2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール。
つくろう。
2005年 - 「Next Made In JAPAN」から継承。
uVALUE（ユーヴァリュー） 
2004年 - ユビキタス情報社会における価値創出と豊かな社会の実現を目指すとの想いからつくられたIT事業のブランド。後に「協創によってビジネスや社会のイノベーションに貢献する」という事業コンセプトの名称ともなる。
日立はすべてを、地球のために 
2008年 - 、日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。
日立はエコにたし算 
2010年 - 、従来のエコだけを目標にするのではなく、家電の未来を描く新しい白物家電のスローガン。イメージキャラクターに嵐を起用すると共に、白物家電のアイテムごとに異なるメンバーを起用している。（サイクロン式クリーナー「2段ブーストサイクロン」…櫻井翔、タテ型洗濯乾燥機「ビートウォッシュ」…相葉雅紀、冷蔵庫「フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド」…二宮和也、ドラム式洗濯乾燥機「ビッグドラム」…大野智、エアコン「ステンレス・クリーン 白くまくん」…松本潤）2011年5月に個人広告の総集編（詳しくは後述）が放送された後、同年6月からマークのマイナーチェンジが行われ、レンジ「ヘルシーシェフ」を皮切りに、メンバー複数人が共演する広告も始まった。個人広告も複数人共演バージョンに順次リニューアルされ、その後も製品のモデルチェンジに連動して約1年周期で出演メンバーが入れ替わっており、2014年からは再びアイテム毎の個人出演となっている。
出演者変遷
※は製品カタログのみ登場。
  • 「ヘルシーシェフ」…大野・二宮・松本→櫻井・松本※→二宮・松本
  • 「ビートウォッシュ」・「ビッグドラム」…大野・相葉→大野・二宮→大野・松本[注 8]→二宮[注 9]
  • 「2段ブーストサイクロン」→「パワーブーストサイクロン」…櫻井・二宮→二宮・松本→大野・相葉→櫻井
  • 「真空チルドi」→「真空チルドSL」→「真空チルドFS」→「真空チルド」…相葉・松本→大野・相葉→櫻井・相葉→大野
  • 発光ダイオード製品…大野・二宮→相葉・松本※→櫻井・相葉※[注 10]
  • 「ステンレス・クリーン 白くまくん」…相葉・二宮→相葉・松本→相葉・二宮→松本
  • 炊飯器「真空熱封」→「打込鉄釜 おひつ御前」…大野・相葉※→櫻井・松本→二宮・松本※→相葉
Social Innovation,（ソーシャル・イノヴェイション） It's Our Future（イッツ・アウアー・フューチャー）
2013年 - 、日立がグローバルで事業展開する社会インフラ事業を「社会イノベーション事業」と名付け、その活動をアピールする企業広告メッセージ。鉄道事業、水環境事業、エネルギー事業、ヘルスケア事業、IT事業を取り上げている。
Social Innovation,（ソーシャル・イノヴェイション） THE FUTURE IS OPEN TO SUGGESTIONS（ザ・フューチャー・イズ・オープン・トゥ・サジェスチョンズ）
2016年 - 「未来は、オープンだ。アイデアで変えられる。」日立の強みであるOT(制御技術)とIT(情報通信)を最大限に活用し、社会イノベーション事業を一層成長させるとともに、IoT時代のイノベーションパートナーとしてお客さまとの協創の加速をめざすメッセージ。

サウンドロゴ

  • 時期不明～1988年:なし：冒頭に日立ロゴのキャッチを表示
  • 1988年～1996年:HITACHI（1991年を境に上記の日立マークの使用を廃止したがブラックバックにHITACHIロゴの下に青緑のラインが表示されるものであった。）
  • 1996年～2000年:Here,The Future HITACHI
  • 2000年～:HITACHI Inspire the Next （何度か変更されているが2009年からは日立の樹を採用したものが使用される）

現在放送中の提供番組

ファイル:Hitachi's tree.jpg
日立の樹（ハワイ・オアフ島、モンキーポッド）

テレビ

太字は、現在一社提供。提供番組は減少傾向にあり、複数社提供の場合は一時的（週替わり）にスポンサーになる場合が主で、それ以外はスポットCMでの放送が中心。

かつて放送していた提供番組

テレビ

ラジオ

その他

  • HANDSHAKING（日立総合計画研究所web（[2]）上で無料配信）

なお、2009年4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。

また東日本大震災発生から1カ月程も同様の措置が取られた[注 12]。自粛の解除後、前述「エコにたし算」シリーズの総集編も兼ねた節電啓発CMが放送された[注 13]。CM最後に流れるサウンドロゴにも「みんなで節電」が挿入され、15秒版ではサウンドロゴに代わってこちらが読み上げられる[注 14]。

社会関係

スポーツ事業

ファイル:Hitachikashiwa.JPG
日立柏サッカー場

かつて存在したチーム

日立グループでは、事業再編の一環としてスポーツ事業についても大幅に整理を行った。そのため、バレーボールを中心に廃部が相次いだ。

  • 日立国分トルメンタ（Vリーグ男子） - 廃部
  • 日立ベルフィーユ（Vリーグ女子） - 廃部
  • 日立戸塚レパード（Wリーグ） - 廃部
  • 茂原アルカス（Vリーグ女子） - 廃部
  • ビックカメラ女子ソフトボール高崎（ソフトボール日本リーグ）
    旧日立高崎→日立&ルネサス高崎（ルネサス テクノロジと合同運営）を経てルネサスの単独チームに移行。その後、2015年にビックカメラに移管され、現存。ルネサス テクノロジとして関連会社に分社化する以前は「日立ソフトウェア」と並んで、同一法人の下に女子ソフトボールの有力チームが2チーム並存していた状態であった。
  • 山梨クィーンビーズ（Wリーグ） - 撤退、クラブチーム化
    旧日立甲府。1999年に日立本体がチーム運営から撤退し、2009年以降は一般社団法人の運営するクラブチームとして現存。
  • ハリケーンズ（Xリーグ） - 撤退、クラブチーム化
    旧日立ハリケーンズ。2003年にルネサス テクノロジに運営移管後、2004年にクラブチーム化。現在はルネサスとサンディスクがメインスポンサー。
  • 栃木ウーヴァFC（JFL） - クラブチーム化
    旧日立栃木サッカー部。2006年に日立アプライアンスの実業団チームからクラブチーム化して現存。日立アプライアンスは現在も同クラブのスポンサー。

冠スポンサー

文化事業

脚注・文献

注釈

  1. ↑ 本線用ディーゼル機関車実用化でも同様の指摘があり、日立が主として開発に携わったDD51形が初期トラブルを克服しながら安定した機関車として定着したのに対し、三菱が製造したDD54形は西ドイツのメーカーとのライセンス技術という点もあり結果として失敗に終わった。
  2. ↑ 両社が在来線車両においてステンレス製を中心としているため、製造ラインをアルミ製に特化した現状では受注できないという事情もある。
  3. ↑ 3.0 3.1 3.2 それまで阪急は鉄道車両については、電気機器を含め日立との取引は前身会社を含めて全くなく、9300系が初の日立製車両の導入となった。東武は電気機器が多く採用されていたことや、わずかながら日立製車両もあった。
  4. ↑ なお、西武所沢車両工場は鋼鉄製通勤型車両のみ製造していたため、2000年の工場閉鎖前も特急用車両である5000系2編成、10000系と、アルミ車両である6050系を製造していた。40000系については川崎重工業での製造となる。
  5. ↑ 国鉄205系電車など。なお、同社が手がけた最後の非アルミ製の車両は、2003年に製造された名古屋市営地下鉄名城線の2000形である。
  6. ↑ 廃止されたモンキーパークモノレール線のMRM100形のみ。
  7. ↑ 6000系までは日立製車両があった。電気機器は現在でも納入されている。
  8. ↑ 「ビートウォッシュ」広告は大野・二宮のものを引き続き放送
  9. ↑ 「ビッグドラム」のみ
  10. ↑ 広告は大野・二宮のものを引き続き放送
  11. ↑ この番組名は日立の登録商標である。その名残から番組のロゴに「元祖・ぴったしカン・カン」（小島一慶司会時代）、あるいは登録商標マークのⓇをつけたこと（吉田照美司会時代）があった。その後のリメーク版では日立がスポンサーに入っていないのと、日立からの使用許可が出ていないため「カン・カンぴったし」（1995年特番）にしたり、「ぴったんこカン・カン」（2003年以後現存）と改めたりしている
  12. ↑ 東北・関東周辺に点在するグループ拠点の大規模な被災や東京電力福島第一原発事故（事故原因となった一号機から四号機は日立が製造に関わっている。）が理由。
  13. ↑ パナソニック、東芝なども同様のCMを放送。
  14. ↑ なお2012年度以降は消費財の需要バランスが震災前からほぼ回復の傾向にあり、富士通ゼネラル等ごく一部の企業を除く家電業界内においてこの共通スローガンが廃止される。

出典

  1. ↑ “業績ランキング - 電気機器 - Ullet”. . 2016-7-8閲覧.
  2. ↑ セグメント紹介
  3. ↑ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
  4. ↑ 日立製作所>企業情報>株主・投資家向け情報>有価証券報告書等>2013年度有価証券報告書119Page
  5. ↑ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
  6. ↑ 引用エラー: 無効な <ref> タグです。 「yuhou201703」という名前の引用句に対するテキストが指定されていません
  7. ↑ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
  8. ↑ 日立からウエスタンデジタルへのハードディスクドライブ事業の譲渡について 日立製作所2011年3月7日プレスリリース]
  9. ↑ 日立、テレビ自社生産撤退　年度内にも海外メーカーに委託 (1-3ページ) - SankeiBiz（サンケイビズ） 2011年8月3日
  10. ↑ 薄型テレビの国内生産停止に関する報道について 2011年8月4日 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社ニュースリリース
  11. ↑ 日立・三菱重工 統合へ　13年に新会社、世界受注狙う 日本経済新聞 2011年8月4日
  12. ↑ 本日の一部報道について 2011年8月4日 日立製作所ニュースリリース
  13. ↑ 日立、米ストレージ会社を買収　クラウド事業を強化 日本経済新聞 2011年9月8日
  14. ↑ 日立、南アフリカのIT機器販売・サービス会社を買収 日本経済新聞 2011年10月5日
  15. ↑ 日立、重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意 日本経済新聞 2011年10月17日
  16. ↑ “三菱重工と日立の本気”. 東洋経済オンライン. (2012年12月10日). http://toyokeizai.net/articles/-/12039 . 2014閲覧. 
  17. ↑ 社会イノベーション事業の強化に向けた日立プラントテクノロジーの吸収合併について 2013年2月1日 日立製作所ニュースリリース
  18. ↑ 18.0 18.1 “日立、イタリア鉄道関連2社買収へ…車両・信号”. 読売新聞. (2015年2月24日). http://www.yomiuri.co.jp/economy/20150223-OYT1T50151.html . 2015年2月24日閲覧. 
  19. ↑ 19.0 19.1 “日立、イタリア社と鉄道事業の買収で基本合意＝関係筋”. ロイター. (2015年2月24日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LR1MF20150224 . 2015年2月24日閲覧. 
  20. ↑ 新トップレベルドメイン「.hitachi」の運用開始について 2015年9月15日
  21. ↑ 日立電鉄交通サービス株式をみちのりホールディングスに譲渡日立製作所 2017年10月27日
  22. ↑ 日立電鉄交通サービス株式会社の株式譲受契約締結のお知らせみちのりホールディングス 2017年10月27日
  23. ↑ 日立が「コンピュータメーカー」の旗を降ろす背景
  24. ↑ “日立製作所、十万人の集団社員をテレワークへ”. YSMタイムリー. (2018年8月2日). http://timely.ysm.epizy.com/v.php?id=c9a1cdb8 . 2018閲覧. 
  25. ↑ 日立製作所社員による国立国会図書館情報の不正取得行為について
  26. ↑ 日立社員が国会図書館の入札情報などを不正取得、管理者権限を悪用
  27. ↑ 富士通と日立は縮小もIBMは新型機、ハード戦略の違い鮮明
  28. ↑ スカラ型プロセッサを組み合わせてベクトル計算機を模擬するシステム
  29. ↑ 京王の制御装置
  30. ↑ パートナー別SAP認定コンサルタント資格取得数
  31. ↑ 省エネ賞の冷蔵庫、実は不当表示　日立子会社に排除命令 asahi.com 2009年4月20日
  32. ↑ 日立評論52-7（1970年7月発行）、2015年6月10日閲覧。
  33. ↑ 通天閣観光株式会社『別冊通天閣ニュース』通天閣ニュース、2011年10月28日
  34. ↑ 日立のあゆみ：1910年代

参考文献

関連項目

外部リンク

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